8035プライム

東京エレクトロン

Tokyo Electron Limited

最終更新日: 2026年3月20日

ROE21.4%(累計)
BPS4374.4円
自己資本比率65.7%
3Q FY2026/3 決算短信

世界をリードする日本の半導体製造装置トップメーカー

最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献する

この会社ってなに?

スマートフォン、PC、データセンター、自動車のEV化、生成AIサービスなど、あらゆるデジタル製品に搭載される半導体を作るための「ものづくりの道具」を提供しています。ChatGPTやクラウドサービスを支えるAI半導体も、東京エレクトロンの装置なしには製造できません。私たちのデジタル生活の根幹を支える「縁の下の力持ち」です。

東京エレクトロンは半導体製造装置で国内最大手・世界3位の地位を誇り、コータデベロッパーでは世界シェア9割超を握ります。FY2025/3は売上高2兆4,316億円(前期比+32.8%)、営業利益6,973億円と大幅増収増益を達成。生成AI向けHBMや先端パッケージング装置の需要拡大が牽引しています。中期経営計画では売上高3兆円・営業利益率35%以上を掲げ、IBMやimecとの共同研究開発を通じて2nm世代以降の技術確立に邁進中です。FY2026/3は売上高2.6兆円、純利益5,660億円(過去最高益)を見込んでおり、成長は加速しています。

電気機器プライム市場

会社概要

業種
電気機器
決算期
3月
本社
東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
公式
www.tel.co.jp

社長プロフィール

河合 利樹
代表取締役社長 CEO
ビジョナリー
私たちは半導体技術の革新を通じて、デジタル社会の発展に貢献し続けます。生成AI時代に向けた巨額の研究開発投資を行い、さらなる成長と企業価値の向上を目指します。

この会社のストーリー

1963
東京エレクトロン設立

半導体製造装置や関連機器を扱う専門商社として誕生し、日本のエレクトロニクス産業の黎明期を支え始めました。

1980
東京証券取引所に上場

東証への上場を果たし、メーカーとしての機能も拡充。日本の半導体産業の成長とともに業績を大きく伸ばしました。

2018
NEXX社の買収と技術強化

先端パッケージング技術を持つNEXX社を買収し、付加価値の高いソリューションの提供体制を強化しました。

2022
新中期経営計画の発表

売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上という高い目標を掲げ、新たな成長フェーズへ舵を切りました。

2023
IBMとの共同研究開発を継続

生成AI時代に向けた先端半導体とチップレット技術に関するIBMとの共同研究開発の提携をさらに5年間延長しました。

2024
グローバルなサプライチェーンの強化

インドのタタ・グループと事業提携し、人材育成を支援するなど、世界各地で需要が増加する半導体製造への対応を加速させています。

2025
1.5兆円規模の研究開発投資

AIブームなどによる半導体需要の拡大を見据え、向こう5年間で1.5兆円以上の研究開発投資を推進し、技術的優位性を確固たるものにしています。

注目ポイント

世界トップクラスの技術力とシェア

日本の半導体製造装置メーカーとして圧倒的な存在感を持ち、グローバル市場で高いシェアを誇ります。生成AI時代に欠かせない先端装置を提供しています。

高い収益性と野心的な経営目標

売上高3兆円、営業利益率35%、ROE30%以上を目指す中期経営計画を掲げ、高収益体質を維持しながら株主還元にも積極的です。

未来を創る巨額の研究開発投資

5年間で1.5兆円以上の研究開発費を投じ、IBMとの共同研究などを通じて、次世代半導体技術のイノベーションを力強く牽引しています。

サービスの実績は?

90%超
コータデベロッパー世界シェア
半導体前工程の塗布・現像装置
圧倒的首位
1.5兆
5年間の研究開発投資計画
FY2025〜FY2029
過去最大
92%
海外売上比率
韓国約3割・台湾・北米・中国
グローバル展開
601
1株当たり配当金(FY2026/3予想)
配当性向50%目標
+1.5% YoY

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 592円
安全性
安定
自己資本比率 65.7%
稼ぐ力
高い
ROE 21.4%(累計)
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
592
方針: 配当性向50%目標(業績連動型)
1株配当配当性向
FY2016/323751.4%
FY2017/335250.1%
FY2018/362450.1%
FY2019/375850.1%
FY2020/358850.2%
FY2021/378150.0%
FY2022/3140350.0%
FY2023/31711169.8%
FY2024/339350.1%
FY2025/359250.1%
1期連続増配
株主優待
なし

なし

同社は業績連動型配当(配当性向50%メド)を明確に掲げており、利益成長がダイレクトに配当に反映されます。FY2023/3の配当性向169.8%は株式分割前の水準であり、分割調整後の実質的な配当性向は約50%で一貫しています。FY2026/3の会社予想配当は1株601円(前期592円から増配)を見込んでおり、現在の配当利回りは約1.53%。高成長企業のため利回りは控えめですが、利益拡大局面では配当額も大きく増加する仕組みです。

同業比較(収益性)

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
21.4%(累計)
業界平均
7.4%
営業利益率上回る
この会社
24.2%
業界平均
7.9%
自己資本比率上回る
この会社
65.7%
業界平均
54.6%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/32.0兆円
FY2023/32.2兆円
FY2024/31.8兆円
FY2025/32.4兆円
営業利益
FY2022/3データなし
FY2023/3データなし
FY2024/34,563億円
FY2025/36,973億円

FY2022/3〜FY2023/3は半導体設備投資の活況を受けて売上高2兆円超・営業利益6,000億円規模と過去最高水準を更新しました。FY2024/3はシリコンサイクルの調整局面で一時的に減収減益となりましたが、FY2025/3には生成AI向けHBMや先端パッケージング需要の急拡大を受けて売上高2兆4,316億円・営業利益6,973億円と力強くV字回復。FY2026/3は純利益5,660億円の過去最高益を見込んでおり、中期経営計画の売上高3兆円達成に向けて順調に進捗しています。 【3Q FY2026/3実績】売上1.7兆円(通期予想比67%)、営業利益4193億円(同58%)、純利益3602億円(同64%)。

事業ごとの売上・利益

半導体製造装置
2兆4,316億円100.0%)
半導体製造装置2兆4,316億円
利益: 6,973億円利益率: 28.7%

コータデベロッパー(世界シェア9割超)、エッチング装置、成膜装置(CVD/PVD)、洗浄装置など前工程装置が主力。FY2025/3の売上高構成比は実質100%。海外売上比率約92%。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
21.4%(累計)
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
13.7%(累計)
会社全体の資産の活用度
営業利益率
24.2%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/323.7%17.0%-
FY2022/336.9%26.3%-
FY2023/332.0%22.4%-
FY2024/321.7%15.3%24.9%
FY2025/330.1%21.4%28.7%
3Q FY2026/321.4%(累計)13.7%(累計)24.2%

ROEは直近5期平均で約27%、営業利益率は25〜30%という製造業として圧倒的な収益性を維持しています。FY2024/3はシリコンサイクルの調整でやや低下しましたが、FY2025/3にはROE29.3%・営業利益率28.7%と急回復。半導体製造装置は技術障壁が極めて高く、一度獲得した顧客基盤からの継続的な収益が高利益率を支えています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率65.7%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
2.0兆円

自己資本比率は常時70%前後と極めて高い水準を維持し、有利子負債ゼロの実質無借金経営を貫いています。総資産は5期間で約1.4兆円から2.6兆円へ拡大しており、事業成長に伴うバランスシートの膨張も自己資本の積み上げで健全にカバー。FY2023/3のBPS急低下は株式分割(1:3)によるものであり、実質的な資産価値は一貫して向上しています。 【3Q FY2026/3】総資産2.6兆円、純資産2.0兆円、自己資本比率65.7%。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+5,822億円
営業CF
投資に使ったお金
-1,696億円
投資CF
借入・返済など
-3,888億円
財務CF
手元に残ったお金
+4,126億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/31,459億円-183億円-1,145億円1,276億円
FY2022/32,834億円-556億円-1,673億円2,278億円
FY2023/34,263億円-418億円-2,565億円3,845億円
FY2024/34,347億円-1,251億円-3,250億円3,096億円
FY2025/35,822億円-1,696億円-3,888億円4,126億円

営業キャッシュフローは5期間で約1,459億円から5,822億円へ4倍に成長し、本業の現金創出力が飛躍的に向上しています。投資CFは新研究開発棟(470億円)などの設備投資により拡大傾向にありますが、営業CFの潤沢さでFCFは毎期高水準を確保。財務CFは配当(配当性向50%)と自己株式取得による株主還元が主因です。FY2025/3のFCFは約4,126億円に達し、成長投資と株主還元の両立を力強く実現しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1半導体市場のシリコンサイクルリスク(需要の急激な変動が業績に直結)
2地政学リスク(米中対立による中国向け輸出規制の影響、中国売上比率約3割)
3技術革新リスク(2nm以降の微細化・先端パッケージング技術の開発競争)
4為替変動リスク(海外売上比率92%、円高進行で減収要因に)
5顧客集中リスク(Samsung Electronics、TSMCなど大口顧客への依存)
6人材確保リスク(高度技術人材の獲得競争激化、世界各拠点での採用難)

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/33,221億円792億円24.6%
FY2022/36,017億円1,646億円27.4%
FY2023/36,252億円1,536億円24.6%
FY2024/34,632億円992億円21.4%
FY2025/37,077億円1,636億円23.1%

FY2025/3の法人税等は約1,636億円を計上しており、5期間で納税額は約2倍に増加しています。実効税率は21〜27%の範囲で推移しており、海外子会社の利益構成や税制優遇措置の影響を受けつつも安定的な水準です。日本有数の法人税納税企業として、利益成長に応じた社会貢献を行っています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,354万円
従業員数
19,573
平均年齢
43.5歳
平均年収従業員数前年比
当期1,354万円19,573-

平均年収1,354万円は上場企業全体でもトップクラス、半導体装置メーカーでは最高水準です。業績連動の賞与体系を採用しており、シリコンサイクルの好不況に応じて年収も変動します。FY2024/3の一時的な減少は半導体市場の調整局面による賞与減が主因。積極採用により従業員数は4年間で+453名と拡大しており、世界各拠点での人材確保に注力しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主42.2%
浮動株57.8%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関37.9%
事業法人等4.3%
外国法人等42.9%
個人その他10.2%
証券会社4.6%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主はTBSホールディングス。

日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)(115,962,000株)25.23%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(47,496,000株)10.33%
株式会社TBSホールディングス(15,112,000株)3.28%
JP MORGAN CHASE BANK 385632 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(12,987,000株)2.82%
STATE STREET BANK WEST CLIENT – TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(9,397,000株)2.04%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(9,257,000株)2.01%
GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ)(6,640,000株)1.44%
HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行)(6,466,000株)1.4%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(6,377,000株)1.38%
JPモルガン証券株式会社(5,688,000株)1.23%

同社は機関投資家による保有比率が極めて高く、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占める典型的な機関投資家主導の株主構成です。安定株主としてこれら信託銀行や大手金融機関が名を連ねており、創業家や特定の支配的な親会社は存在せず、高い流動性を備えた経営体制となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

24億4,600万円
取締役3名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
半導体製造装置2兆4,316億円6,973億円28.7%

研究開発費

1,621億円
売上比 6.7%

同社は半導体製造装置の単一セグメントに近い事業構造で、世界的な半導体需要の変動が業績に直結します。特に中国向け売上が約3割を占めるため、米中対立に伴う輸出規制の強化は最大のリスク要因です。一方、研究開発費に1,621億円(売上比6.7%)を投じ、5年間で1.5兆円の研究開発投資計画を推進しており、技術的優位性の維持・強化に経営資源を集中しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
2億6,400万円
連結子会社数
25
設備投資額
1621.0億円
平均勤続年数(従業員)
14.9

女性役員比率が16.7%と一定の水準を確保しており、ダイバーシティ推進が図られています。25社の連結子会社を擁する大企業として、監査報酬に2億6,400万円を投じるなど、厳格な監査体制と高度なコーポレートガバナンスの構築に注力しています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
生成AI需要を的確に捉え、計画を前倒しするペースで成長中

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

営業利益率35%の目標にはまだ距離がありますが、売上高は3兆円目標の81%まで到達。中国リスクによる一時的な不透明感があるものの、先端装置需要の構造的な拡大が追い風です。
新中期経営計画
FY2023〜FY2027
売上高: 目標 3兆円以上 順調 (2兆4,315億円(FY25予想))
81%
営業利益率: 目標 35%以上 順調 (28.6%(FY25予想))
81.7%
ROE: 目標 30%以上 順調 (高水準を維持)
90%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20241兆7,000億円1兆8,305億円+7.6%
FY20252兆2,000億円2兆4,316億円2兆4,316億円+10.5%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20243,930億円4,563億円+16.1%
FY20255,820億円6,973億円6,973億円+19.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2027年3月期を最終年度とする中期経営計画では、売上高3兆円・営業利益率35%以上・ROE30%以上という高い目標を掲げています。FY2025実績では売上高2.4兆円(進捗81%)、営業利益率28.7%(目標比82%)と着実に前進中。業績予想の精度も高く、FY2024・FY2025ともに期初予想を大幅に上振れて着地しており、経営陣の保守的な予想傾向がポジティブサプライズにつながっています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年間の累積TSR(株主総利回り)は330.0%で、TOPIX(213.4%)を大幅にアウトパフォームしています。FY2024にはAI半導体ブームを受けて608.1%の驚異的なリターンを記録。FY2025は市場全体の調整と中国リスクの顕在化により330.0%へ低下しましたが、それでもTOPIXを116ポイント以上上回っており、長期投資家に優れたリターンを提供し続けています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+230.0%
100万円 →330.0万円
230.0万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021233.7万円+133.7万円133.7%
FY2022321.5万円+221.5万円221.5%
FY2023255.5万円+155.5万円155.5%
FY2024608.1万円+508.1万円508.1%
FY2025330.0万円+230.0万円230.0%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残1,594,100株
売り残287,400株
信用倍率5.55倍
2026/3/13時点
今後の予定
本決算発表2026年5月上旬予定
定時株主総会2026年6月下旬予定

PER31.8倍・PBR9.79倍と電気機器業界の平均を大きく上回っており、市場からの高い成長期待がプレミアムとして株価に反映されています。信用倍率5.55倍はやや買い長で、個人投資家の先高期待が強い状況です。時価総額は約18.5兆円規模で日本を代表する巨大企業としての地位を確立しています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
1,420
前月比 +12.5%
メディア数
48
日本経済新聞, 株探, ロイター, Yahoo!ファイナンス, ブルームバーグ ほか
業界内ランキング
上位 5%
電気機器業界 1,200社中 6位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
技術提携30%
市場環境20%
その他10%

最近の出来事

2025年6月戦略提携

ベルギーのimecと戦略的パートナーシップを5年間延長し、2nm世代以降の開発を加速させる契約を締結。

2025年8月業績修正

上期経常利益を19%上方修正し、通期増額および配当の38円増額を実施し市場の注目を集めた。

2026年2月決算報告

2026年3月期第3四半期決算を発表し、AI向け半導体需要を背景とした中長期的な成長基盤を再確認。

東京エレクトロン まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 592円
安全性
安定
自己資本比率 65.7%
稼ぐ力
高い
ROE 21.4%(累計)
話題性
好評
ポジティブ 65%

半導体製造装置で世界トップクラス、生成AI需要を追い風にFY2025で売上2.4兆円を達成した日本最大の装置メーカー

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/30 / データ提供: OSHIKABU