三菱鉛筆
MITSUBISHI PENCIL COMPANY,LIMITED
最終更新日: 2026年3月29日
書き心地の革命児、ドイツ名門LAMYと世界へ
創業150周年を迎える2036年に「世界一の表現革新カンパニー」となること。
この会社ってなに？
あなたが学生時代に愛用した、芯が回り続けてトガり続けるシャープペン「クルトガ」や、社会人になってから会議や手帳で使う、驚くほどなめらかな書き心地のボールペン「ジェットストリーム」。実はこれら全て三菱鉛筆の製品です。普段何気なく手に取っている文房具の多くは、同社が長年培ってきた技術の結晶。最近では、ドイツのオシャレなデザインで知られる「LAMY」も仲間入りしました。あなたの「書く」という日常的な行為のすぐそばで、三菱鉛筆は常に新しい価値を提供し続けているのです。
三菱鉛筆は、「ジェットストリーム」などのヒット商品で安定した収益基盤を持つ筆記具の代表的メーカーです。2025年12月期は売上高898.1億円（前期比1.1%増）と増収を確保したものの、営業利益は96.92億円（同20.5%減）と大幅な減益となりました。大きな転換点として、2024年にドイツの高級筆記具メーカー「LAMY」を買収し、グローバル市場での成長を加速させる戦略を打ち出しています。新たに策定した中期経営計画「2025-2027」では、2027年に売上高1,030億円、営業利益155億円という野心的な目標を掲げており、LAMYとのシナジー創出が今後の業績回復と成長の鍵を握ります。
会社概要
- 業種
- その他製品
- 決算期
- 12月
- 本社
- 東京都品川区東大井5丁目23-37
- 公式
- www.mpuni.co.jp
社長プロフィール
コロナ禍の危機を乗り越え、過去最高益を達成しました。我々は現状に満足することなく、創業150周年にあたる2036年を見据え『世界一の表現革新カンパニー』となることを目指します。伝統と革新を融合させ、世界中の人々の自己表現を支える企業であり続けます。
この会社のストーリー
眞崎仁六が東京・新宿に「眞崎鉛筆製造所」を創業。日本の筆記具産業の礎を築き始める。
高級鉛筆の代名詞となる「uni」を発売。その滑らかな書き味は、三菱鉛筆の品質の高さを象徴する存在となる。
「クセになる、なめらかな書き味。」を実現した油性ボールペン「ジェットストリーム」を発売。世界的な大ヒット商品となる。
デジタル化の波に加え、コロナ禍によるオフィス需要の激減で業績が悪化。社内では「あと2年で破産」という危機感が広がる。
海外事業の好調や新製品のヒットにより、苦境から一転して過去最高益を更新。劇的なV字回復を遂げる。
デザイン性の高い筆記具で世界的に有名なドイツのLAMY社を買収。機能性の三菱鉛筆とデザイン性のLAMYの融合で、新たな成長ステージへ。
中期経営計画最終年。売上高1,030億円、営業利益155億円の達成を目指し、グローバル市場でのさらなる飛躍を図る。
注目ポイント
「クセになる、なめらかな書き味。」で世界的大ヒット。三菱鉛筆の技術力の結晶であり、安定した収益基盤を支える代表的ブランドです。
2024年にドイツの高級筆記具メーカーLAMY社を子会社化。三菱鉛筆の技術力とLAMYのデザイン・ブランド力を融合させ、世界市場での成長を加速させます。
中期経営計画で「PBR1倍以上」を目標に掲げ、資本効率の改善と株主還元の強化に意欲的。増配傾向にあり、投資家への配慮も魅力です。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 32円 | 31.7% |
| FY2022/3 | 35円 | 27.8% |
| FY2023/3 | 40円 | 21.4% |
| FY2024/3 | 46円 | 22.5% |
| FY2025/3 | 52円 | 45.5% |
| 必要株数 | 100株以上（約23万円） |
| 金額相当 | 非公開 |
| 権利確定月 | 6月 |
三菱鉛筆は、株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけ、業績連動かつ安定的で継続的な配当の実施を基本方針としています。近年、連続増配の実績を重ねることで株主還元を強化しており、配当利回りも緩やかに上昇傾向にあります。今後は配当性向の向上も視野に入れつつ、成長投資と還元バランスの両立を目指す姿勢を鮮明にしています。
同業比較（収益性）
その他製品の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
三菱鉛筆は、世界的な筆記具ブランド「uni」の堅調な販売に加え、独ラミー社の連結子会社化といった戦略的な事業拡大が寄与し、近年売上高を大きく伸ばしています。2024年3月期には過去最高水準の業績を達成しましたが、翌期はコスト増や一時的な要因により一時的な減益となりました。現在は中長期的な成長を目指し、製品ポートフォリオの最適化を進めることで、着実な収益回復基調を維持しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 5.8% | 4.6% | 12.1% |
| FY2022/3 | 6.6% | 5.3% | 13.4% |
| FY2023/3 | 8.7% | 7.0% | 15.8% |
| FY2024/3 | 8.6% | 6.4% | 13.7% |
| FY2025/3 | 4.4% | 3.4% | 10.8% |
収益性については、強力なブランド力による高付加価値製品の販売によって、安定した営業利益率を確保しています。2023年3月期には営業利益率が15.8%まで上昇し高い収益力を示しましたが、近年は積極的な海外展開と研究開発投資に伴う費用発生から、一時的に利益率が10%台へ調整されています。今後は、子会社化したラミーとの相乗効果により、利益率の再改善が期待されています。
財務は安全？
三菱鉛筆の財務状況は非常に強固で、長年実質無借金経営を続けてきた実績があります。2024年以降はM&Aの資金調達により有利子負債が発生しましたが、依然として70%を超える高い自己資本比率を維持しており、財務的な安全性は極めて高い水準にあります。強固な純資産を背景に、将来的な成長に向けた戦略的な投資を継続できる余力を十分に備えています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 83.7億円 | -39.4億円 | -27.5億円 | 44.3億円 |
| FY2022/3 | 72.8億円 | -16.4億円 | -39.0億円 | 56.4億円 |
| FY2023/3 | 118億円 | -7,100万円 | -37.2億円 | 117億円 |
| FY2024/3 | 64.7億円 | -279億円 | 41.1億円 | -214億円 |
| FY2025/3 | 24.1億円 | -79.2億円 | -18.7億円 | -55.1億円 |
営業キャッシュフローは本業の安定した稼ぎによりプラスを維持していますが、2024年3月期以降は大型の投資活動が先行しています。これは独ラミー社を連結子会社化するための拠出によるもので、将来のグローバル成長に向けた布石として投資CFが大きくマイナスとなっています。今後は、これら投資先からの収益貢献により、フリーキャッシュフローの着実な改善が見込まれます。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 83.1億円 | 26.5億円 | 31.9% |
| FY2022/3 | 101億円 | 31.8億円 | 31.4% |
| FY2023/3 | 129億円 | 27.2億円 | 21.1% |
| FY2024/3 | 130億円 | 16.8億円 | 13.0% |
| FY2025/3 | 100億円 | 37.9億円 | 37.8% |
実効税率は年によって変動が見られますが、これは税効果会計の影響や一時的な費用の計上が関与しています。特にFY2024/3期は税負担が一時的に抑制されましたが、FY2025/3期は通常水準に戻っています。概ね法定実効税率の範囲内で推移しており、会計上の利益と税務上の利益の差異は一時的なものと考えられます。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 828万円 | 2,871人 | - |
文具業界における同社の給与水準は比較的高水準にあります。グローバル展開による収益力に加え、高付加価値商品である「ジェットストリーム」等のヒットによる安定した収益が、従業員への継続的な還元を支えています。
誰がこの会社の株を持ってる？
金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 主な安定株主は横浜銀行・三菱鉛筆取引先持株会・三井住友銀行。
筆頭株主の日本マスタートラスト信託銀行をはじめ、銀行や保険会社などの金融機関が上位を占めており、安定株主による強固な経営基盤が特徴です。創業家関連や取引先持株会の保有比率も高く、長期的な視点での経営体制が維持されています。
会社の公式開示情報
役員報酬
主な事業として筆記具の製造販売を行っており、国内外に48社の連結子会社を展開するグローバル企業です。独ラミー社の買収によるブランドポートフォリオの強化が成長戦略の柱となっており、原材料価格の高騰やデジタル化の影響をリスク要因として注視しています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は15.4%となっており、多様な視点を取り入れた経営陣の構成が進められています。監査報酬1億400万円を投じた強固な監査体制に加え、連結48社という大規模な事業基盤を統制するガバナンス体制を整備しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 940億円 | — | 898億円 | -4.5% |
| FY2024 | 930億円 | — | 888億円 | -4.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 105億円 | — | 97億円 | -7.7% |
| FY2024 | 131億円 | — | 122億円 | -7.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
2025年2月に発表された新中期経営計画では、2027年度に売上高1,030億円、営業利益155億円という高い目標を掲げています。これはドイツの高級筆記具メーカー「LAMY」の買収効果を織り込んだもので、グローバル展開とブランド価値向上への強い意志が伺えます。しかし、直近のFY2024、FY2025の業績は期初予想を下回っており、計画達成に向けた実行力が問われる局面です。ROE8%以上、PBR1倍以上という資本効率改善目標も設定しており、株主還元への意識も示されています。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
TSR（株主総利回り）は、株価上昇と配当を合わせた総合的な投資リターンを示す指標です。FY2023、FY2024はTOPIXを上回るパフォーマンス（アウトパフォーム）を達成し、株価の回復と増配が株主価値向上に貢献しました。しかし、FY2025には173.1%とTOPIXの213.2%を大きく下回り、アンダーパフォームに転じました。これは、同期間の市場全体の好調さに対し、三菱鉛筆の株価上昇が追いつかなかったことや、減益決算が影響したと考えられます。今後はLAMY買収のシナジーを早期に実現し、業績を回復させることが、TSR向上と市場平均を上回るリターンのためには不可欠です。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 90.3万円 | -9.7万円 | -9.7% |
| FY2022 | 108.9万円 | +8.9万円 | 8.9% |
| FY2023 | 159.4万円 | +59.4万円 | 59.4% |
| FY2024 | 178.4万円 | +78.4万円 | 78.4% |
| FY2025 | 173.1万円 | +73.1万円 | 73.1% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
PBRは0.94倍と、解散価値を示す1倍を割り込んでおり、資産価値の観点からは割安と判断される可能性があります。信用倍率は1.17倍と拮抗しており、短期的な需給の偏りは小さい状況です。業界平均と比較してPER・PBRは割安ですが、時価総額は平均を下回っており、中堅規模の企業と位置づけられます。配当利回りは業界平均を上回っており、株主還元への評価がうかがえます。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
創業140周年を記念するイベント「Life is unique.」を銀座ロフトにて開催。
2025年12月期の業績発表および「中期経営計画2025-2027」を公表。
独LAMY社との連携を本格化し、ジェットストリームインク搭載モデルを発売。
最新ニュース
三菱鉛筆 まとめ
ひとめ診断
「『ジェットストリーム』の稼ぎ頭が、ドイツの名門『LAMY』を買収してデザインと機能の融合で世界市場を狙う、攻めの老舗文具メーカー」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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