モスフードサービス
MOS FOOD SERVICES,INC.
最終更新日: 2026年3月29日
日本のおいしさを届ける、安心・安全・健康志向のハンバーガーチェーン
日本で生まれ育ったハンバーガーチェーンとして、日本の豊かな食文化を世界に広げ、人々の心を豊かにする存在になること。
この会社ってなに？
あなたが普段、少しこだわった美味しいハンバーガーが食べたくなった時に訪れる「モスバーガー」、その運営会社がモスフードサービスです。注文を受けてから一つひとつ丁寧に作るスタイルや、日本の農家が育てた新鮮な野菜を使うことで知られています。あなたがお気に入りの「モス野菜バーガー」を味わうその裏側で、同社は全国の生産者と協力し、食の安全とおいしさを追求し続けています。最近では、AI技術を使ったドライブスルーの実証実験を始めるなど、より快適なサービスを提供するための新しい挑戦も行っています。
モスフードサービスは、高品質な商品力でハンバーガー業界2位の地位を確立しています。FY2025には売上高961.9億円、営業利益52.23億円を達成し、FY2023の赤字からV字回復を果たしました。原材料高騰を価格改定や高付加価値商品で吸収し、収益性を改善させています。今後はAIを活用した店舗オペレーションの効率化を推進し、持続的な成長を目指しています。
会社概要
- 業種
- 卸売業
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都品川区大崎2丁目1番1号 ThinkPark Tower 4階
- 公式
- www.mos.co.jp
社長プロフィール
モスバーガーの美味しさとアットホームな雰囲気に魅力を感じ、入社しました。私たちは「おいしさ、安全、健康」という考え方を大切にし、真心と笑顔のサービスを通じてお客様に幸せをお届けすることを目指しています。これからも独自の味を追求し、皆様に愛されるブランドであり続けます。
この会社のストーリー
創業者・櫻田慧が、仲間とともにたった2.8坪の店から「モスバーガー」をスタート。「日本人のためのハンバーガー」の歴史が始まる。
日本の味覚に合わせた画期的な新商品「テリヤキバーガー」を開発。これが大ヒットし、モスバーガーの代名詞的存在となる。
創業から13年、フランチャイズシステムを確立し、全国に店舗を拡大。社会的な信用を高めるため、店頭登録市場（現JASDAQ）へ上場を果たす。
日本の味を世界へ広めるべく、海外1号店を台湾に出店。これを皮切りにアジアを中心にグローバル展開を加速させる。
原材料費高騰などの影響で業績が悪化。経営資源を主力事業であるモスバーガーへ集中させるため、一部事業の譲渡や店舗閉鎖といった構造改革を実行した。
中村栄輔氏が代表取締役社長に就任。モスバーガーの原点である「おいしさ」を改めて追求する方針を打ち出し、業績回復を牽引する。
New Innovations社と提携し、AIやロボティクス技術を活用した次世代型店舗の開発に着手。顧客体験の向上と店舗オペレーションの効率化を目指す。
注目ポイント
創業以来「おいしさ、安全、健康」を理念に掲げ、日本の農家と協力した生野菜の使用や、注文を受けてから作るアフターオーダー方式を徹底。テリヤキバーガーなど独創的なヒット商品を生み出し続けています。
AIやロボティクス技術を導入し、次世代型店舗の開発を推進しています。AIドライブスルーの実証実験など、テクノロジーを活用して顧客体験の向上と効率的な店舗運営を目指す未来志向の取り組みが魅力です。
全国のモスグループ店舗やミスタードーナツで利用できる株主優待券がもらえます。業績も好調で、上方修正を発表するなど、株主への還元と企業成長の両方が期待できる企業です。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 22円 | 68.0% |
| FY2022/3 | 28円 | 25.2% |
| FY2023/3 | 28円 | 0.4% |
| FY2024/3 | 28円 | 33.6% |
| FY2025/3 | 30円 | 29.4% |
| 権利確定月 | 3月・9月 |
配当方針として安定的な還元を重視しており、長期的な視点での配当維持と増配を目指しています。配当性向は30%程度を一つの目安として設定しており、利益成長に応じた柔軟な還元を行っています。株主優待と合わせたトータルでの株主還元を通じ、中長期の安定保有を促進する姿勢を堅持しています。
同業比較（収益性）
卸売業の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
売上高は店舗運営の効率化や価格戦略の浸透により、FY2025/3には962億円へと順調に拡大を続けています。一時、原材料高騰等の影響でFY2023/3には最終赤字を計上しましたが、その後は営業利益ベースで50億円規模まで急回復しました。FY2026/3も成長基調を維持する見通しであり、持続的な収益体制の確立に成功しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 2.2% | 1.5% | 2.0% |
| FY2022/3 | 7.0% | 4.9% | 4.4% |
| FY2023/3 | -0.7% | -0.4% | 0.0% |
| FY2024/3 | 4.9% | 3.2% | 4.5% |
| FY2025/3 | 5.8% | 3.9% | 5.4% |
営業利益率はFY2023/3の0.0%から、直近では5.4%まで回復し、効率的な店舗経営とコストコントロールが着実に改善しています。ROE（自己資本利益率）は5%台後半で推移しており、資本効率の面では改善の余地があるものの、赤字期を経て着実な再浮上を見せています。今後は高付加価値戦略を通じた更なる利益率向上が期待されます。
財務は安全？
自己資本比率は60%台後半を維持しており、極めて強固で健全な財務体質を誇っています。FY2024/3以降は成長投資等のため有利子負債を約60億円規模で活用していますが、豊富な純資産額と比較してもリスクは極めて限定的です。安定した財務基盤が、将来的な成長投資と株主還元を強力に支える構造となっています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 44.0億円 | 4,500万円 | -27.2億円 | 44.4億円 |
| FY2022/3 | 104億円 | -8.0億円 | -38.3億円 | 96.5億円 |
| FY2023/3 | 14.2億円 | -29.7億円 | 6.1億円 | -15.5億円 |
| FY2024/3 | 102億円 | -21.4億円 | -39.4億円 | 80.3億円 |
| FY2025/3 | 73.5億円 | -16.4億円 | -37.3億円 | 57.0億円 |
営業キャッシュフローは安定して創出されており、本業での高い収益力と現金獲得能力を示しています。一時的な投資増大期を除き、FCF（フリー・キャッシュフロー）はプラスを維持しており、健全な循環が継続しています。この潤沢なキャッシュをもとに、株主還元や店舗の次世代化に向けた投資をバランス良く進めている状況です。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 14.3億円 | 4.3億円 | 30.1% |
| FY2022/3 | 36.3億円 | 2.1億円 | 5.9% |
| FY2023/3 | 3.6億円 | 6.7億円 | 189.0% |
| FY2024/3 | 43.9億円 | 18.2億円 | 41.4% |
| FY2025/3 | 55.7億円 | 24.2億円 | 43.4% |
法人税等の支払額は、税引前利益の拡大に伴い増加傾向にあります。FY2023/3には赤字の影響で一時的に税負担率が異常値となりましたが、以降は通常の収益回復に伴い40%前後の高い実効税率で安定しています。将来の業績見通しに基づき、適正な納税を継続する体制が整っています。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 665万円 | 1,362人 | - |
従業員の平均年収は665万円となっており、外食業界の平均と比較しても一定の水準を維持しています。店舗運営の効率化やDX（デジタルトランスフォーメーション）推進による生産性の向上を図る一方で、人件費や原材料費の変動を適切に管理することで、従業員への安定した給与支給を実現しています。
誰がこの会社の株を持ってる？
外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主は紅梅食品工業・ダスキン・ニットー。
大株主には日本マスタートラスト信託銀行などの信託銀行や金融機関が名を連ねており、機関投資家による安定的な保有比率が高い構成です。また、創業家に関連する紅梅食品工業や協力会社持株会も一定の株式を保持しており、創業以来の経営理念を重視する体制が維持されています。
会社の公式開示情報
役員報酬
事業リスクとして、原材料価格や物流コストの上昇が挙げられるほか、FC（フランチャイズ）オーナーの高齢化に伴う店舗運営の継続性が重要な経営課題となっています。安定的な収益確保のため、国内のモスバーガー事業への経営資源集中を進めており、不採算店舗の整理と次世代型店舗開発を通じた収益構造の強化を図っています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は7.7%と向上の余地がありますが、ガバナンス体制においては監査報酬5,400万円を投じるなど適正な監査機能の維持と企業統治の強化に努めています。8社の連結子会社を擁し、国内およびアジア圏を中心に多角的な外食事業を展開する規模感を備えています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 940億円 | — | 962億円 | +2.3% |
| FY2024 | 900億円 | — | 931億円 | +3.4% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 43億円 | — | 52億円 | +22.9% |
| FY2024 | 27億円 | — | 42億円 | +55.0% |
| FY2023 | 33億円 | — | 0億円 | 大幅未達 |
| FY2022 | 17億円 | — | 35億円 | +104.3% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
同社は現在、明確な中期経営計画を開示していませんが、毎期の業績予想が実質的な経営目標となります。FY2023は原材料費高騰の吸収に苦しみ、期初予想33.0億円を大幅に下回る営業利益0.41億円で着地しました。しかし、その後は価格戦略と高付加価値商品の投入が奏功し、FY2024、FY2025と2期連続で期初予想を大幅に上回る好決算を達成しています。特に利益面の改善が著しく、経営の安定性が増していると評価できます。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
TSR（株主総利回り）は、配当と株価上昇を合わせた投資家リターンを示す指標です。モスフードサービスのTSRは過去5年間、継続してTOPIX（東証株価指数）を下回るアンダーパフォームの状態が続いています。これは、FY2023の業績不振などによる株価の伸び悩みが主な要因と考えられます。直近の業績は回復傾向にありますが、株価が市場平均を上回る成長を見せるには、投資家の期待を超える持続的な利益成長を示す必要があります。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 130.6万円 | +30.6万円 | 30.6% |
| FY2022 | 117.3万円 | +17.3万円 | 17.3% |
| FY2023 | 123.0万円 | +23.0万円 | 23.0% |
| FY2024 | 140.9万円 | +40.9万円 | 40.9% |
| FY2025 | 151.5万円 | +51.5万円 | 51.5% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
PERは45.7倍と業界平均に比べて割高な水準にあり、市場からの高い成長期待が反映されています。一方で、信用取引では売り残が買い残を大幅に上回る「売り長」の状態で、信用倍率は0.05倍と極端に低く、将来的な株価下落を見込む空売りが多いことを示唆しています。今後の業績が市場期待に応えられるかが、株価の方向性を決める重要なポイントとなります。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
没入体験型謎解きレストランを期間限定開催し、顧客体験の差別化を推進。
2026年3月期の業績予想を修正し、過去最高水準の収益成長を維持。
New Innovations社と提携し、AIとロボティクスを活用した次世代型店舗の展開を決定。
最新ニュース
モスフードサービス まとめ
ひとめ診断
「『日本の味』を追求する老舗バーガーチェーンが、AIとDXで次世代の成長軌道を描く」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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