9605プライム

東映

TOEI COMPANY,LTD.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE4.4%
BPS479.8円
自己資本比率57.1%
FY2025/3 有報データ

仮面ライダーから話題作まで、世代を超えるIPで世界を魅了するエンタメの王様

オリジナルを中心とした新規IP創出力の増強とグローバル展開の加速により、IPポートフォリオを拡充し、世界中の人々に感動と興奮を提供し続ける企業を目指します。

この会社ってなに?

あなたが映画館でスクリーンを見つめるとき、冒頭に荒波が岩に打ち付けるロゴを目にすることがあるかもしれません。それが東映の映画です。また、子どもの頃に夢中になった『仮面ライダー』や『スーパー戦隊』シリーズ、世界中で人気の『ONE PIECE』や『ドラゴンボール』といったアニメも、実は東映グループが世に送り出しています。普段何気なく楽しんでいるエンターテインメントの裏側で、東映は物語を創り、感動を届けているのです。

映画『THE FIRST SLAM DUNK』『ONE PIECE FILM RED』等の大ヒットによりFY2023に過去最高益を達成後も、高水準の業績を維持。FY2025決算では売上高1,799.2億円、営業利益351.55億円と増収増益を確保しました。FY2026は減収減益を見込むものの、強力なIP(知的財産)ポートフォリオを活かしたマルチ展開が強固な収益基盤を支えています。今後は、既存IPのグローバル展開と新規IP創出が持続的成長の鍵となります。

情報・通信業プライム市場

会社概要

業種
情報・通信業
決算期
3月
本社
東京都中央区京橋2-2-1
公式
www.toei.co.jp

社長プロフィール

吉村 文雄
吉村 文雄
代表取締役社長
ビジョナリー
私たちは長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」を掲げ、IP(知的財産)の創出力強化とグローバル展開を加速させます。多様なIPポートフォリオを拡充し、世界中のファンに最高のエンターテインメントを届け、持続的な企業価値向上を目指します。

この会社のストーリー

1951
東映、誕生

東映株式会社が発足。映画の製作・配給・興行を一貫して手掛けるシステムを確立し、日本のエンターテインメント業界に新たな歴史を刻み始めた。

1960
任侠映画ブームの到来

「仁義なき戦い」シリーズなどの任侠映画が社会現象となる大ヒットを記録。独自のジャンルを確立し、映画会社としての地位を不動のものにした。

1971
国民的ヒーロー「仮面ライダー」登場

テレビ特撮ドラマ「仮面ライダー」の放送を開始。子どもたちの間で絶大な人気を博し、現在まで続く長寿シリーズの礎を築いた。

1975
「スーパー戦隊シリーズ」の幕開け

「秘密戦隊ゴレンジャー」から始まるスーパー戦隊シリーズをスタート。特撮ヒーローというジャンルを牽引し、関連玩具のヒットにも繋がった。

2000
アニメ事業の躍進とグローバル展開

子会社の東映アニメーションが制作する「ONE PIECE」などが世界的な人気を獲得。IPを軸とした海外展開を本格化させ、収益源を多様化。

2022
メガヒット作品による過去最高益達成

映画『THE FIRST SLAM DUNK』や『ONE PIECE FILM RED』が記録的な大ヒットとなり、過去最高の業績を達成。IPの持つ力を改めて証明した。

2024
異業種連携によるIP価値の最大化

ライバルである松竹とデジタル広告で連携するなど、業界の垣根を越えた提携を推進。IP価値を最大化するための新たな戦略に挑戦している。

2033
新長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」

創立80周年に向けた長期ビジョンを発表。IPの創出力強化とグローバル展開を加速させ、世界のエンタメ市場でのさらなる成長を目指す。

注目ポイント

強力なIPポートフォリオ

「仮面ライダー」「スーパー戦隊」「ONE PIECE」など、世代を超えて愛される強力なIPを多数保有。安定した収益基盤と成長の源泉となっています。

IPのグローバル展開力

アニメや特撮作品は世界中にファンを持ち、海外での映像配信や商品化ライセンスを積極的に展開。グローバル市場での成長ポテンシャルは計り知れません。

映画館鑑賞もできる株主優待

保有株数に応じて映画鑑賞券やQUOカードがもらえる株主優待制度があります。作品を楽しみながら企業を応援できるのが魅力です。

サービスの実績は?

1,799.2億円
連結売上高
FY2025実績
+5.0% YoY
351.55億円
連結営業利益
FY2025実績
+19.8% YoY
19.5%
営業利益率
FY2025実績
+2.3pt YoY
18
1株当たり配当金
FY2025実績
-86.7% YoY
254.0
1株当たり純利益 (EPS)
FY2025実績
+12.5% YoY

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 18円
安全性
安定
自己資本比率 57.1%
稼ぐ力
普通
ROE 4.4%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
18
方針: 連結配当性向を基準としつつ、業績に応じた利益還元
1株配当配当性向
FY2021/36010.3%
FY2022/3608.3%
FY2023/313010.7%
FY2024/313559.8%
FY2025/3187.1%
株主優待
あり
権利確定月3月・9月

東映は、業績連動を基本としつつ配当性向を意識した適正な利益還元を方針としています。近年は大型ヒット作品の影響で配当額が大きく変動する局面もありましたが、安定的な事業収益をベースに株主への報いを重視する姿勢は不変です。今後も持続的な成長と連動した配当政策の実行が期待されます。

同業比較(収益性)

情報・通信業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
4.4%
業界平均
11.2%
営業利益率下回る
この会社
19.5%
業界平均
28.5%
自己資本比率上回る
この会社
57.1%
業界平均
55.1%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/31,175億円
FY2023/31,744億円
FY2024/31,713億円
FY2025/31,799億円
営業利益
FY2022/3178億円
FY2023/3363億円
FY2024/3293億円
FY2025/3352億円

東映は映画事業の好調を背景に業績を拡大させており、2025年3月期には売上高約1,799億円、純利益約157億円を達成しました。2023年3月期に大幅な増収増益を記録して以降、高水準の利益基盤を維持していますが、2026年3月期は反動減を織り込みつつも堅調な推移を見込んでいます。映像作品のヒットや事業多角化による収益の積み上げが、長期的かつ安定的な成長を支える要因となっています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
4.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
3.4%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
19.5%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/33.0%2.2%12.1%
FY2022/33.4%2.6%15.2%
FY2023/35.3%4.0%20.8%
FY2024/34.4%3.4%17.1%
FY2025/34.4%3.4%19.5%

収益性の高さを示す営業利益率は、2023年3月期に20.8%と高い水準を記録し、その後も直近で19.5%を維持するなど効率的な経営が続いています。ROE(自己資本利益率)は4%台で安定しており、限られた資本から着実に利益を生み出す体制が整っています。映画製作や関連コンテンツ事業における高い付加価値が、安定した利益率を支える強力なドライバーとなっています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率57.1%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
475億円
会社の純資産
3,543億円

財務基盤は強固であり、自己資本比率は57%前後で安定的に推移しており、長期的な健全性が維持されています。2024年3月期から有利子負債が計上されていますが、資産総額が4,600億円規模に拡大する中で、適切なレバレッジ管理がなされています。潤沢な純資産を背景に、将来の成長投資に向けた十分な余力を確保している点は同社の大きな強みです。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+336億円
営業CF
投資に使ったお金
-175億円
投資CF
借入・返済など
-46.2億円
財務CF
手元に残ったお金
+162億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/317.7億円-78.0億円54.4億円-60.3億円
FY2022/3145億円-179億円-34.0億円-33.8億円
FY2023/3273億円-78.2億円-66.0億円195億円
FY2024/3221億円-98.0億円-75.4億円123億円
FY2025/3336億円-175億円-46.2億円162億円

本業の稼ぐ力を示す営業キャッシュフローは近年大幅に拡大しており、2025年3月期には約336億円のキャッシュを創出しました。事業拡大に向けた積極的な投資を継続しつつも、営業活動による収益が投資を上回る構造へ転換しており、フリー・キャッシュフローも安定してプラスを維持しています。これら潤沢な手元資金を背景に、成長投資や株主還元を機動的に実施できる財務体制となっています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1当社グループにおける優先的に対応すべきリスク」に示す11個のリスク項目に分類し、対応策の検討及び実施を行っております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3187億円114億円61.1%
FY2022/3233億円143億円61.5%
FY2023/3402億円251億円62.6%
FY2024/3353億円213億円60.4%
FY2025/3400億円243億円60.7%

法人税等の実効税率は60%前後で推移しており、これは連結納税制度の活用やグループ内損益の影響を受ける構造となっています。税引前利益に対して安定した納付額となっており、法令を遵守した適切な租税公課の負担が行われています。2026年3月期の予想では税率の低下が見込まれており、業績変動に応じた適正な税務処理が継続される見通しです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
872万円
従業員数
1,764
平均年齢
43.3歳
平均年収従業員数前年比
当期872万円1,764-

従業員の平均年収は872万円と高水準にあり、映画制作や配給という専門性の高い業務に従事する人材を評価する報酬体系が整っています。近年の映画事業における好調な業績が賞与や福利厚生に反映されている可能性が高く、業界内でも安定した雇用環境として競争力を維持しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主63.3%
浮動株36.7%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関15.4%
事業法人等47.9%
外国法人等17.4%
個人その他19%
証券会社0.3%

金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はテレビ朝日ホールディングス・TBSテレビ・バンダイナムコホールディングス。

株式会社テレビ朝日ホールディングス(12,640,000株)19.62%
株式会社TBSテレビ(6,075,000株)9.43%
株式会社バンダイナムコホールディングス(5,177,000株)8.03%
JP MORGAN CHASE BANK 380815 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(4,662,000株)7.24%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(4,572,000株)7.1%
株式会社日本カストディ銀行 (信託口)(3,602,000株)5.59%
東急株式会社(3,000,000株)4.66%
株式会社フジ・メディア・ホールディングス(2,862,000株)4.44%
日本テレビ放送網株式会社(2,400,000株)3.72%
GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)(1,749,000株)2.71%

東映は、テレビ朝日ホールディングスやTBSテレビ、バンダイナムコホールディングスといったメディア・娯楽大手が上位株主に名を連ねており、コンテンツ制作および放送網との強固な資本提携関係を維持しています。主要な放送局や有力企業が安定株主として存在することで、経営の安定性が担保されている一方、浮動株比率は比較的限定的であり、長期的かつ安定的な関係性を重視する傾向が見受けられます。

会社の公式開示情報

役員報酬

1,600万円
取締役4名の合計

東映の事業は映画、興行、催事の3本柱で構成されており、特にヒットコンテンツの創出による著作権収入が連結業績に大きく貢献しています。一方で、映像制作コストの変動リスクや消費者のトレンド変化が経営上の主要な事業リスクとして挙げられており、IPのマルチユース展開による収益の最大化が重要な開示方針となっています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
1億4,500万円
連結子会社数
21
設備投資額
110.0億円
平均勤続年数(従業員)
14.3
臨時従業員数
616

ガバナンス体制については、取締役会における女性役員比率が16.7%と一定の多様性を確保しており、社外取締役の登用を通じた監督機能の強化に努めています。連結子会社21社を束ねるグループ全体として、高度な監査報酬を支払うなど透明性の高い経営体制を構築しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
業績予想は保守的で上振れ着地が多いが、具体的な中計数値目標の開示は限定的。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画「TOEI NEW WAVE 2033」の数値目標
FY2033
営業利益: 目標 500億円 順調 (351.55億円 (FY2025実績))
70.3%
FY2026 連結業績予想
FY2026
売上高: 目標 1,722億円 順調 (1,799.2億円 (FY2025実績))
104.5%
営業利益: 目標 300億円 順調 (351.55億円 (FY2025実績))
117.2%
純利益: 目標 145億円 順調 (157.22億円 (FY2025実績))
108.4%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20251,452億円1,799億円+23.9%
FY20241,434億円1,714億円+19.5%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025218億円352億円+61.3%
FY2024229億円293億円+28.1%
FY2023122億円178億円+46.0%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

同社は具体的な数値目標を伴う中期経営計画を公表していませんが、長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」でFY2033の営業利益500億円を目指しています。FY2025実績で進捗率は70.3%です。一方で、単年度の業績予想は期初時点で保守的な傾向が強く、直近3期連続で売上高・営業利益ともに2桁%を超える大幅な上振れ着地となっています。これは、映画興行という事業の性質上、ヒット作の有無で業績が大きく変動するため、確度の高い予想が難しいことが背景にあると考えられます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、配当と株価上昇を合わせた総合的な投資リターンを示す指標です。東映のTSRは、FY2024を除き、調査期間のほとんどでTOPIXを上回る優れたパフォーマンス(アウトパフォーム)を達成しています。特にFY2025は190%とTOPIXの170.6%を大きく上回りました。これは、『ONE PIECE』や『THE FIRST SLAM DUNK』といった劇場作品の大ヒットによる株価の大幅な上昇が主な要因であり、同社の強力なコンテンツ創出能力が株主価値向上に直結していることを示しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+90.0%
100万円 →190.0万円
90.0万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021176.6万円+76.6万円76.6%
FY2022125.9万円+25.9万円25.9%
FY2023128.3万円+28.3万円28.3%
FY2024141.4万円+41.4万円41.4%
FY2025190.0万円+90.0万円90.0%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残7,300株
売り残48,500株
信用倍率0.15倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬
2027年3月期 第2四半期決算発表2026年11月上旬

同社のPERは25.5倍、PBRは1.40倍と、いずれも情報・通信業の平均を上回っており、市場からの成長期待が高いことを示唆しています。一方で、信用倍率は0.15倍と売り残が買い残を大幅に上回る状況です。これは、株価が高値圏にあることへの警戒感や、将来の業績変動リスクを警戒した空売りが入っている可能性を示しています。今後の株価は、新たなヒット作の創出やIP展開の進捗が市場の期待を上回れるかどうかに左右されるでしょう。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
142
前月比 +12.5%
メディア数
84
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES ほか
業界内ランキング
上位 12%
情報・通信業 450社中 54位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績・決算40%
新作映像・ゲーム30%
資本業務提携15%
その他15%

最近の出来事

2025年7月デジタル広告連携

松竹と共同でデジタル広告運用会社へ出資し、映画広告の戦略的連携を強化。

2025年11月上期好調

連結経常利益が前年同期比14.8%増の236億円となり、収益力の強さを実証。

2026年3月新作発表

『楽園追放』新作ゲーム開発の公表により、IPマルチユースの展開を加速。

最新ニュース

ポジティブ
『楽園追放 –Expelled from Paradise-』新作ゲームの開発が決定
3/26 · PR TIMES
中立
東映アニメーション、2026年3月期株主優待のデザイン決定に関するお知らせ
3/25 · 日本経済新聞
ポジティブ
東映公式コラボカフェ新展開!「PROJECT R.E.D.」の世界観を体感
2/15 · PR TIMES
ポジティブ
東映、上期経常が14.8%増益で着地・7-9月期も24%増益
11/14 · 株探
ポジティブ
東映と松竹、デジタル広告で連携。フラッグ社に7%ずつ出資
7/31 · 日本経済新聞

東映 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 18円
安全性
安定
自己資本比率 57.1%
稼ぐ力
普通
ROE 4.4%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「『仮面ライダー』と『ONE PIECE』を武器に、IP帝国を築き続ける映像コンテンツの巨人」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU