8803プライム

平和不動産

HEIWA REAL ESTATE CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE8.1%
BPS75.9円
自己資本比率28.1%
FY2025/3 有報データ

日本の金融心臓部を支え、兜町の未来を拓くデベロッパー

歴史的資産を未来へつなぎ、兜町・日本橋エリアを国際金融都市として再興させることで、持続可能な社会の発展に貢献します。

この会社ってなに?

あなたがニュースで「東証株価指数」という言葉を耳にするとき、その舞台である東京証券取引所ビルの一部を所有・管理しているのが平和不動産です。いわば日本の金融市場を支える「大家さん」のような存在。最近、日本橋兜町がおしゃれなカフェやレストランで賑わう街に変身していますが、その裏側で街全体の再開発を仕掛けているのも同社です。あなたが訪れる新しいお店やイベントの背景には、平和不動産の街づくりへの想いが込められているかもしれません。

平和不動産は、東京証券取引所をはじめ全国の金融インフラを不動産賃貸で支えるユニークな企業です。FY2025の業績は売上高420.8億円、営業利益131.96億円と安定した収益基盤を誇ります。現在は、歴史的資産である日本橋兜町・茅場町エリアの再開発を成長戦略の核に据え、オフィス、商業施設、住宅が融合した魅力的な街づくりを推進しています。2024年の大成建設との資本業務提携により、再開発プロジェクトの実行力が一層強化されることが期待されます。

不動産業プライム市場

会社概要

業種
不動産業
決算期
3月
本社
東京都中央区日本橋兜町1番10号
公式
www.heiwa-net.co.jp

社長プロフィール

土本 清幸
土本 清幸
代表執行役社長
ビジョナリー
当社は日本経済の中心である兜町で生まれ、全国の証券街と共に発展してきました。中期経営計画『WAY 2040』のもと、兜町・日本橋エリアの再開発を核に、札幌など地方中核都市での開発も推進し、新たな価値創造に挑戦しています。これからも魅力的な場づくりを通じて、社会の発展に貢献してまいります。

この会社のストーリー

1947
平和不動産株式会社設立

第二次世界大戦後、日本各地の証券取引所が株式会社化される流れの中で、その施設等を所有・管理する目的で設立された。

1949
東京証券取引所に上場

設立からわずか2年で株式上場を果たし、企業としての基盤を固め、社会的な信用を獲得した。

2001
平和不動産リート投資法人設立

アセットマネジメント事業へ本格参入。不動産証券化ビジネスの展開を開始し、収益源の多様化を図った。

2018
兜町再開発プロジェクト始動

「国際金融都市・東京」構想の中核を担うべく、創業の地である日本橋兜町・茅場町エリアの再開発に本格的に着手した。

2020
中期経営計画「Challenge & Progress」策定

兜町再開発を加速させ、2024年3月期に営業利益120億円以上を目指すという意欲的な目標を掲げた。

2024
大成建設との資本業務提携

兜町再開発プロジェクトの推進を加速させるため、大手ゼネコンの大成建設と資本業務提携を締結し、連携を強化した。

2025
札幌での大規模再開発事業へ参画

札幌都心部の「大通西4南地区第一種市街地再開発事業」への参画を発表。兜町に次ぐ新たな成長戦略の柱として期待される。

2040
長期経営ビジョン「WAY 2040」

「兜町・日本橋再活性化を核とした新しい価値創造」を掲げ、持続的な成長と企業価値向上を目指す未来像を描いている。

注目ポイント

日本の金融拠点を支えるユニークな事業

東京・大阪・名古屋など全国の主要証券取引所ビルを保有・賃貸する唯一無二の事業を展開。日本の金融市場の根幹を支える安定した収益基盤が強みです。

国際金融都市を目指す「兜町再開発」

創業の地である日本橋兜町を、世界から人・モノ・金が集まる国際金融拠点として再生する壮大なプロジェクトを推進中。未来の成長への期待が大きい事業です。

安定した成長と株主還元

業績は堅調に推移しており、増収増益を続けています。安定した配当に加え、200株以上で選べるWEBカタログギフトの株主優待も魅力です。

サービスの実績は?

172
1株当たり配当金
FY2025実績
+3.6% YoY
131.96億円
営業利益
FY2025実績
+1.3% YoY
3.3%
賃料収入年成長率
最新期実績
+1.0pt
4,000円相当
株主優待
200株以上保有
1.37
PBR (実績)
2026年3月27日時点
1倍超
444.3億円
売上高
FY2024実績
-0.2% YoY

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 43円
安全性
注意
自己資本比率 28.1%
稼ぐ力
普通
ROE 8.1%
話題性
好評
ポジティブ 55%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
43
方針: 配当性向40%以上を基準としつつ、安定的な配当維持と増配を方針とする
1株配当配当性向
FY2021/319.2540.6%
FY2022/323.7540.1%
FY2023/32640.9%
FY2024/341.570.3%
FY2025/34360.8%
4期連続増配
株主優待
あり
権利確定月3月

配当方針として安定的な利益還元を重視しており、継続的な配当額の引き上げを実施しています。配当性向は近年の業績拡大に合わせて柔軟に設定されており、株主還元への強い意識が伺えます。現在の高い配当利回りは投資家にとって魅力的な水準であり、今後も再開発による成長を還元原資とする方針が継続される見込みです。

同業比較(収益性)

不動産業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
8.1%
業界平均
14.0%
営業利益率下回る
この会社
31.4%
業界平均
116.3%
自己資本比率下回る
この会社
28.1%
業界平均
37.7%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/3578億円
FY2023/3445億円
FY2024/3444億円
FY2025/3421億円
営業利益
FY2022/3126億円
FY2023/3108億円
FY2024/3130億円
FY2025/3132億円

当社の業績は、日本橋兜町・茅場町エリアの再開発事業を中核とした不動産賃貸・開発が収益を牽引しており、安定した基盤を有しています。FY2022/3には大規模な不動産売却により売上高が約578億円へ急拡大しましたが、その後は物件入替や開発投資を継続し、堅実な成長を維持しています。FY2026/3予想では再開発物件の稼働本格化により、売上高は約490億円と増収を見込むなど、成長フェーズを加速させています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
8.1%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
31.4%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/36.0%1.9%32.0%
FY2022/37.3%2.3%21.8%
FY2023/37.7%2.3%24.2%
FY2024/36.7%2.1%29.3%
FY2025/38.1%2.3%31.4%

当社は不動産賃貸事業の特性上、高い利益率を安定的に確保しており、直近の営業利益率は30%を超える水準に達しています。ROE(自己資本利益率)は概ね6-8%台で推移しており、資本効率の向上に向けた資産の最適化に取り組んでいることが分かります。今後、開発プロジェクトが完了し収益貢献が拡大することで、更なる収益性指標の改善が期待される状況です。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率28.1%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
5,293億円
会社の純資産
1,180億円

総資産は約4,195億円と拡大傾向にあり、都心一等地の不動産を中心とした豊富な資産価値が財務を支えています。有利子負債は再開発資金の調達等により増加していますが、自己資本比率は約28%を維持し、適切なレバレッジを効かせた経営を行っています。堅実な賃貸収入がキャッシュフローを生み出すことで、中長期的な財務健全性は十分に確保されていると評価できます。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+160億円
営業CF
投資に使ったお金
-248億円
投資CF
借入・返済など
+77.2億円
財務CF
手元に残ったお金
-87.9億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/382.9億円-302億円243億円-219億円
FY2022/3342億円-207億円-155億円135億円
FY2023/3240億円-403億円140億円-163億円
FY2024/3196億円-194億円2.8億円2.3億円
FY2025/3160億円-248億円77.2億円-87.9億円

営業キャッシュフローは不動産賃貸収入を中心に安定的なプラスを継続しており、事業の収益力を裏付けています。投資キャッシュフローは兜町・札幌等の再開発投資に伴い継続してマイナスとなっており、将来の成長に向けた積極的な資本投入が続いています。一時的なフリーキャッシュフローのマイナスは計画的な投資行動の結果であり、これが将来の賃料収入や資産価値の向上に直結する構造となっています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

13【事業等のリスク】 有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります
2なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります
3当社グループでは、事業遂行上のリスクを「リスク管理委員会」にて把握・検討し、対象となるリスク及び管理の所在等を明確にしております
4また、リスクを適切に管理・統制すると共に、リスクの顕在化を可能な限り防止し、顕在化した場合はその影響を最小限にとどめるため、リスクマネジメント体制を整備しております
5(1)ビルディング事業について 当社グループは、ビルディング事業において証券取引所、オフィス、商業施設及び住宅等の開発・賃貸・管理並びに売却等を行っておりますが、このうち企業向けオフィスビルの賃貸がビルディング事業セグメントの営業利益の過半を占めております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3102億円31.3億円30.5%
FY2022/3116億円28.7億円24.8%
FY2023/396.5億円5.1億円5.3%
FY2024/3115億円30.1億円26.3%
FY2025/3117億円20.9億円17.9%

法人税等の実効税率は、税務上の繰越欠損金の活用や会計上の特例措置により年度によって変動しています。特にFY2023/3などの低率な期間は、一時的な税務処理の影響を受けています。今後は事業の安定成長に伴い、標準的な税率(約30%)へ収束していく見込みです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,103万円
従業員数
259
平均年齢
42.5歳
平均年収従業員数前年比
当期1,103万円259-

従業員平均年収は1,103万円と、業界水準を大きく上回る高水準を維持しています。兜町を中心とした再開発事業やビル賃貸事業という安定した収益基盤があり、高い生産性と組織の専門性が年収水準に反映されていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主52.2%
浮動株47.8%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関18.9%
事業法人等33.3%
外国法人等12.4%
個人その他33%
証券会社2.3%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主は大成建設・三菱地所・レノ。

大成建設株式会社(6,750,000株)20.12%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(4,157,000株)12.39%
野村 絢(2,444,000株)7.29%
三菱地所株式会社(1,776,000株)5.29%
株式会社レノ(1,492,000株)4.45%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(1,315,000株)3.92%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(459,000株)1.37%
株式会社りそな銀行(445,000株)1.33%
株式会社三井住友銀行(402,000株)1.2%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(386,000株)1.15%

大成建設が20.12%を保有する筆頭株主であり、強固な資本業務提携関係を背景に経営の安定性を確保しています。また、日本マスタートラスト信託銀行等の信託口が大口を占めるほか、三菱地所や株式会社レノといった事業会社・投資会社も名を連ねており、安定株主と市場重視の株主が共存する構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

6,400万円
取締役6名の合計

ビルディング事業を核に、地域活性化を目指した都市開発を展開するセグメント構成が特徴です。日本橋兜町・茅場町エリアの再開発を成長ドライバーとしており、外部環境変化や不動産市場の需給バランスが主な事業リスク要因として注視されています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 1名(8.3% 男性 11
8%
92%
監査報酬
4,400万円
連結子会社数
6
設備投資額
245.1億円
平均勤続年数(従業員)
14.6

女性役員比率は8.3%と改善の余地があるものの、社外役員を積極的に登用するなど透明性の高いガバナンス体制の構築を進めています。連結子会社6社を統括しつつ、資本効率を意識した経営と、監査法人による適切なチェック体制が整備された安定成長型の企業規模を有しています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
旧中計は利益目標を前倒しで達成。新中計も株主還元目標は先行しており、計画達成への意識は高い。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

WAY 2040 Stage 1
FY2025〜FY2027
営業利益: 目標 165億円 順調 (131.96億円)
79.98%
ROE: 目標 8.0% 順調 (7.0%)
87.5%
配当性向: 目標 50%程度 順調 (60.8%)
121.5%
旧中期経営計画
FY2021~FY2024
営業利益: 目標 120億円以上 達成 (130.22億円)
108.5%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025139億円132億円-5.1%
FY2024123億円130億円+5.9%
FY2023100億円108億円+7.8%
売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025490億円421億円-14.1%
FY2024441億円444億円+0.7%
FY2023418億円445億円+6.5%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

旧中期経営計画では最終年度の営業利益目標120億円を、実績130.22億円と前倒しで達成しており、計画実行力は高いと評価できます。現在は新中計「WAY 2040 Stage 1」が進行中で、FY2027に営業利益165億円、ROE8.0%を目指しています。直近FY2025実績ベースでは営業利益の進捗率が約80%と順調な滑り出しです。一方で、近年の業績予想は売上・利益ともに実績が期初予想を下回るケースも見られ、再開発事業の進捗による変動性が課題と言えます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、FY2024に一時的にTOPIXをアンダーパフォームしたものの、FY2025には196.3%とTOPIXの189.1%を上回り、再びアウトパフォームに転じました。これは、株価の回復に加え、積極的な増配による株主還元強化が投資家に評価された結果です。兜町再開発への期待と高い配当利回りが、市場全体の動きを上回るリターンを生み出す原動力となっています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+96.3%
100万円 →196.3万円
96.3万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021128.7万円+28.7万円28.7%
FY2022147.0万円+47.0万円47.0%
FY2023146.0万円+46.0万円46.0%
FY2024154.9万円+54.9万円54.9%
FY2025196.3万円+96.3万円96.3%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残101,900株
売り残591,400株
信用倍率0.17倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2026年3月期 通期決算発表2026年4月下旬
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年7月下旬

信用倍率は0.17倍と売り残が買い残を大幅に上回っており、将来の株価下落を見込む投資家が多い状況です。これは、短期的な利益確定売りや、再開発の不透明感に対するヘッジ売りなどが考えられます。PERは業界平均よりやや割高ですが、PBRは平均より割安圏にあり、兜町などの含み益資産を考慮すると評価の余地がありそうです。配当利回りが7%超と非常に高い点は、株価の下支え要因として意識されます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +5.4%
メディア数
38
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES, 会社四季報オンライン ほか
業界内ランキング
上位 12%
不動産業 500社中 60位
報道のトーン
55%
好意的
35%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
再開発・事業戦略30%
資本業務提携15%
ガバナンス・優待15%

最近の出来事

2024年6月業務提携

大成建設株式会社と資本業務提携契約を締結し、兜町を中心とした再開発事業の強化を発表しました。

2026年1月決算好調

26年3月期第3四半期累計の連結経常利益が前年同期比11.8%増となる72.8億円を記録しました。

2026年3月健康経営

グループ一丸となった場づくりが評価され、4年連続となる「健康経営優良法人2026(ホワイト500)」に認定されました。

最新ニュース

ポジティブ
平和不動産、健康経営優良法人2026に4年連続認定
3/27 · PR TIMES
中立
米系大手証券がレーティング据え置き、目標株価を引き上げ
3/09 · IFIS株予報
ポジティブ
26年3月期第3四半期累計の連結経常利益は前年同期比11.8%増
1/30 · 日本経済新聞
中立
26年3月期経常予想の対前週変動を発表
11/19 · IFIS株予報

平和不動産 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 43円
安全性
注意
自己資本比率 28.1%
稼ぐ力
普通
ROE 8.1%
話題性
好評
ポジティブ 55%

「兜町の大家から、街づくりの仕掛け人へ。証券取引所を支える老舗が再開発で未来を描く」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU