9882プライム

イエローハット

YELLOW HAT LTD.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE9.3%
BPS135.3円
自己資本比率64.9%
FY2025/3 有報データ

高収益力で走り続ける、身近なカーライフの総合サポーター

カー用品の販売にとどまらず、お客様の安全・安心・快適なカーライフをトータルでサポートする総合メンテナンス企業となること。

この会社ってなに?

あなたが愛車のタイヤ交換やオイル交換、車検を考えたとき、黄色い帽子のマークでおなじみの「イエローハット」が選択肢に上がるかもしれません。実は、普段あなたが街で見かけるあの店舗の多くは、イエローハットが運営しています。最近では、バイク好きにはおなじみの「2りんかん」や、本格的なスポーツ自転車を扱う「ワイズロード」も仲間入りしました。あなたのカーライフやサイクルライフを、イエローハットのサービスが裏側で支えているのです。

カー用品販売国内2位のイエローハットは、FY2025に売上高1540.7億円、営業利益154.5億円を達成し、安定した成長を続けています。FY2026は売上高1700億円、営業利益159億円と増収増益を見込んでおり、業界トップクラスの収益性の高さが際立ちます。近年はバイク用品店「2りんかん」やスポーツサイクル「ワイズロード」のM&Aを通じて事業領域を拡大しており、新たな成長ドライバーの育成にも注力しています。次期中計では「総還元性向100%以上」を掲げるなど、株主還元への意識も非常に高い企業です。

卸売業プライム市場

会社概要

業種
卸売業
決算期
3月
本社
東京都大田区北千束1-4-6
公式
www.yellowhat.jp

社長プロフィール

堀江 康生
堀江 康生
代表取締役社長
堅実派
私たちは常にお客様の視点に立ち、カー用品からメンテナンス、車検まで、豊かで安全なカーライフをサポートすることを使命としています。これからもお客様、株主様、お取引先様、そして社員とその家族など、すべてのステークホルダーの皆様のご期待に応えられるよう、企業価値の向上に努めてまいります。

この会社のストーリー

1961
創業 - ローヤル創業

創業者である鍵山秀三郎が、前身となる「ローヤル」を設立。カー用品の卸売業として事業をスタートさせた。

1962
株式会社日本カー用品設立

事業拡大に伴い、株式会社日本カー用品として法人化。後のイエローハットの基盤を築く。

1975
「イエローハット」1号店オープン

福島県郡山市に直営1号店をオープン。ここから全国的な店舗網の展開が本格的に始まった。

1990
株式店頭公開

日本証券業協会に株式を店頭登録し、企業としての信頼性と知名度を向上させた。

1997
東証一部上場

東京証券取引所市場第一部に上場を果たし、日本を代表するカー用品チェーンとしての地位を確立した。

2009
経営の試練と再建

リーマンショックの影響もあり、2009年3月期には最終赤字を計上。経営の立て直しが急務となった。

2024
事業領域の拡大

スポーツサイクル専門店「ワイズロード」を運営するワイ・インターナショナルを買収。カーライフ以外の領域へも事業を拡大する。

2026
株主還元強化の新中期経営計画

2026年3月期から始まる新中期経営計画で「総還元性向100%以上」を掲げ、株主への利益還元をさらに強化する方針を示した。

注目ポイント

高収益力と積極的な株主還元

ライバル企業を上回る高い利益率を誇り、安定した経営基盤を築いています。新中期経営計画では「総還元性向100%以上」を掲げ、株主への還元に積極的です。

M&Aによる事業領域の拡大

バイク用品店「2りんかん」や自転車専門店「ワイズロード」を傘下に収めるなど、M&Aを積極的に活用。カーライフに留まらない新たな成長分野を開拓し続けています。

魅力的な株主優待制度

全国のイエローハット店舗で使える買物割引券に加え、油膜取りウォッシャー液の引換券ももらえるなど、株主にとって実用的で嬉しい優待制度が魅力です。

サービスの実績は?

700店舗超
国内店舗数(イエローハット)
2024年時点
出店継続
100
1株当たり配当金(FY2025実績)
FY2025/3期実績
+51.5% YoY
50店舗超
国内店舗数(2りんかん)
2024年時点
M&Aにより獲得
30店舗超
国内店舗数(ワイズロード)
2024年時点
M&Aにより獲得
3,000円相当
株主優待割引券(100株以上/年2回)
3月末・9月末権利確定
継続中

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 25円
安全性
安定
自己資本比率 64.9%
稼ぐ力
普通
ROE 9.3%
話題性
好評
ポジティブ 62%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
25
方針: 配当性向45%目標
1株配当配当性向
FY2021/313.529.1%
FY2022/314.527.7%
FY2023/315.526.8%
FY2024/316.529.7%
FY2025/32580.9%
4期連続増配
株主優待
あり
買物割引券(3,000円相当〜)および油膜取りウォッシャー液引換券
必要株数100株以上(約16万円)
金額相当約3,000円相当
権利確定月3月・9月

同社は株主還元を経営の重要課題と位置づけており、配当性向45%を目安とした株主還元方針を掲げています。次期中期経営計画では総還元性向を3年累計で100%以上とする意欲的な目標を設定しており、継続的な増配が期待されます。高い配当利回りと優待制度を組み合わせ、株主価値の向上に努めています。

同業比較(収益性)

卸売業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
9.3%
業界平均
7.8%
営業利益率上回る
この会社
10.0%
業界平均
4.9%
自己資本比率上回る
この会社
64.9%
業界平均
48.5%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/31,480億円
FY2023/31,472億円
FY2024/31,466億円
FY2025/31,541億円
営業利益
FY2022/3141億円
FY2023/3153億円
FY2024/3145億円
FY2025/3155億円

イエローハットの業績は、カー用品およびメンテナンス需要を基盤に安定した収益水準を維持しています。FY2025/3には売上高が約1,541億円まで拡大し、純利益も約113億円を確保しました。今後はさらなる店舗展開や事業効率化により、FY2026/3には売上高1,700億円、純利益114億円の成長を見込んでいます。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
9.3%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
6.1%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
10.0%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/39.4%7.2%8.8%
FY2022/39.8%7.6%9.5%
FY2023/310.0%7.8%10.4%
FY2024/38.8%7.1%9.9%
FY2025/39.3%6.1%10.0%

収益性は安定しており、営業利益率は約10%前後で推移するなど高い収益体制を構築しています。ROE(自己資本利益率)は9%前後を安定的に推移しており、資本効率を重視した経営が行われています。市場が成熟する中で、車検やオイル交換などの高付加価値な補修事業への注力が収益を下支えしています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率64.9%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
1,144億円
会社の純資産
1,206億円

財務健全性は極めて高く、自己資本比率はFY2024/3時点で約80.8%と非常に強固な財務体質を誇ります。FY2025/3には有利子負債が約1,144億円まで増加しましたが、これは積極的な事業投資やM&A戦略に伴うものと考えられます。総資産規模は拡大傾向にあり、潤沢な資産背景が成長戦略を支えています。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+163億円
営業CF
投資に使ったお金
-167億円
投資CF
借入・返済など
+269億円
財務CF
手元に残ったお金
-4.6億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3194億円-111億円-24.0億円82.5億円
FY2022/397.3億円-96.7億円-31.7億円6,400万円
FY2023/3136億円-134億円-28.0億円1.5億円
FY2024/3115億円-113億円-35.9億円1.8億円
FY2025/3163億円-167億円269億円-4.6億円

営業キャッシュフローは一貫してプラスで推移しており、本業による安定的かつ潤沢な稼ぐ力が示されています。投資キャッシュフローは店舗出店やM&A投資により支出が継続していますが、これは事業拡大のための前向きな資金投下です。財務キャッシュフローは必要に応じて資金調達を行っており、成長投資と株主還元のバランスを維持しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1国内経済情勢及び個人消費低迷当社グループは、主に日本国内においてカー用品・二輪用品等の製造、卸売販売及び一般消費者等への小売販売を行っております
2天候要因当社グループは、スタッドレスタイヤやタイヤチェーン等、天候により販売数量が左右される商品を取り扱っております
3商品仕入当社グループは、顧客ニーズに応じた商品を適切な数量及び価格で提供するために、仕入先の分散化や一部商品のPB化等で商品仕入の安定化を図っております
4固定資産の減損当社グループは、店舗に係る有形固定資産を保有しており、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております
5個人情報保護当社グループは、小売業が中心の事業形態であり、お客様個人に関わる情報を多数保有しております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3140億円54.9億円39.1%
FY2022/3150億円53.5億円35.7%
FY2023/3163億円56.4億円34.6%
FY2024/3160億円57.0億円35.7%
FY2025/3168億円55.8億円33.1%

法人税等の支払額は税引前利益の増減に概ね比例しており、実効税率は概ね30%台前半から半ばで推移しています。これは日本の標準的な法人税率に基づいた適正な納税状況であることを示唆しています。FY2026/3の予想税率が低下しているのは、税効果会計等の影響による一時的な要因と考えられます。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
710万円
従業員数
4,049
平均年齢
49歳
平均年収従業員数前年比
当期710万円4,049-

従業員平均年収は710万円であり、小売業界や同業他社と比較しても水準は比較的高いと言えます。長年の店舗展開による収益基盤が安定しており、それが定期的な昇給や従業員への利益還元に繋がっていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主41%
浮動株59%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関15.8%
事業法人等25.1%
外国法人等24.6%
個人その他33.3%
証券会社1.2%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は幸栄企画・INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP(常任代理人:   みずほ銀行決済営業部)・INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST(常任代理人:立花証券)。

株式会社幸栄企画(6,274,000株)14.15%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(5,180,000株)11.68%
INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP(常任代理人:   株式会社みずほ銀行決済営業部)(4,101,000株)9.25%
イエローハット共和会(2,726,000株)6.15%
INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST(常任代理人:立花証券株式会社)(1,998,000株)4.5%
日本カストディ銀行(信託口)(1,866,000株)4.21%
鍵山 幸一郎(788,000株)1.77%
住友ゴム工業株式会社(623,000株)1.4%
横浜ゴム株式会社(594,000株)1.34%
株式会社ソフト99コーポレーション(593,000株)1.33%

筆頭株主である株式会社幸栄企画が14.15%を保有しており、創業家である鍵山家との結びつきが強く、経営の安定性が高い構成です。日本マスタートラスト信託銀行などの信託口が上位を占め、機関投資家の保有比率も相応に存在しますが、安定株主が一定割合を確保している点が特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億1,400万円
取締役6名の合計

カー用品・二輪用品の販売を主軸に、車検・メンテナンス事業を強化することで収益の多角化を図っています。リスク要因として、自動車保有台数の減少や消費者行動の変化といった業界特有の構造的課題を抱えていますが、徹底したコスト管理で高い収益性を維持しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
6,300万円
連結子会社数
43
設備投資額
93.3億円
平均勤続年数(従業員)
23
臨時従業員数
1426

連結子会社43社を擁するグループとして、女性役員比率16.6%を達成しており、多様性の確保に向けた取り組みが見られます。監査報酬は6,300万円と適切な予算が配分されており、企業規模に応じたガバナンス体制が機能しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
業績予想はややブレるものの、安定成長と高い株主還元方針は評価できる。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

次期中期経営計画 株主還元方針
FY2026〜FY2028
配当性向: 目標 45%目安 順調
100%
総還元性向(3年累計): 目標 100%以上 大幅遅れ
0%
FY2026 連結業績予想
FY2026
売上高: 目標 1,700億円 順調 (1,540.7億円(前期実績))
90.6%
営業利益: 目標 159億円 順調 (154.5億円(前期実績))
97.2%
純利益: 目標 114億円 順調 (112.6億円(前期実績))
98.8%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025150億円155億円+3.0%
FY2024155億円145億円-6.6%
FY2023145億円153億円+5.2%
FY2022135億円141億円+4.4%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

同社は具体的な数値目標を掲げた中期経営計画を開示していませんが、FY2026の業績予想と、FY2026から3ヶ年間の株主還元方針を公表しています。最大の注目点は「総還元性向を3年累計で100%以上」という非常に積極的な株主還元方針です。過去の業績予想精度を見ると、営業利益ベースで±5%前後のブレは見られるものの、大きく外すことは少なく、安定した経営基盤がうかがえます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)を見ると、FY2025を除きTOPIXを一貫してアンダーパフォームしていました。これは、株価が安定的に推移する一方で、TOPIXが急上昇した局面で相対的に見劣りしたことが要因です。しかし、FY2025には大幅な増配を伴いTOPIXをアウトパフォームしており、株主還元強化が株価を押し上げる好循環に入りつつあることを示唆しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+106.4%
100万円 →206.4万円
106.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021129.5万円+29.5万円29.5%
FY2022112.0万円+12.0万円12.0%
FY2023132.9万円+32.9万円32.9%
FY2024148.4万円+48.4万円48.4%
FY2025206.4万円+106.4万円106.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残72,600株
売り残48,100株
信用倍率1.51倍
2026年3月6日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年7月下旬
第2四半期決算発表2026年10月下旬

信用倍率は1.51倍と落ち着いており、過熱感はありません。業界平均と比較するとPER・PBRは平均的水準ですが、FY2025の大幅増配により配当利回りが6%を超え、際立った高水準となっています。株価は安定性と高い利回りを求める投資家からの買いに支えられていると考えられます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +8.5%
メディア数
48
日本経済新聞, 株探, PR TIMES, Yahoo!ファイナンス, 会社四季報オンライン
業界内ランキング
上位 12%
卸売業 2200社中 264位
報道のトーン
62%
好意的
30%
中立
8%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・財務35%
M&A・提携30%
株主還元20%
店舗・サービス15%

最近の出来事

2025年12月子会社化

スポーツサイクルチェーン「ワイズロード」を運営するワイ・インターナショナルの完全子会社化を完了。

2026年2月施策実施

「全国交通にゃん全運動」を展開し、ブランド認知向上と社会貢献活動を推進。

2026年3月新サービス

ドコモの仕組みを活用した保険商品の提供をグループ店舗にて開始。

イエローハット まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 25円
安全性
安定
自己資本比率 64.9%
稼ぐ力
普通
ROE 9.3%
話題性
好評
ポジティブ 62%

「『クルマのことなら』でお馴染みのカー用品店が、M&Aで自転車やバイクにも進出し、堅実な成長と株主還元を両立させている状態」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU