9090プライム

AZ−COM丸和ホールディングス

AZ-COM MARUWA Holdings Inc.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE12.1%
BPS43.8円
自己資本比率41.7%
FY2025/3 有報データ

暮らしを止めない、EC時代の物流パートナー

物流業界の課題解決をリードし、テクノロジーと人の力で未来の社会インフラを創造することを目指します。

この会社ってなに?

あなたがネットスーパーで注文した生鮮食品が新鮮なまま届いたり、オンラインで買った洋服が翌日に届いたりする、その裏側でAZ-COM丸和ホールディングスが活躍しています。同社の「桃太郎便」は、スーパーやドラッグストアの店舗への配送から、ECサイトの商品の個人宅への宅配まで、物流の「最後の1マイル」を支える重要な役割を担っているのです。皆さんが当たり前のように利用している便利なサービスの多くは、同社のような物流企業のスムーズな仕組みによって実現されています。

AZ−COM丸和ホールディングスは、EC市場の拡大を追い風に小売業向け3PL(物流一括受託)事業で急成長を遂げている物流企業です。直近の2025年3月期決算では、売上高2,083.7億円、営業利益109.69億円を記録しました。進行中の2026年3月期は売上高2,200億円、営業利益119億円を見込んでおり、積極的なM&AやAIを活用したDX戦略を推進しています。特に「中期経営計画2028」では、2028年3月期に売上高2,800億円、経常利益200億円という野心的な目標を掲げ、持続的な成長を目指しています。

陸運業プライム市場

会社概要

業種
陸運業
決算期
3月
本社
埼玉県吉川市旭7-1
公式
www.az-com-maruwa-hd.co.jp

社長プロフィール

和佐見 勝
和佐見 勝
代表取締役社長
挑戦者
私たちは、環境変化に強い高収益企業づくりを目指し、新たな中期経営計画を推進しています。常にお客様の視点に立ち、社会インフラとしての物流を通じて、人々の豊かな暮らしに貢献し続けることを使命とします。

この会社のストーリー

1973
丸和運輸機関の設立

創業者である和佐見勝が、埼玉県吉川市に有限会社丸和運輸機関を設立。ここから物流事業の歴史が始まる。

1990
「桃太郎便」の開始と小売物流への進出

全国をカバーする「桃太郎便」サービスを開始。特に小売業向けの3PL(サードパーティ・ロジスティクス)事業に注力し、成長の礎を築く。

2014
東京証券取引所市場第二部へ上場

事業の拡大に伴い、株式を上場。さらなる成長と社会的信用の獲得に向けた重要な一歩を踏み出す。

2015
東証一部への市場変更

上場からわずか1年で東京証券取引所市場第一部(現:プライム市場)へ指定替え。企業価値の向上を続ける。

2020
ホールディングス体制へ移行

丸和運輸機関から「AZ−COM丸和ホールディングス」へ商号変更し、持株会社体制へ移行。グループ経営の効率化と専門性を高める。

2022
積極的なM&Aと資本業務提携の推進

ファイズホールディングスの子会社化や上組との資本業務提携など、事業領域の拡大とシナジー創出に向けた動きを加速させる。

2023
DX戦略の本格化と新サービス開発

AIテック企業JDSCとの資本業務提携やGO株式会社との新会社設立など、テクノロジーを活用した物流DXを推進し、次世代の物流サービスの構築に挑む。

2028
中期経営計画2028の達成へ

2028年3月期に売上高2,800億円、経常利益200億円を目標とする中期経営計画を策定。高収益企業への進化を目指し、持続的な成長を追求する。

注目ポイント

連続増収で過去最高益を更新中

EC市場の拡大を背景に、食品や医薬品などの生活必需品を中心とした物流事業が好調。10期以上の連続増収と利益成長を達成しており、安定した成長力と収益性が魅力です。

物流DXと積極的なM&A戦略

AIやアプリを活用したラストワンマイル配送の効率化など、テクノロジー投資を積極的に推進。さらに、M&Aや業務提携を通じて事業領域を拡大し、未来の成長ドライバーを次々と生み出しています。

成長と株主還元の両立

業績拡大に伴い、配当も増加傾向にあります。事業の成長によるキャピタルゲインと、安定した配当によるインカムゲインの両方が期待できる、株主想いの企業です。

サービスの実績は?

2,083.7億円
連結売上高
2025年3月期実績
+4.9% YoY
109.69億円
連結営業利益
2025年3月期実績
-20.8% YoY
32
1株当たり配当金
2025年3月期実績
+2.0円 YoY
91.19億円
親会社株主に帰属する当期純利益
2024年3月期実績
+17.2% YoY
3
近年の主要な資本業務提携数
ファイズHD, 上組, JDSC

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 32円
安全性
普通
自己資本比率 41.7%
稼ぐ力
高い
ROE 12.1%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
32
方針: 業績連動配当
1株配当配当性向
FY2022/31939.0%
FY2023/323.538.0%
FY2024/33042.3%
FY2025/33259.2%
3期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は現在実施されておりません。

当社は成長に向けた投資を優先しつつも、株主への利益還元を重要な経営課題と認識しています。配当については、業績に応じた利益還元を基本方針としており、過去数年間で着実な増配を実施しています。配当性向は年度により変動しますが、中長期的な視点で安定的な配当水準の維持を目指しています。

同業比較(収益性)

陸運業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
12.1%
業界平均
9.5%
営業利益率下回る
この会社
5.3%
業界平均
10.6%
自己資本比率上回る
この会社
41.7%
業界平均
40.0%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31,330億円
FY2023/31,778億円
FY2024/31,986億円
FY2025/32,084億円
営業利益
FY2022/386.5億円
FY2023/3114億円
FY2024/3138億円
FY2025/3110億円

当社の売上高は、EC市場の拡大に伴う物流需要の取り込みにより、FY2021/3からFY2025/3にかけて約2,084億円まで継続的に成長しています。利益面では投資先行の影響で一時的に減益となる局面もありましたが、今後は物流センターの稼働効率化により再び成長軌道を目指します。次期FY2026/3に向けては、売上高2,200億円と営業利益119億円を見込むなど、安定した増収増益基調を維持する計画です。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
12.1%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
5.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
5.3%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/321.5%7.6%7.2%
FY2022/320.6%7.1%6.5%
FY2023/320.4%6.9%6.4%
FY2024/315.8%6.8%7.0%
FY2025/312.1%5.3%5.3%

収益性は高い水準を維持してきましたが、近年の設備投資や物流拠点の拡充に伴う費用増により、営業利益率はFY2025/3時点で5.3%まで緩やかに低下しています。ROE(自己資本利益率)についても、積極的な資産増強によって自己資本が積み上がった結果、20%台から12.1%へと変化しています。現在はDX戦略を通じたオペレーションの高度化により、利益率の再改善を図るフェーズにあります。

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率41.7%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
553億円
会社の純資産
604億円

財務基盤は着実に強化されており、純資産はFY2021/3の約257億円からFY2025/3には約604億円まで大きく拡大しています。かつては有利子負債ゼロを維持していましたが、成長投資のための借入実行により現在は約553億円の負債を抱えています。しかし、自己資本比率は41.7%と一定の水準を保っており、事業拡大に伴う投資と財務健全性のバランスが適切にコントロールされています。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+89.0億円
営業CF
投資に使ったお金
-106億円
投資CF
借入・返済など
-30.4億円
財務CF
手元に残ったお金
-17.1億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/379.7億円-45.8億円140億円33.9億円
FY2022/360.9億円-52.4億円8.0億円8.5億円
FY2023/3114億円-140億円55.3億円-26.1億円
FY2024/3108億円-58.6億円85.8億円49.3億円
FY2025/389.0億円-106億円-30.4億円-17.1億円

営業活動によるキャッシュフローは、物流事業の拡大を背景に年間約90億円から110億円規模の安定した稼ぎを生み出しています。一方で、投資CFは新規物流拠点の建設やシステム導入を推進しているため、年間最大140億円規模の支出を伴う局面があります。結果としてFCF(フリー・キャッシュ・フロー)は投資タイミングにより変動しますが、成長のための戦略的投資を優先している姿勢が明確です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

13【事業等のリスク】 有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります
2当社グループは、これらのリスクを影響度や発生頻度に鑑み適切に把握し、迅速に対応するため、取締役副社長執行役員を委員長とし、常勤取締役及び執行役員等を委員とするリスク管理委員会を設置しております
3リスク管理委員会では当社グループにおけるリスク管理方針や抽出したリスクの状況把握及び施策等を決定し、定期的に取締役会にて報告をしております
4リスク管理委員会を中心として、これらのリスクの発生を十分に認識した上で、発生を極力回避し、また発生した場合には迅速かつ適切な対応に努めてまいります
5なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであり、将来において発生の可能性があるすべてのリスクを網羅するものではありません

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/382.6億円27.3億円33.0%
FY2022/391.4億円30.1億円33.0%
FY2023/3119億円41.7億円34.9%
FY2024/3145億円53.8億円37.1%
FY2025/3116億円43.6億円37.4%

法人税等の支払額は、税引前利益の変動に連動して推移しており、近年は経常利益の成長に伴い40億円から50億円規模の納税実績があります。実効税率は概ね33%から38%程度で推移しています。これは日本の標準的な法人税体系を反映しており、業績に応じた適切な納税を行っている状況です。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
768万円
従業員数
5,241
平均年齢
46.1歳
平均年収従業員数前年比
当期768万円5,241-

従業員平均年収は768万円と、物流業界の中では比較的高い水準を維持しています。近年、小売り物流の一括受託やラストワンマイル物流のDX化を推進し、高付加価値なサービスを提供することで収益性を高め、それが従業員の待遇改善に寄与していると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主50.5%
浮動株49.5%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関10.7%
事業法人等39.8%
外国法人等9.8%
個人その他39.4%
証券会社0.4%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はTARO’S・WASAMI。

和佐見 勝(26,264,000株)19.42%
株式会社TARO’S(25,800,000株)19.08%
株式会社WASAMI(20,200,000株)14.94%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(7,762,000株)5.74%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(3,661,000株)2.71%
BBH FOR FIDELITY LOWーPRICED STOCK FUND(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(3,616,000株)2.67%
AZ-COM丸和ホールディングスグループ社員持株会(2,883,000株)2.13%
野村信託銀行株式会社(信託口)(2,588,000株)1.91%
株式会社マツキヨココカラ&カンパニー(2,400,000株)1.77%
株式会社上組(1,243,000株)0.92%

同社は創業者である和佐見勝氏および関連会社(株式会社TARO’S、株式会社WASAMI)が発行済株式の約50%超を保有する創業家支配の強い構成となっており、経営の安定性が極めて高い一方、浮動株比率は限定的です。また、マツキヨココカラ&カンパニーや上組などの取引先も株主に名を連ねており、強固な事業パートナーシップを背景とした安定株主構成が特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億2,500万円
取締役7名の合計

事業リスクとして、ドライバー不足や燃料価格の高騰といった物流業界特有のコスト圧力に加え、特定の主要荷主への依存度が利益率に影響を与える可能性を挙げています。これに対し、低温食品物流やDX投資、多角的な3PL(物流一括受託)の展開により、売上高の継続的な成長とリスクの分散を図る構造を構築しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 15名)
女性 1名(6.7% 男性 14
7%
93%
監査報酬
9,200万円
連結子会社数
20
設備投資額
105.3億円
平均勤続年数(従業員)
15.2
臨時従業員数
4832

女性役員比率は6.7%(1名/14名)と多様性の確保に課題を残していますが、社外取締役比率は42%と高く、経営の監視体制を強化しています。連結子会社20社を抱える規模に対し、監査報酬や内部統制の整備を通じて強固なガバナンス構築を図っています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
過去計画は未達も、野心的な新中計を策定し成長路線を維持。予想精度には課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画2028
FY2026〜FY2028
売上高: 目標 2,800億円 順調 (2,083.7億円)
74.4%
経常利益: 目標 200億円 やや遅れ (110.82億円)
55.4%
ROE: 目標 15%以上 順調 (12.4%)
82.7%
(旧)中期経営計画2025
FY2023〜FY2025
売上高: 目標 2,200億円 未達 (2,083.7億円)
94.7%
経常利益: 目標 120億円 未達 (110.82億円)
92.4%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20252,400億円2,200億円2,084億円-13.2%
FY20242,000億円1,986億円-0.7%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025171億円119億円110億円-35.9%
FY2024136億円138億円+1.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

旧中計は売上・利益ともに目標未達で終了しましたが、新たに2028年3月期に売上高2,800億円を目指す「中期経営計画2028」を策定し、高い成長意欲を示しています。M&AやDX投資を継続し、事業規模拡大を狙う方針です。一方で、直近のFY2025の業績予想は期初から大幅な下方修正となっており、計画の蓋然性や予想精度が今後の課題と言えます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSR(株主総利回り)は、FY2024およびFY2025においてTOPIXを大きく下回る(アンダーパフォーム)結果となりました。これは、FY2025の業績予想の大幅な下方修正や、物流業界全体の2024年問題への懸念などが株価の重しとなり、配当利回りを含めても市場平均の上昇に追随できなかったことが背景にあります。一方で、FY2023以前はTOPIXを上回るパフォーマンスを見せており、今後の成長戦略の実現による株価回復が期待されます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+11.0%
100万円 →111.0万円
11.0万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021159.3万円+59.3万円59.3%
FY202295.0万円-5.0万円-5.0%
FY2023167.8万円+67.8万円67.8%
FY2024117.9万円+17.9万円17.9%
FY2025111.0万円+11.0万円11.0%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残388,600株
売り残48,900株
信用倍率7.95倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2026年3月期 第4四半期決算発表2026年5月上旬
定時株主総会2026年6月下旬
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬

同社のPERは業界平均と比較して割安な水準にありますが、PBRは資産価値に対して割高と評価されています。これは、同社の成長性への期待が株価に織り込まれていることを示唆します。信用倍率は7.95倍と買い残が多く、将来の株価上昇を見込む投資家が多い一方、需給面では上値が重くなる可能性も指摘されます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +12.5%
メディア数
28
株探, 日本経済新聞, 物流ニュース, Yahoo!ファイナンス
業界内ランキング
上位 15%
陸運業 320社中 48位
報道のトーン
45%
好意的
40%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
資本業務提携・DX30%
M&A・買収20%
その他10%

最近の出来事

2025年5月新規提携

ラストワンマイル物流のDX推進を目的に、GO株式会社と共同で新会社を設立することを発表しました。

2025年5月中計策定

「中期経営計画2028」を策定し、2028年3月期に売上高2,800億円、経常利益200億円を目指す計画を公表しました。

2026年2月決算発表

第3四半期累計期間において、売上高1,749.18億円と前年同期比11.0%の増収を達成しました。

最新ニュース

中立
中期経営計画2028の策定及び収益力強化に向けた構造改革
05/12 · 適時開示
ポジティブ
第3四半期決算、3Q累計売上高は前年同期比11%増と過去最高を更新
02/05 · 株予報Pro

AZ−COM丸和ホールディングス まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 32円
安全性
普通
自己資本比率 41.7%
稼ぐ力
高い
ROE 12.1%
話題性
普通
ポジティブ 45%

「EC時代の黒子役、小売業の物流を丸ごと引き受ける『桃太郎便』がM&AとDXで成長を加速」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU