ＤＴＳ
DTS CORPORATION
最終更新日: 2026年3月29日
金融・通信分野に強みを持つ、50年超の実績を誇る独立系SIer
多様な人財・技術・価値観を融合し、お客様や社会にとって価値あるシステムやサービスを創造・提供し続ける。
この会社ってなに？
あなたが銀行のATMでお金を引き出したり、スマートフォンでネットバンキングを使ったりするとき、その複雑なシステムの裏側でDTSの技術が動いているかもしれません。また、携帯電話がスムーズにつながるための通信インフラや、企業の基幹システムなども支えています。最近では、マイホームを建てるときに使う3Dシミュレーションソフトを開発する会社も仲間に入れ、私たちの暮らしの意外と身近なところで活躍の場を広げている会社です。
独立系システムインテグレーター（SIer）大手。FY2025は売上高1,259.1億円（前期比8.8%増）、営業利益144.89億円（同13.8%増）と、過去最高益を更新し安定成長を継続しています。主力である金融・通信向け開発が堅調なことに加え、近年はM&Aを加速させ、ハウジングソリューションや組み込み系システム開発など新たな収益の柱を育成中です。利益率の向上と株主還元の強化も進めており、企業価値向上への強い意志がうかがえます。
会社概要
- 業種
- 情報･通信業
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都中央区八丁堀2丁目23番1号
- 公式
- www.dts.co.jp
社長プロフィール
当社グループは、変化し続ける社会やお客様のニーズに応え、新たな価値を創造することで持続的な成長を目指しています。デジタルトランスフォーメーション(DX)が加速する現代において、長年培ってきた技術力と提案力を最大限に活かし、お客様のビジネス変革を支援し、社会全体の課題解決に貢献してまいります。
この会社のストーリー
東京都港区に資本金100万円で設立。情報サービス産業の黎明期に、独立系ソフトウェア開発企業としての一歩を踏み出す。
創業から約20年を経て株式公開を果たし、企業としての信頼性と成長基盤をさらに強固なものにする。
株式会社総合システムサービスを子会社化。これを皮切りにM&Aを加速させ、事業領域と技術力の多角化を推進する。
2016年3月期に売上高720億円の中期経営計画を達成。連続したM&Aが奏功し、企業規模が大きく飛躍する。
住宅CADの安心計画や組込系ソフトウェアのアヴァンザを買収。ハウジングやエンベデッド領域のソリューションを強化し、専門性を高める。
東京証券取引所プライム市場へ移行。日本を代表するSIerの一つとして、さらなる企業価値向上を目指す。
DX需要の取り込みとM&A戦略を継続し、2026年3月期に連結売上高1,350億円、営業利益155億円を目指す。
注目ポイント
創業以来50年以上にわたり、金融や通信といった社会インフラを支えるシステム開発で安定成長。8期連続増配の実績もあり、株主への還元にも積極的です。
自社の強みに加え、M&Aによって新たな技術や事業領域を果敢に取り込んでいます。近年はハウジングや組込系など特定分野を強化し、成長を加速させています。
コンサルティングから開発、運用まで一貫して提供できる総合力が強み。量子コンピューティングなどの先端技術にも取り組み、企業のDXを強力に支援しています。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 3円 | 36.3% |
| FY2022/3 | 3.5円 | 40.5% |
| FY2023/3 | 6円 | 66.1% |
| FY2024/3 | 5.2円 | 61.1% |
| FY2025/3 | 6.4円 | 50.0% |
現在、株主優待制度は実施していません。
DTSは利益成長に連動した株主還元を重視しており、配当性向を指標とした安定的かつ継続的な増配を方針としています。高水準なキャッシュフローを背景に、FY2025/3には年間配当を127円まで引き上げるなど、株主への利益還元を強化しています。今後も業績拡大に伴う配当成長を通じ、長期的な投資魅力の向上を目指しています。
同業比較（収益性）
情報･通信業の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
DTSは金融・通信分野を核とした堅調な事業展開により、売上高はFY2021/3の約905億円からFY2025/3には約1,259億円へと着実に拡大しています。買収による組み込み系分野の強化や、DX需要の取り込みが奏功し、売上成長が継続しています。FY2026/3も増収増益の予想であり、高付加価値サービスの提供を通じて事業成長のトレンドを維持しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 12.8% | 10.1% | 12.0% |
| FY2022/3 | 12.6% | 9.9% | 11.9% |
| FY2023/3 | 12.8% | 9.9% | 11.0% |
| FY2024/3 | 11.5% | 8.6% | 10.8% |
| FY2025/3 | 17.9% | 13.2% | 11.5% |
売上高営業利益率は概ね11%前後で安定しており、効率的な経営体制が整っています。特にFY2025/3には純利益が約106億円へと大幅に増加したことで、ROE（自己資本利益率）は17.9%へと大きく改善しました。高い技術力とソリューション提案力を背景に、資本効率を重視した高収益体質を実現しています。
財務は安全？
自己資本比率は70%台を維持しており、極めて高い財務健全性を誇る安定した資本構造です。有利子負債はゼロであり、実質無借金経営を継続することで、将来の成長投資や株主還元に向けた強固な財務基盤を築いています。資産構成も健全で、キャッシュリッチな経営体制は同社の強みの一つです。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 93.7億円 | -6.9億円 | -38.5億円 | 86.7億円 |
| FY2022/3 | 75.9億円 | -1.4億円 | -50.3億円 | 74.5億円 |
| FY2023/3 | 76.4億円 | -9.3億円 | -91.0億円 | 67.1億円 |
| FY2024/3 | 104億円 | -85.2億円 | -78.2億円 | 18.9億円 |
| FY2025/3 | 91.8億円 | -23.2億円 | -161億円 | 68.6億円 |
本業で稼ぐ力を示す営業キャッシュフローは安定して高い水準を維持しており、豊富なフリーキャッシュフロー（FCF）を創出しています。この資金を活用して、戦略的な事業買収や設備投資を行う一方で、積極的な配当や自己株式取得による株主還元を実行しています。バランスの取れた資金配分により、持続的な企業価値の向上を実現しています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 111億円 | 35.4億円 | 31.8% |
| FY2022/3 | 114億円 | 35.5億円 | 31.1% |
| FY2023/3 | 119億円 | 39.3億円 | 32.9% |
| FY2024/3 | 128億円 | 55.4億円 | 43.2% |
| FY2025/3 | 155億円 | 48.2億円 | 31.2% |
法人税等の支払いは概ね30%前後の税率で推移しており、法令に準拠した適正な納税が行われています。FY2024/3に実効税率が一時的に上昇したのは、一時的な税務処理や要因によるものですが、基本的には安定した納税水準を維持しています。税負担を適切に管理しつつ、純利益の最大化を目指す財務戦略を継続しています。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 644万円 | 6,188人 | - |
従業員平均年収は644万円となっており、情報・通信業界の平均水準と比較して着実な成長を反映した適正かつ堅実な給与体系を維持しています。業績連動型の還元や安定的な配当政策と併せ、人材投資にも積極的な姿勢が特徴です。
誰がこの会社の株を持ってる？
外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主はＤＴＳグループ社員持株会・ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー ５０５００２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)・ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)。
株主構成は、日本マスタートラスト信託銀行をはじめとする信託口が上位を占めており、機関投資家の影響力が強い構成です。また、DTSグループ社員持株会が7.53%を保有しており、従業員と企業が一体となった経営安定化の姿勢が見受けられます。
会社の公式開示情報
役員報酬
EDINET開示情報によると、金融・情報通信・製造分野を中心としたシステムインテグレーション事業を展開しており、特定のセグメントに依存しない多角的な収益基盤を構築しています。リスク要因として、ITプロジェクトの遅延や技術革新に伴う競争激化が挙げられていますが、買収戦略による事業強化で成長を継続しています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率が20.0%に達しており、多様な視点を取り入れた透明性の高いガバナンス体制を整備しています。監査等委員会設置会社として、強固な監査体制と連結子会社16社を束ねるグループ管理機能を維持しており、安定した企業経営を実現しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 1,250億円 | — | 1,259億円 | +0.7% |
| FY2024 | 1,150億円 | — | 1,157億円 | +0.6% |
| FY2023 | 1,000億円 | — | 1,061億円 | +6.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 133億円 | — | 145億円 | +8.9% |
| FY2024 | 120億円 | — | 127億円 | +6.1% |
| FY2023 | 114億円 | — | 117億円 | +2.6% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
同社はFY2026に向けた単年度業績目標を掲げ、売上高1,350億円、営業利益155億円を目指しています。直近FY2025実績はそれぞれ目標に対し93%超の進捗であり、射程圏内と見られます。株主還元目標である配当性向50%は前倒しで達成しており、資本政策への意識も高いです。過去の業績予想は保守的な傾向があり、期初予想を上回って着地する蓋然性が高い点は投資家にとってポジティブな材料です。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
TSR（株主総利回り）は、FY2022以降、継続してTOPIXをアウトパフォームしています。これは、安定的な業績成長と連続増配による株価上昇・配当収益が複合的に株主価値向上に寄与していることを示しています。特にFY2024以降は超過リターンが拡大しており、同社の成長戦略と株主還元策が市場から高く評価されている証左と言えるでしょう。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 137.6万円 | +37.6万円 | 37.6% |
| FY2022 | 149.4万円 | +49.4万円 | 49.4% |
| FY2023 | 184.6万円 | +84.6万円 | 84.6% |
| FY2024 | 232.6万円 | +132.6万円 | 132.6% |
| FY2025 | 238.0万円 | +138.0万円 | 138.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
業界平均と比較すると、PERは割安な水準にありますが、PBRはやや高めで、市場からは一定の成長性を評価されていることがうかがえます。特筆すべきは配当利回りの高さで、3%を超える水準は株主還元への積極姿勢を示しています。信用取引残高に関する明確なデータは限定的ですが、今後の決算発表に向けてのポジション動向が注目されます。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
9月30日を基準日として1対4の株式分割を実施し、投資単位の引き下げによる流動性の向上を図りました。
2026年3月期第2四半期において連結経常利益8,232百万円を計上し、順調な進捗を見せました。
第3四半期累計の連結経常利益は前年同期比19.8％増の127億円となり、通期計画に向けた利益成長を継続しています。
最新ニュース
ＤＴＳ まとめ
ひとめ診断
「金融・通信に強い独立系SIerの古豪が、積極的なM&Aで事業領域を拡大し、高収益企業への変貌を遂げつつある状態」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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