3963プライム

シンクロ・フード

Synchro Food Co.,Ltd.

最終更新日: 2026年3月27日

ROE12.4%
BPS18.3円
自己資本比率86.9%
FY2025/3 有報データ

飲食店の縁の下の力持ち!業界のインフラを創るプラットフォーマー

多様な飲食体験から生まれるしあわせを、日本中に、そして世界へと広げる。

この会社ってなに?

あなたがお気に入りのカフェやレストランで食事をするとき、そのお店の裏側でシンクロ・フードのサービスが活躍しているかもしれません。例えば、お店のシェフは「求人飲食店ドットコム」でこの仕事を見つけ、お店の場所も同社のサイトで探した可能性があります。さらに、お店で使われているこだわりの食材も、シンクロ・フードが運営する仕入れ先探しのサイトで見つけたものかもしれません。このように、飲食店の開業から日々の運営、そしてM&Aによる売却まで、あらゆる場面を支える「縁の下の力持ち」のような存在です。

飲食店向けプラットフォーム「飲食店ドットコム」を運営し、求人やM&A仲介などを手掛ける。FY2025は売上高39.5億円、営業利益10.97億円を達成し、成長を維持。しかし、FY2026の会社予想は売上高41.0億円(前期比3.8%増)に対し、営業利益は8.20億円(同25.3%減)と大幅な減益を見込む。近年はアクティビストからの株主提案を受け、経営陣の刷新やガバナンス改革が進行中であり、今後の成長戦略と収益性の回復が投資家の注目点となっている。

情報・通信業プライム市場

会社概要

業種
情報・通信業
決算期
3月
本社
東京都渋谷区恵比寿南1丁目7番8号
公式
www.synchro-food.co.jp

社長プロフィール

藤代 真一
代表取締役社長
ビジョナリー
私たちは、飲食店の出店から運営までをワンストップで支援するプラットフォームを提供しています。テクノロジーを活用して業界の非効率を解消し、多様な飲食体験から生まれる幸せを日本中、そして世界へ広げていくことを目指します。

この会社のストーリー

2003
株式会社シンクロ・フード設立

飲食店の出店・開業支援を目的とし、「飲食店.COM」の前身となるサービスを開始。飲食業界の課題解決への挑戦が始まる。

2004
求人情報サイト「求人@飲食店.COM」開始

飲食店の大きな課題である人材確保を支援するため、求人情報サービスを開始。事業の柱が一つ加わる。

2016
東証マザーズへ上場

設立から13年、飲食業界に特化したプラットフォームとしての価値が認められ、株式上場を果たす。公開価格2,100円に対し、初値は2,970円と市場の期待を集めた。

2017
東証一部へ市場変更

マザーズ上場からわずか1年で東証一部(現プライム市場)へ。企業の信頼性と成長性が高く評価される。

2020
コロナ禍での挑戦と事業拡大

飲食業界が大きな打撃を受ける中、キッチンカー事業の譲受など、新たな飲食店の形を支援するサービスへも進出。逆境をバネに事業領域を広げる。

2022
M&A仲介サービスを強化

飲食店の事業承継や売却ニーズの高まりを受け、M&A仲介サービスを強化。業界の変化に対応し、飲食店のライフサイクル全体を支える体制を構築。

2025
新中期経営計画を策定

「ROE 25%」という高い財務目標を掲げた新中期経営計画をスタート。既存事業の強化と積極的な成長投資で、企業価値のさらなる向上を目指す。

注目ポイント

飲食業界特化のワンストップサービス

物件探しから求人、仕入れ、M&Aまで、飲食店の開業から閉店までを一気通貫でサポート。飲食店のあらゆる「困った」を解決するプラットフォームが強みです。

成長性と株主還元を両立

コロナ禍を乗り越え増収増益を達成し、2期連続の増配も発表。中期経営計画では「ROE25%」という高い目標を掲げ、さらなる企業成長を目指しています。

M&Aによる事業領域の拡大

キッチンカー事業の買収など、M&Aを積極的に活用してサービスを拡充。時代のニーズを捉え、飲食業界の新たな可能性を切り拓いています。

サービスの実績は?

9.7%
売上高成長率
FY2025実績 (YoY)
FY2024: +22.9%
24.0
1株当たり純利益 (EPS)
FY2025実績
-9.1% YoY
15
1株当たり配当金
FY2025実績
+50% YoY
62.5%
配当性向
FY2025実績
+24.6pt YoY
17.018B JPY
調整後時価総額
Investing.com
セクター内上位71.9%

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 15円
安全性
安定
自己資本比率 86.9%
稼ぐ力
高い
ROE 12.4%
話題性
不評
ポジティブ 35%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
15
方針: 配当性向重視
1株配当配当性向
FY2021/300.0%
FY2022/300.0%
FY2023/300.0%
FY2024/31037.9%
FY2025/31562.5%
1期連続増配
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

同社はFY2024/3より配当を開始し、株主還元を本格化させました。配当性向を重視した利益還元方針を掲げており、業績の成長に合わせて配当額を決定する姿勢を示しています。今後も安定した事業利益を原資とした持続的な還元が期待されます。

同業比較(収益性)

情報・通信業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
12.4%
業界平均
10.1%
営業利益率上回る
この会社
27.8%
業界平均
14.3%
自己資本比率上回る
この会社
86.9%
業界平均
59.9%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/319.6億円
FY2023/329.3億円
FY2024/336.0億円
FY2025/339.5億円
営業利益
FY2022/34.5億円
FY2023/38.8億円
FY2024/310.4億円
FY2025/311.0億円

シンクロ・フードは、飲食店経営を支援するプラットフォーム「飲食店ドットコム」を中核に事業を展開し、FY2021/3のコロナ禍の影響による赤字からV字回復を遂げました。その後、M&A仲介事業などの成長投資が奏功し、FY2025/3には売上高が約39.5億円、当期純利益が約6.6億円にまで拡大しました。現在は成長フェーズから安定成長への移行期にあり、FY2026/3は一定の利益確保を目指す堅実な業績予想となっています。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
12.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
10.8%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
27.8%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/3-7.1%-6.5%-14.2%
FY2022/311.8%10.0%23.0%
FY2023/317.8%14.7%29.9%
FY2024/316.4%13.9%28.8%
FY2025/312.4%10.8%27.8%

収益性は非常に高く、特にFY2023/3には営業利益率が約29.9%に達するなど、プラットフォームビジネス特有の高い収益構造が確立されています。ROE(自己資本利益率)も二桁台を安定的に維持しており、限られた資本を効率的に活用して利益を生み出す能力が証明されています。ただし、今後はさらなる成長のための積極投資が予想されるため、投資コストとのバランスが収益性維持の鍵となります。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率86.9%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
53.3億円

同社の財務基盤は極めて強固で、有利子負債ゼロの無借金経営を継続しています。自己資本比率は80%台後半という非常に高い水準を維持しており、盤石な財務状態が構築されています。この健全な財務体質により、将来的なM&Aや新規事業開発に向けた成長投資を行う余力も十分に確保されています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+4.4億円
営業CF
投資に使ったお金
-1,000万円
投資CF
借入・返済など
+3.7億円
財務CF
手元に残ったお金
+4.3億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3-4.0億円-2,800万円-5,100万円-4.3億円
FY2022/37.4億円1.2億円0円8.6億円
FY2023/38.5億円-400万円0円8.5億円
FY2024/37.4億円-5.3億円4,900万円2.1億円
FY2025/34.4億円-1,000万円3.7億円4.3億円

営業キャッシュフローは本業の成長に伴い安定的にプラスを生み出しており、強固な稼ぐ力を維持しています。FY2024/3には成長投資のための支出が増加しましたが、全体としてはフリーキャッシュフローもプラスで推移しています。潤沢な手元資金を背景に、必要に応じて機動的な財務戦略を実行できる体制が整っています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1インターネット関連市場について当社グループのメディアプラットフォーム事業の成長には、インターネットのさらなる発展が重要な要素であります
2新規事業について当社グループは飲食業向けのメディアプラットフォーム運営企業として常に新しいサービスを展開することを検討しております
3システム投資及びサイト機能の拡充について当社グループは飲食業向けのメディアプラットフォーム運営企業としてユーザー及び各事業者から求められるサービスを継続して改善し、また機能の拡充に努めております
4収益性の変動について当社グループの事業は、広告掲載、会員費、成功報酬費等、課金方法を複数保持しており、かつユーザー及び各事業者の双方から収益を得ることができる仕組みを構築しております
5ユーザー及び各事業者間の取引について当社グループでは、当社グループのサービスを利用するユーザー及び各事業者間で健全な取引が行われるよう努めております
6掲載情報の正確性について当社グループが運営するサービスに掲載される各事業者の情報又は各事業者が掲載する情報は、当社グループ独自の掲載基準による確認を実施し、法令違反や公序良俗に反する情報の排除に努めております
7小規模組織であることについて当社グループは事業規模に応じた組織体制を志向しており、現在は比較的小規模な組織で事業運営を行っております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3-1.6億円0円-
FY2022/34.5億円1.1億円25.0%
FY2023/38.8億円2.5億円28.5%
FY2024/310.4億円3.3億円32.0%
FY2025/310.9億円4.3億円39.3%

FY2021/3の赤字期を除き、毎期安定的に利益を計上しているため、適正な法人税等を納付しています。実効税率は年度により多少の変動がありますが、概ね30%前後で推移しています。利益成長に伴い納税額も増加傾向にあり、企業としての社会的責任を全うしています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
568万円
従業員数
203
平均年齢
32.9歳
平均年収従業員数前年比
当期568万円203-

従業員の平均年収は568万円であり、情報・通信業という業界特性を考慮すると平均的~やや安定した水準にあります。平均年齢が32.9歳と若く、若手から中堅層が中心となってサービス開発を行う企業文化が、この報酬水準に反映されていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主15.1%
浮動株84.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関2.8%
事業法人等12.4%
外国法人等39.8%
個人その他44.3%
証券会社0.7%

浮動株比率が高く、株式の流動性が高い反面、株価変動が大きくなりやすい傾向があります。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主はエイトクラウズ・NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人)香港上海銀行・AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC(常任代理人)みずほ銀行。

エイトクラウズ株式会社(2,700,000株)9.37%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人)香港上海銀行(2,074,000株)7.2%
藤代 真一(1,875,000株)6.51%
AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC(常任代理人)株式会社みずほ銀行(1,729,000株)6%
MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人)モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社(1,614,000株)5.6%
Goldman Sachs Bank Europe SE, Luxembourg Branch(常任代理人)ゴールドマン・サックス証券株式会社(1,385,000株)4.8%
GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人)ゴールドマン・サックス証券株式会社(1,286,000株)4.46%
大須賀 康人(1,272,000株)4.42%
LIM JAPAN EVENT MASTER FUND(常任代理人)立花証券株式会社(873,000株)3.03%
木下 圭一郎(868,000株)3.01%

大株主にはエイトクラウズ株式会社や国内外の機関投資家が名を連ねており、かつては創業者である藤代真一氏や大須賀康人氏の影響力が強かったものの、アクティビスト(物言う株主)の関与により株主構成が大きく変化しています。特に外国法人の保有比率が高まっており、企業経営に対する市場からの規律付けが強化されている点が特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億円
取締役4名の合計

主な事業として飲食店ドットコムなどのメディアプラットフォーム運営およびM&A仲介を展開しています。飲食業界の景況感や出店動向が直接的な事業リスクとして開示されており、外食市場のボラティリティ(変動幅)が収益に大きく影響を与える構造です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 9名)
女性 1名(11.1% 男性 8
11%
89%
監査報酬
3,795万円
連結子会社数
1
平均勤続年数(従業員)
4.69

女性役員比率は11.1%と発展途上ですが、指名報酬委員会の委員を社外取締役全員で構成するなど、客観的かつ透明性の高い経営体制の構築に注力しています。連結子会社数は1社とコンパクトな組織体制であり、迅速な意思決定を重視する規模感の企業と言えます。

会社の計画は順調?

C
総合評価
新中計の具体性に乏しく、直近の業績予想が減益であり、計画達成への不透明感が強い。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画
FY2026~FY2028
ROE: 目標 25% 大幅遅れ (8.0%)
32%
FY2026 会社予想
FY2026
売上高: 目標 41.0億円 順調 (39.5億円)
96.3%
営業利益: 目標 8.20億円 順調 (10.97億円)
133.8%
EPS: 目標 20.2円 順調 (24.0円)
118.8%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202542億円40億円-6.0%
FY202435億円36億円+2.9%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202513億円11億円-12.9%
FY202410億円10億円+3.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2025年5月に新たな中期経営計画(FY2026〜FY2028)を発表しましたが、具体的な売上・利益目標は示されず、ROE 25%という財務目標のみが掲げられました。しかし、FY2026の通期予想は営業利益が25.3%減と大幅な減益を見込んでおり、計画初年度から収益性の課題に直面しています。過去の業績予想も未達となるケースが見られ、計画の実現性には慎重な評価が必要です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は、継続してTOPIXを大幅にアウトパフォームしています。特にFY2024には自社TSRが313.7%に達し、TOPIXの198%を大きく上回りました。これは、コロナ禍からの飲食業界の回復を背景とした業績拡大と、増配による株主還元の強化が株価にポジティブに作用した結果と考えられます。ただし、足元の株価は軟調であり、今後のTSRは減益予想を跳ね返す成長戦略を実現できるかが鍵となります。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+171.4%
100万円 →271.4万円
171.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021194.0万円+94.0万円94.0%
FY2022148.7万円+48.7万円48.7%
FY2023222.6万円+122.6万円122.6%
FY2024313.7万円+213.7万円213.7%
FY2025271.4万円+171.4万円171.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残423,000株
売り残204,900株
信用倍率2.06倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2026年3月期 第4四半期決算発表2026年5月中旬
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬

PER・PBRともに情報・通信業の平均を下回っており、市場からは割安と評価されている可能性があります。一方、配当利回りは3.29%と業界平均より高く、株主還元への意識が見られます。信用倍率は2.06倍と落ち着いていますが、時価総額が133億円と小型であるため、需給要因による株価変動には注意が必要です。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや懸念
報道件数(30日)
42
前月比 +15.5%
メディア数
18
日本経済新聞, 株探, PR TIMES, Yahoo!ファイナンス, ダイヤモンド・ザイ
業界内ランキング
上位 35%
情報・通信業 2,000社中 700位
報道のトーン
35%
好意的
25%
中立
40%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・財務40%
経営権・株主提案30%
新規サービス・提携20%
その他10%

最近の出来事

2026年2月取締役解任

臨時株主総会においてアクティビストが提案した取締役2名の解任が決議された。

2026年3月新サービス

人材紹介サービス「飲食店ドットコムエージェント」の提供を開始。

2025年5月中期経営計画

2026年3月期から2028年3月期までの中期経営計画を発表し、ROE 25%の目標を掲げた。

最新ニュース

ネガティブ
2/13 · Yahoo!ファイナンス
中立
中期経営計画の修正に関するお知らせ
1/20 · IRBANK

シンクロ・フード まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 15円
安全性
安定
自己資本比率 86.9%
稼ぐ力
高い
ROE 12.4%
話題性
不評
ポジティブ 35%

「飲食店の開業、運営、売却まで全てを網羅する『食のDX』プラットフォーマー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU