9247プライム

ＴＲＥホールディングス

TRE HOLDINGS CORPORATION

最終更新日: 2026年3月29日

ROE16.3%

BPS143.4円

自己資本比率45.1%

FY2025/3 有報データ

廃棄物を資源に変える、循環型社会をリードする環境の総合カンパニー

廃棄物の再資源化と再生可能エネルギーの活用を通じて、「高度循環型社会」および「脱炭素社会」を実現し、持続可能な未来を創造します。

この会社ってなに？

普段、私たちが生活している街では、ビルが解体されたり、新しい道路が作られたりしていますよね。その時に出る大量のがれきや金属くずは、どこへ行くのでしょうか。TREホールディングスは、そうした建設現場や工場から出る廃棄物を集め、ただ捨てるのではなく、新しい資源として生まれ変わらせるプロ集団です。例えば、解体されたビルのコンクリートは新しい建材に、廃車になった自動車は鉄やアルミの原料としてリサイクルされます。あなたが普段目にしている街づくりの裏側で、廃棄物を価値ある資源に変え、環境を守る重要な役割を担っている会社なのです。

ＴＲＥホールディングスは、廃棄物処理大手タケエイとリバーHDが統合して誕生した静脈産業のリーディングカンパニーです。FY2025（2025年3月期）は、売上高1,186.8億円（前期比27.8%増）、営業利益229.83億円（同195.8%増）と大幅な増収増益を達成しました。この急激な利益成長は、事業の好調さに加え、政策保有株式の売却益なども含まれています。翌期（FY2026）も営業利益180.00億円と高水準を維持する見通しで、M&Aや設備投資を通じて持続的な成長を目指しています。

サービス業プライム市場

会社概要

業種: サービス業
決算期: 3月
本社: 東京都千代田区大手町一丁目7番2号東京サンケイビル15階
公式: tre-hd.co.jp

社長プロフィール

阿部光男

代表取締役社長

挑戦者

「地球の環境保全に貢献する。」という企業理念のもと、私たちは廃棄物処理・リサイクル事業を通じて、高度循環型社会と脱炭素社会の実現を目指しています。タケエイとリバーホールディングスという二つの企業の強みを融合させ、シナジーを最大限に発揮することで、持続可能な社会の構築に貢献してまいります。

この会社のストーリー

1977

前身企業、株式会社タケエイ創業

首都圏を基盤とする総合環境企業、株式会社タケエイが設立。後のTREホールディングスの中核企業の一つとなる歴史が始まる。

1994

前身企業、リバーホールディングス株式会社設立

金属リサイクルの大手、リバーホールディングス株式会社が設立。同じくTREホールディングスの中核を担う企業として歩み始める。

2021

経営統合によりTREホールディングス誕生、東証一部上場

タケエイとリバーホールディングスが経営統合し、共同持株会社「TREホールディングス」を設立。東京証券取引所市場第一部（現：プライム市場）に上場し、静脈産業のリーディングカンパニーとして新たなスタートを切る。

2023

M&Aによる事業領域の拡大

北海道のイーアンドエムを子会社化するなど、積極的なM&Aを通じて全国への事業エリア拡大とサービス拡充を加速させる。

2024

みずほリースとの資本業務提携

みずほリース株式会社と資本業務提携を締結。金融ノウハウと環境事業の知見を融合し、サーキュラーエコノミー分野での新たな事業創出を目指す。

2025

好調な業績と株主還元

増収増益を達成し、好調な業績を背景に増配や自己株式取得を発表。株主への利益還元にも積極的に取り組む姿勢を示す。

2026

中期経営計画の推進と未来への挑戦

第2次中期経営計画を推進し、TRE環境複合事業など新たな成長ドライバーを育成。アルミニウムのサーキュラーエコノミー実現など、未来の社会課題解決に向けた挑戦を続ける。

公式サイトを見る →

注目ポイント

循環型社会を牽引するトップランナー

廃棄物処理・リサイクル大手のタケエイとリバーHDが統合して誕生。廃棄物処理から金属リサイクル、バイオマス発電まで一貫して手掛け、環境問題への貢献が期待される「静脈産業」の中核企業です。

M&Aで加速する全国展開

全国各地の環境関連企業をM&Aによりグループに加え、事業エリアとサービスを急速に拡大中。業界再編の主役として、今後の成長ポテンシャルも非常に高い企業です。

株主想いの優待と配当

業績好調を背景に増配傾向にあり、配当利回りも魅力的。さらに、株主優待として石川県のブランド米「ひゃくまん穀」がもらえるなど、株主への還元姿勢も積極的です。

サービスの実績は？

+27.8%

売上高成長率 (YoY)

FY2025実績

+195.8%

営業利益成長率 (YoY)

FY2025実績 (政策保有株売却益等を含む)

10.4%

売上高純利益率

FY2025実績

45円

1株当たり配当金

FY2025実績

52,610千株

発行済株式数

2026年3月時点

ひとめ診断

業績

好調

営業利益前年比↑

配当

少なめ

1株 45円

安全性

普通

自己資本比率 45.1%

稼ぐ力

高い

ROE 16.3%

話題性

好評

ポジティブ 75%

配当・優待はもらえる？

少しもらえます

1株配当（最新期）

45円

方針: 配当性向30%〜40%目標

期	1株配当	配当性向
FY2022/3	25円	22.6%
FY2023/3	40円	39.5%
FY2024/3	40円	56.7%
FY2025/3	45円	18.6%

1期連続増配

株主優待

あり

権利確定月

9月

当社は安定的な配当の継続に加え、業績に応じた利益還元を重視する配当性向30%〜40%を目安とした方針を掲げています。近年の利益急成長を受けて増配を実施しており、株主還元への姿勢が強まっています。今後も持続的な成長投資と両立させながら、バランスの取れた還元を実施する方針です。

同業比較（収益性）

サービス業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る

この会社

16.3%

業界平均

12.4%

営業利益率上回る

この会社

19.4%

業界平均

11.8%

自己資本比率下回る

この会社

45.1%

業界平均

51.4%

業績推移

儲かってるの？

順調に稼いでいます

売上高

FY2022/3682億円

FY2023/3907億円

FY2024/3929億円

FY2025/31,187億円

営業利益

FY2022/376.6億円

FY2023/375.1億円

FY2024/377.7億円

FY2025/3230億円

当社の売上高はFY2022/3の約682億円からFY2025/3には約1,187億円へと大幅な成長を遂げました。特にFY2025/3は営業利益が約230億円に急拡大し、環境事業における積極的なM&Aやリサイクル需要の取り込みが奏功しています。次期FY2026/3も高水準の利益を見込んでおり、堅調な業績推移を維持する見通しです。

稼ぐ力はどのくらい？

効率よく稼いでいます

ROE

16.3%

株主のお金でどれだけ稼いだか

ROA

7.6%

会社全体の資産の活用度

営業利益率

19.4%

売上のうち利益になった割合

期	ROE	ROA	営業利益率
FY2022/3	7.4%	3.7%	11.2%
FY2023/3	7.7%	3.9%	8.3%
FY2024/3	5.2%	2.5%	8.4%
FY2025/3	16.3%	7.6%	19.4%

FY2025/3において、営業利益率は前年度の8.4%から19.4%へと飛躍的に向上しました。ROE（自己資本利益率）も16.3%と資本効率が大幅に改善しており、事業再編や効率化が進展したことを示しています。高付加価値のリサイクル事業の拡大が、収益性の引き上げに大きく寄与しています。

財務は安全？

やや注意が必要です

自己資本比率45.1%

0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%

借金（有利子負債）

839億円

会社の純資産

754億円

総資産はFY2022/3の約1,295億円からFY2025/3には約1,620億円へと拡大しました。一方で有利子負債の活用が進み、自己資本比率は45.1%と一定の健全性を維持しています。事業拡大に伴う投資を継続しつつ、ROEを意識した資本効率の追求が経営上の重要な課題となっています。

お金の流れは？

健全なお金の流れです

本業で稼いだお金

+198億円

営業CF

投資に使ったお金

-121億円

投資CF

借入・返済など

+15.1億円

財務CF

手元に残ったお金

+77.5億円

FCF

期	営業CF	投資CF	財務CF	FCF
FY2022/3	110億円	-21.5億円	-37.0億円	88.7億円
FY2023/3	91.8億円	-66.9億円	-28.3億円	24.9億円
FY2024/3	122億円	-168億円	16.1億円	-46.3億円
FY2025/3	198億円	-121億円	15.1億円	77.5億円

本業で稼ぐ力を示す営業キャッシュフローはFY2025/3に約198億円と高い水準を記録しました。一方で投資活動による支出も約121億円発生しており、M&Aや設備投資を通じた成長戦略を積極的に実行していることが分かります。キャッシュフロー全体のバランスは良好であり、安定的かつ戦略的な資金運用が行われています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1爆発・火災事故のリスク資源リサイクル事業における主要な機械設備であるシュレッダーは、爆発や火災のリスクが比較的高い設備であり、爆破抑制装置や消火設備等の安全対策を実施しておりますが、不測の事態により大規模な爆発や火災が発生した場合には機械設備が長期間稼働不能となる可能性や賠償問題が生じる可能性があります

2固定資産の減損リスク当社グループは、工場、機械設備等多くの有形固定資産を保有しております

3感染症拡大の影響について今後も新たな感染症の発生等により、これまでのような対面営業活動への制約、行政庁への諸手続きの長期化等が想定される場合には当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります

4大規模自然災害等への対応について当社グループは、主要な営業基盤、中間処理工場、最終処分場が関東圏に集中しており、異常気象等によるゲリラ豪雨、落雷、降雪等や、大規模地震等の自然災害に見舞われて被害を受けた場合には、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります

税金はいくら払ってる？

期	税引前利益	法人税等	実効税率
FY2022/3	75.5億円	28.1億円	37.2%
FY2023/3	76.0億円	24.0億円	31.6%
FY2024/3	77.9億円	41.6億円	53.5%
FY2025/3	225億円	102億円	45.4%

法人税等の支払額は利益の拡大に伴い増加しており、FY2025/3には約102億円を計上しました。実効税率が年度により変動しているのは、税務上の特例や繰延税金資産の影響が含まれているためと考えられます。次期以降は業績の安定に伴い、法定の実効税率に近い水準で推移する見込みです。

社員の給料はどのくらい？

平均年収

851万円

従業員数

2,393人

平均年齢

47.8歳

期	平均年収	従業員数	前年比
当期	851万円	2,393人	-

平均年収は851万円と、製造・サービス関連の業界平均と比較しても高水準にあります。2021年の経営統合以降、事業規模の拡大と収益力の向上が進んだことで、従業員への報酬にも還元が進んでいるものと推察されます。

誰がこの会社の株を持ってる？

安定株主35.1%

浮動株64.9%

所有者別内訳（有価証券報告書）

金融機関22.7%

事業法人等12.5%

外国法人等21.8%

個人その他39.2%

証券会社3.8%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。主な安定株主はみずほリース。

日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)(7,067,000株)14.25%

(株)日本カストディ銀行(信託口)(2,970,000株)5.99%

三本守(1,976,000株)3.99%

みずほリース株式会社(1,578,000株)3.18%

GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(1,398,000株)2.82%

ベステラ(株)(1,168,000株)2.35%

鈴木徹(1,050,000株)2.12%

TREHD従業員持株会(1,011,000株)2.04%

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 (株)みずほ銀行決済営業部)(807,000株)1.63%

(株)日本カストディ銀行(信託E口)(798,000株)1.61%

株主構成は、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行などの信託口が大半を占め、機関投資家による安定した保有が特徴です。一方で、創業家関連やみずほリースなどの事業会社も名を連ねており、安定株主と市場流通株のバランスが取れた構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億5,300万円

取締役5名の合計

事業内容は、廃棄物処理・再資源化を軸とした環境ソリューション事業が核であり、連結子会社36社を擁する多角的な経営体制です。主なリスク要因として、廃棄物処理法などの法規制改正や、再資源化に伴う市況価格の変動、災害による操業停止リスクが挙げられます。

この会社のガバナンスは？

役員構成（取締役 9名）

女性 3名（33.3%）男性 6名

33%

67%

監査報酬

1億2,000万円

連結子会社数

36社

設備投資額

130.6億円

平均勤続年数（従業員）

10.8年

臨時従業員数

225人

女性役員比率は33.3%と高く、多様な視点を取り入れた経営体制を構築しています。36社の連結子会社を統括する持株会社として、監査報酬に1億2,000万円を投じるなど、適正なグループ統治とコンプライアンス遵守に注力しており、大企業としての盤石なガバナンス体制が整備されています。

会社の計画は順調？

総合評価

直近の業績は計画を上回るが、過去には未達もあり、予想精度は不安定な面も見られる。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

旧中期経営計画

FY2022～FY2024

売上高: 目標 900億円達成 (928.6億円)

103.2%

営業利益: 目標 90億円未達 (77.69億円)

86.3%

業績予想 (FY2026)

FY2026

売上高: 目標 1,193億円順調 (1,186.8億円 (FY2025実績))

99.5%

営業利益: 目標 180億円順調 (229.83億円 (FY2025実績))

127.7%

純利益: 目標 116億円順調 (122.85億円 (FY2025実績))

105.9%

年度別の予想精度（計画を守れてる？）

営業利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025	83億円	—	230億円	大幅超過
FY2024	83億円	—	78億円	-6.4%
FY2023	93億円	—	75億円	-19.3%

売上高

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025	990億円	—	1,187億円	+19.9%
FY2024	952億円	—	929億円	-2.5%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）

同社は現在、具体的な中期経営計画を公表していませんが、毎期の業績予想が実質的な目標となります。FY2025は政策保有株式の売却益という特殊要因があったものの、期初予想を大幅に上回る着地となりました。しかし、過去を振り返るとFY2023、FY2024は期初予想に届かない結果となっており、業績のボラティリティには注意が必要です。FY2026予想では売上高1,193億円、営業利益180億円と高水準の目標を掲げており、M&Aの効果や既存事業の成長が達成の鍵となります。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSR（株主総利回り）は、FY2023以降、市場平均であるTOPIXを継続して下回る「アンダーパフォーム」の状態が続いています。FY2025には業績が大幅に改善しましたが、株価は上場後の高値から調整局面にあり、配当利回りの上昇だけではTOPIXの上昇率に追いつけなかったことが背景にあります。市場平均を上回るリターンを創出するには、安定的な業績成長を通じた持続的な株価上昇が不可欠です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

FY2022初めに100万円投資した場合+9.1%

100万円 →109.1万円

＋9.1万円

年度末時点	評価額	損益	TSR
FY2022	124.3万円	+24.3万円	24.3%
FY2023	92.3万円	-7.7万円	-7.7%
FY2024	79.9万円	-20.1万円	-20.1%
FY2025	109.1万円	+9.1万円	9.1%

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況

買い残553,700株

売り残13,200株

信用倍率41.95倍

2026年3月20日時点時点

今後の予定

2026年3月期通期決算発表2026年5月中旬（予定）

2027年3月期第1四半期決算発表2026年8月中旬（予定）

株価指標を見ると、PER6.7倍、PBR1.07倍ともに業界平均と比較して割安な水準にあります。これは、同社の成長性に対して市場がまだ完全には織り込んでいない可能性を示唆しています。一方で、信用倍率は41.95倍と高く、信用買い残が積み上がっている状況です。将来的な株価上昇を見込む投資家が多い一方、需給面では上値が重くなる可能性も考えられるため注意が必要です。