ＴＢＳホールディングス
TBS HOLDINGS,INC.
最終更新日: 2026年3月29日
伝統と革新！コンテンツの力で世界に挑む総合メディア企業
世界中の人々に最高のエンターテインメントを届け、多様な文化をつなぐグローバル・メディアグループを目指す。
この会社ってなに？
あなたが普段楽しんでいるドラマ『VIVANT』やバラエティ番組『水曜日のダウンタウン』、これらを作っているのがTBSです。また、夕方のニュース番組『Nスタ』などで最新情報を届けるのも同社の役割です。さらに、東京の赤坂を訪れた際に立ち寄るかもしれない商業施設「赤坂サカス」の運営も手がけており、テレビ画面の向こう側だけでなく、私たちのリアルな生活空間にも関わっています。最近では動画配信サービス「U-NEXT」と提携し、いつでもどこでもTBSの番組を楽しめる環境を提供しています。
TBSホールディングスは、FY2025に売上高4,067.0億円（前期比3.1%増）、営業利益194.65億円（同28.3%増）を達成し、増収増益基調を維持しています。主力である放送事業に加え、赤坂エリアの再開発を中心とした不動産事業が安定収益源として貢献。近年はコンテンツIPを軸にしたグローバル展開を加速させており、米映画大手レジェンダリーへの大型出資や韓国CJ ENMとの提携など、海外市場での成長に積極的に布石を打っています。
会社概要
- 業種
- 情報･通信業
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都港区赤坂5丁目3番6号
- 公式
- www.tbsholdings.co.jp
社長プロフィール
私たちは「最高の“時”を創り、人々の心を豊かにする」という理念のもと、感動や共感を呼ぶコンテンツを届け続けています。放送事業の枠を超え、世界中のパートナーと連携し、日本の優れたコンテンツをグローバル市場に展開することで、新たな成長を目指します。
この会社のストーリー
日本初の民間放送局として「ラジオ東京」を設立。日本のメディア史における新たな一歩を踏み出した。
テレビ本放送を開始し、ラジオに次ぐ新たなメディアに進出。お茶の間に映像コンテンツを届ける時代を切り拓いた。
「株式会社東京放送ホールディングス」として認定放送持株会社に移行。グループ経営体制を強化し、事業の多角化を加速させた。
スマートフォン向けコンテンツの共同提供を目指し、NTTドコモと提携。放送と通信の融合による新たなサービス創出への挑戦を開始した。
グループブランドの浸透と事業領域の拡大を明確にするため、商号を現在の「株式会社TBSホールディングス」に変更した。
動画配信サービスのU-NEXTと資本業務提携。コンテンツ制作力と配信プラットフォームの連携を強化し、デジタル時代に対応する。
米映画製作大手レジェンダリー・エンターテインメントへ大型出資。日本発のコンテンツを世界へ届けるグローバル戦略を本格化させた。
注目ポイント
米ハリウッドの映画製作会社への大型出資や韓国大手エンタメ企業との提携など、国内に留まらず世界市場で通用するコンテンツ創出へ果敢に挑戦しています。
放送事業だけでなく、本社を構える赤坂エリアでの不動産賃貸事業も大きな収益源。安定した経営基盤が、新たなコンテンツ投資を支えています。
100株以上の保有で、人気番組のイラストが描かれた特製QUOカードがもらえます。番組観覧の抽選などもあり、ファンには嬉しい特典が満載です。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 30円 | 18.3% |
| FY2022/3 | 37円 | 19.7% |
| FY2023/3 | 42円 | 20.1% |
| FY2024/3 | 44円 | 18.9% |
| FY2025/3 | 68円 | 24.9% |
| 権利確定月 | 3月 |
配当方針については、連結業績に連動した配当を基本としつつ、安定的な利益還元を重視した増配傾向にあります。配当性向は20%台前半を維持しており、成長投資と還元策のバランスを考慮した経営を行っています。今後も持続的な業績拡大を背景に、株主還元水準の引き上げが期待されます。
同業比較（収益性）
情報･通信業の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
TBSホールディングスの業績は、コア事業であるテレビ放送収入の底堅さに加え、不動産賃貸事業やエンタメ事業の成長が寄与し、売上高はFY2021/3の約3,257億円からFY2025/3には約4,067億円まで着実に拡大しています。利益面では、コンテンツ制作力や戦略的な資本業務提携による収益多角化が効果を上げており、当期純利益はFY2025/3に過去最高水準の約439億円を記録しました。今後は、放送外収入の強化やグローバル展開への投資効果により、安定した成長持続を見込んでいます。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 3.5% | 2.6% | 3.3% |
| FY2022/3 | 3.6% | 2.7% | 5.7% |
| FY2023/3 | 4.4% | 3.3% | 5.6% |
| FY2024/3 | 3.3% | 2.4% | 3.8% |
| FY2025/3 | 4.6% | 3.4% | 4.8% |
収益性については、放送事業の成熟やデジタルシフトに伴う制作費増の影響を受け、ROE（自己資本利益率）は概ね3%から4%台で推移し、経営資本の効率的活用に課題を残しています。営業利益率は5%前後で安定しており、事業ポートフォリオの最適化を進めることで収益力の向上を図っています。今後は高収益なコンテンツ事業の比率を高めることで、資本効率の改善と利益率の押し上げを目指す姿勢です。
財務は安全？
財務健全性は極めて強固であり、自己資本比率は72%前後の高水準を維持し、極めて低い負債リスクと強固な資産基盤を誇ります。FY2024/3以降、有利子負債の導入が見られますが、潤沢な現預金と不動産等の保有資産により、十分な返済能力を有しています。この盤石なバランスシートを背景に、将来的な成長投資や株主還元をバランスよく実行できる体制が整っています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 227億円 | -86.2億円 | 169億円 | 141億円 |
| FY2022/3 | -28.5億円 | -81.5億円 | -81.6億円 | -110億円 |
| FY2023/3 | 306億円 | -73.5億円 | -245億円 | 233億円 |
| FY2024/3 | 265億円 | -296億円 | -510億円 | -30.2億円 |
| FY2025/3 | 233億円 | 136億円 | -61.1億円 | 369億円 |
営業活動によるキャッシュフローは、テレビ放送等の事業活動を通じて安定的に創出されており、強固な本業の稼ぐ力を証明しています。投資活動では、ハリウッド出資や他社との資本業務提携など、成長領域への積極的な資金投下が特徴的です。結果として、フリーキャッシュフローは年度によって変動するものの、高い財務基盤により中長期的な投資と安定的な株主還元を両立させています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 192億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2022/3 | 307億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2023/3 | 351億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2024/3 | 277億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2025/3 | 316億円 | 0円 | 0.0% |
法人税等の支払額については、過去の繰越欠損金の活用や税務上の優遇措置などが反映され、実質的な納税負担が抑制された状態が続いています。各決算期における税引前当期純利益に対して法人税等がゼロまたは極めて低い水準となっており、純利益の押し上げ要因となっています。今後、業績拡大に伴い通常の税率水準へ戻る可能性がありますが、現時点では税コストの低減が純利益の確保に寄与している構造です。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 1,264万円 | 8,095人 | - |
従業員平均年収は約1,264万円と極めて高い水準にあり、メディア業界特有の給与体系が反映されています。長年の安定した収益基盤と、テレビ放送および不動産事業などの多角的な収益モデルが、厚い待遇を支える要因となっています。
誰がこの会社の株を持ってる？
金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はＭＢＳメディアホールディングス・三井不動産・ＮＴＴドコモ。
主要株主には日本マスタートラスト信託銀行をはじめとする信託銀行が名を連ねており、機関投資家による安定的な保有が目立ちます。また、事業上の繋がりが深いMBSメディアホールディングスやNTTドコモ、講談社などとの政策保有株式（持ち合い）が一定の割合を占め、経営の安定性が重視されている構造です。
会社の公式開示情報
役員報酬
売上高の多くはコアである放送事業に依存していますが、近年は不動産事業やグローバルなコンテンツ展開による収益多角化を加速させています。主な事業リスクとして、広告市況の変動やコンテンツ消費行動の変化、および災害等による放送インフラへの影響が有価証券報告書等で言及されています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は20.0%であり、東証プライム上場企業としてダイバーシティ推進を強化しています。監査体制としては監査役会設置会社を採用し、連結子会社28社を擁する広範なグループ全体の適正なガバナンスとコンプライアンス体制の構築に努めています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 4,000億円 | 4,060億円 | 4,067億円 | +1.7% |
| FY2024 | 3,900億円 | — | 3,943億円 | +1.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 165億円 | 180億円 | 195億円 | +17.9% |
| FY2024 | 260億円 | — | 152億円 | -41.6% |
| FY2023 | 240億円 | — | 208億円 | -13.4% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
TBSホールディングスは明確な中期経営計画を公表していませんが、期初に連結業績予想を開示しています。FY2026は売上高4,250億円、営業利益215億円を目指しており、コンテンツIPを核とした成長戦略が鍵となります。過去の業績予想は超過達成する期がある一方、FY2024のように営業利益が期初予想を大幅に下回ることもあり、外部環境や大型コンテンツの成否による変動が大きい点が特徴です。投資家としては、予想の前提となる放送収入やコンテンツ事業の進捗を注視する必要があります。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
同社のTSR（株主総利回り）は、FY2024とFY2025においてTOPIXを大幅にアウトパフォームしています。これは、好調な業績を背景とした配当の増加に加え、『VIVANT』などの大型コンテンツの成功や、海外展開への積極的な投資が評価され、株価が大きく上昇したことが主な要因です。特にFY2024のTSRは300%に達し、株主価値向上への取り組みが市場に強く支持されたことを示しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 146.4万円 | +46.4万円 | 46.4% |
| FY2022 | 123.3万円 | +23.3万円 | 23.3% |
| FY2023 | 133.9万円 | +33.9万円 | 33.9% |
| FY2024 | 300.0万円 | +200.0万円 | 200.0% |
| FY2025 | 298.2万円 | +198.2万円 | 198.2% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
同社のPBRは1.00倍と、解散価値と同水準にあり、情報・通信業の平均（2.8倍）と比較して割安感があります。これは、安定収益源である不動産資産などが株価に十分に反映されていない可能性を示唆しています。一方でPERは33.6倍と業界平均を上回っており、コンテンツ事業の成長性に対する市場の期待が伺えます。信用倍率は1.19倍と拮抗しており、短期的な過熱感は限定的です。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
第3四半期決算にて経常利益が385億円に達し、力強い収益成長を維持。
NTTと次世代エデュテインメント分野で提携し、デジタルコンテンツ事業を強化。
市場の成長期待を背景に、株価が上場来高値6,402円を更新。
最新ニュース
ＴＢＳホールディングス まとめ
ひとめ診断
「『VIVANT』の大ヒットで再評価されるコンテンツ力を武器に、不動産事業で稼ぎつつハリウッドにも進出する攻めの老舗放送局」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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