7951プライム

ヤマハ

YAMAHA CORPORATION

最終更新日: 2026年3月29日

ROE3.0%
BPS89.5円
自己資本比率75.9%
FY2025/3 有報データ

音と音楽で世界を豊かにする、世界首位の総合楽器メーカー

なくてはならない、個性輝く企業になる

この会社ってなに?

あなたが子供の頃にピアノを習っていたなら、そのピアノはヤマハ製だったかもしれません。また、好きなアーティストのコンサートに行くと、ステージ上のギターやドラム、キーボードにはヤマハのロゴが多く見られます。さらに、学校の音楽室にあるリコーダーや鍵盤ハーモニカも、実はヤマハが作っていることが多いのです。このようにヤマハは、私たちが音楽を演奏したり、聴いたりする様々なシーンを、世界トップクラスの品質で支えている会社です。

世界的な総合楽器メーカーであるヤマハは、FY2025決算で売上高4620.8億円、営業利益206.95億円と厳しい結果に直面しています。特に営業利益は前期比28.6%減と大幅な減益となりました。これを受け、約70年続いたゴルフ用品事業からの撤退を決定するなど、事業の選択と集中を加速させています。FY2026は売上高4550億円、営業利益385億円へのV字回復を目指しており、不採算事業の整理とデジタル技術を活用した音楽体験サービスの強化が今後の収益回復の鍵を握ります。

その他製品プライム市場

会社概要

業種
その他製品
決算期
3月
本社
静岡県浜松市中央区中沢町10番1号
公式
www.yamaha.com

社長プロフィール

山浦 敦
山浦 敦
代表執行役社長
テクノロジスト
ヤマハは『感動を・ともに・創る』を企業理念に、音・音楽を中心とした多様な製品・サービスを提供しています。これからも、お客さま一人ひとりが自分らしく輝ける音楽文化の創造に貢献し、Well-beingの実現を目指します。

この会社のストーリー

1887
創業の原点

創業者・山葉寅楠が浜松の小学校で一台の壊れたオルガンを修理したことをきっかけに、オルガン製造を決意。これがヤマハの始まりとなる。

1900
国産初のピアノ製造

オルガン製造で培った木工・音響技術を活かし、国産初のアップライトピアノの製造に成功。日本のピアノづくりの歴史を切り拓く。

1949
東京証券取引所へ上場

戦後の復興期を経て、企業としての基盤を固め、東京証券取引所に株式を上場。社会的な信用を高め、さらなる成長への足がかりを築く。

1959
世界初の電子オルガン「エレクトーン」発売

電子技術を駆使した画期的な楽器「エレクトーン」を発売。音楽の楽しみ方を家庭に広げ、電子楽器分野のパイオニアとなる。

1987
社名変更とブランド統一

創業100周年を機に、日本楽器製造株式会社から「ヤマハ株式会社」へ社名を変更。世界で親しまれる「YAMAHA」ブランドを確立する。

2008
世界最大の楽器メーカーへ

オーストリアのピアノメーカー「ベーゼンドルファー」を傘下に収めるなど、M&Aも活用し事業を拡大。名実ともに世界最大の楽器メーカーとしての地位を不動のものとする。

2026
事業の選択と集中

約70年続いたスポーツ用品事業からの撤退を決定。音と音楽の領域に経営資源を集中させ、コア事業のさらなる強化を図る。

2027
未来への挑戦

新中期経営計画「Make Waves 2.0」を推進し、楽器とデジタルサービスの融合などを通じて、新たな音楽体験の創造を目指す。

注目ポイント

世界No.1の総合楽器メーカー

ピアノ、電子楽器、管弦打楽器など幅広い製品群で世界トップクラスのシェアを誇ります。130年以上の歴史で培ったブランド力と技術力が強みです。

音響技術の多角化展開

楽器で培った音響技術を活かし、オーディオ機器や業務用音響システム、さらには半導体(音源LSI)など多様な分野へ事業を展開しています。

デジタルとの融合で音楽の未来を創る

楽器とデジタルサービスを融合させ、新たな音楽体験の提供を目指しています。音楽教室やオンラインレッスンなど、コト消費の分野にも力を入れています。

サービスの実績は?

4,620.8億円
売上収益
FY2025実績
-0.2% YoY
207.0億円
営業利益
FY2025実績
-28.6% YoY
74
1株当たり配当金
FY2024実績
+12.1% YoY
2,438万円
従業員一人当たり売上高
FY2025実績 算出値
-0.2% YoY
20,000億円
自社株買い取得枠(上限)
2023年5月〜2024年4月
2.7%
配当性向
FY2025実績

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 24.67円
安全性
安定
自己資本比率 75.9%
稼ぐ力
普通
ROE 3.0%
話題性
好評
ポジティブ 60%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
24.67
方針: 配当性向目標
1株配当配当性向
FY2021/32243.6%
FY2022/32230.7%
FY2023/32229.6%
FY2024/324.6742.1%
1期連続増配
株主優待
なし

2024年3月権利分をもって優待制度を廃止しており、現在は実施されていません。

ヤマハは資本効率を意識した還元方針を掲げており、配当性向を重視した安定的な利益還元を基本としています。過去には株主優待制度を実施していましたが、現在は配当への一本化により還元をより透明化しました。強固な財務体質を背景に、市場環境の変化に左右されにくい安定的かつ積極的な配当の継続が期待されています。

同業比較(収益性)

その他製品の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
3.0%
業界平均
9.2%
営業利益率下回る
この会社
4.5%
業界平均
10.0%
自己資本比率上回る
この会社
75.9%
業界平均
65.4%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/34,082億円
FY2023/34,514億円
FY2024/34,629億円
FY2025/34,621億円
営業利益
FY2022/3493億円
FY2023/3465億円
FY2024/3290億円
FY2025/3207億円

ヤマハの業績は、世界的な楽器需要の調整局面や販売コストの増加を受け、売上高は4,621億円と微減に転じ、営業利益も207億円まで縮小しました。主要市場である中国での需要低迷や教育政策の変化が収益を圧迫しており、足元では構造改革が急務となっています。2026年3月期は、新製品投入や収益性重視の戦略により、売上高4,550億円、純利益285億円を目標に回復を目指しています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
3.0%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
4.5%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/36.7%4.8%9.4%
FY2022/39.0%6.4%12.1%
FY2023/38.3%6.4%10.3%
FY2024/35.8%4.4%6.3%
FY2025/33.0%2.3%4.5%

収益性指標は、原材料価格の高騰や販売減の影響を受け、ROE(自己資本利益率)が3.0%、売上高営業利益率が4.5%まで低下するなど、過去数年で厳しい水準にあります。以前は12%を超える営業利益率を維持していましたが、現在は市場環境の変化により効率的な経営の再構築が求められています。楽器および音響機器という高付加価値事業を軸に、再度収益力を改善できるかが今後の焦点です。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率75.9%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
260億円
会社の純資産
4,501億円

財務基盤は非常に安定しており、自己資本比率は75.9%と高い水準を維持しており、負債に頼らない強固な経営体質を有しています。有利子負債は260億円程度と資産規模に対して極めて少なく、健全なバランスシートが強みです。今後、成長投資や株主還元を強化するための余力は十分に確保されていると言えます。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+553億円
営業CF
投資に使ったお金
+81.1億円
投資CF
借入・返済など
-631億円
財務CF
手元に残ったお金
+634億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3582億円-57.9億円-206億円524億円
FY2022/3360億円437億円-444億円797億円
FY2023/3-148億円-216億円-353億円-364億円
FY2024/3438億円-159億円-373億円279億円
FY2025/3553億円81.1億円-631億円634億円

営業キャッシュフローは、楽器市場の変動に影響を受けつつも2025年3月期には553億円のプラスを確保し、本業で稼ぐ力を示しました。投資キャッシュフローは適宜資産売却や事業投資を行うことでコントロールされており、全体としてフリーキャッシュフローの創出能力は維持されています。財務基盤を毀損することなく、引き続き配当や自己株消却といった株主還元に資金を充てることが可能な構造です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

13 【事業等のリスク】当社グループは、リスクへの対応力を向上させ、健全で透明性の高い経営を実践するため、リスクマネジメントの推進体制や仕組みの整備・改善に取り組んでおります
2(1) リスクマネジメント体制当社は、代表執行役社長の諮問機関としてリスクマネジメント委員会を設置し、リスクマネジメントに関わるテーマについて全社的な立場から審議し、代表執行役社長に答申しております
3同委員会の下部組織として、全社横断的な重要テーマについて活動方針の策定やモニタリングを行う「BCP・災害対策部会」「財務管理部会」「コンプライアンス部会」「輸出審査部会」「情報セキュリティ部会」を設置しております
4また、事業活動において全社的な影響が及ぶような重大なリスクが顕在化した場合には、代表執行役社長を総本部長とするリスク対策総本部を設置し、当該リスクに対応します
5経営者が連結会社の経営成績等の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは以下のとおりです

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3350億円84.2億円24.0%
FY2022/3493億円121億円24.5%
FY2023/3465億円83.0億円17.9%
FY2024/3290億円0円0.0%
FY2025/3207億円73.4億円35.5%

法人税等の支払額は、業績の変動に合わせて推移しています。2024年3月期には税負担が一時的にゼロとなる特殊要因がありましたが、基本的には利益水準に応じた実効税率が適用される体制です。将来の業績回復に伴い、安定した納税を通じて社会貢献を果たす見通しです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
784万円
従業員数
18,949
平均年齢
43歳
平均年収従業員数前年比
当期784万円18,949-

従業員平均年収は784万円と、製造業の中でも比較的高い水準を維持しています。楽器・音響機器という高い専門性が求められる事業特性と、グローバルな事業展開による収益基盤がこの給与水準を支えています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主48.1%
浮動株51.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関44.5%
事業法人等3.7%
外国法人等25.1%
個人その他24.7%
証券会社2.1%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主はヤマハ発動機。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(104,751,000株)23.12%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(40,009,000株)8.83%
株式会社静岡銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(22,576,000株)4.98%
住友生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)(21,900,000株)4.83%
日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(15,006,000株)3.31%
ヤマハ発動機株式会社(14,080,000株)3.11%
バンク  オブ  ニューヨーク  ジーシーエム  クライアント  アカウント  ジェイピーアールディ  アイエスジー  エフイー-エイシー(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(10,790,000株)2.38%
ステート  ストリート  バンク  アンド  トラスト  カンパニー  505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(9,568,000株)2.11%
ステート  ストリート  バンク  アンド  トラスト  カンパニー  505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(7,929,000株)1.75%
ジェーピー  モルガン  チェースバンク  385864(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(7,133,000株)1.57%

同社は機関投資家による保有比率が非常に高く、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占める安定した構成です。一方で、ヤマハ発動機が3.11%を保有するなど、ヤマハグループ間の資本関係が維持されている点も特徴的です。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億2,800万円
取締役7名の合計

事業リスクとして、為替変動が業績に与える影響や、主要市場である中国を含む世界的な経済動向が挙げられます。楽器事業と音響機器事業を核としたグローバル展開が強みですが、近年は一部不採算事業の整理を進めるなど、選択と集中の経営判断が鮮明です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 14名)
女性 2名(14.3% 男性 12
14%
86%
監査報酬
1億7,000万円
設備投資額
199.6億円
平均勤続年数(従業員)
18
臨時従業員数
8644

女性役員比率は14.0%となっており、今後の多様性向上が課題です。監査報酬に1億7,000万円を投じるなど、適正な監査体制の構築とガバナンス強化に注力しており、売上規模約4,750億円(予想)を支える堅実な運営体制が整っています。

会社の計画は順調?

D
総合評価
中期経営計画は大幅未達、近年の業績予想も大幅な下方修正が続いており、計画精度に課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画「Make Waves 2.0」
FY2023~FY2025
売上収益: 目標 4,750億円 未達 (4,620.8億円)
97.3%
営業利益: 目標 580億円 未達 (206.95億円)
35.7%
ROE: 目標 11.0% 未達 (2.7%)
24.5%
FY2026 業績予想
FY2026
売上収益: 目標 4,550億円 順調
101.6%
営業利益: 目標 385億円 やや遅れ
53.8%
株主資本配当率(DOE): 目標 3.0%以上 順調
100%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20224,000億円4,000億円4,082億円+2.1%
FY20234,400億円4,514億円+2.6%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2022520億円520億円493億円-5.1%
FY2023500億円465億円-7.0%
FY2024560億円290億円-48.2%
FY2025450億円207億円-54.0%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2025年3月期を最終年度とする中期経営計画「Make Waves 2.0」は、売上収益・営業利益ともに目標を大きく下回る結果となりました。特に営業利益の進捗率は35.7%と低迷し、中国市場の景気減速や半導体不足の影響が直撃しました。過去の業績予想を見ても、特に利益面で大幅な下方修正が続いており、外部環境の変化に対する計画の強靭性に課題を残しています。現在進行中の事業構造改革が、次の成長軌道を描けるかの正念場です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)を見ると、FY2021はTOPIXを上回りましたが、FY2022以降は継続してTOPIXを大幅に下回る「アンダーパフォーム」となっています。これは、中国市場の悪化や半導体不足を背景とした業績の伸び悩みが、株価の低迷に直結したことが主な要因です。株主還元は強化しているものの、それを補って余りある株価下落がTSRを押し下げており、本業の収益力回復が喫緊の課題であることを示しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合-9.4%
100万円 →90.6万円
-9.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021144.2万円+44.2万円44.2%
FY2022130.1万円+30.1万円30.1%
FY2023125.5万円+25.5万円25.5%
FY202483.8万円-16.2万円-16.2%
FY202590.6万円-9.4万円-9.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残354,800株
売り残217,800株
信用倍率1.63倍
2026年5月30日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬
第203回 定時株主総会2026年6月下旬

信用取引残高は買い残が売り残を上回るものの、倍率は1.63倍と過熱感は限定的です。業界平均と比較すると、PER・PBRともに割安な水準にあり、株価の低迷を反映しています。一方で配当利回りは6.5%と非常に高く、株価が下支えされる一因となっています。今後は、8月上旬に発表予定の第1四半期決算が市場の注目を集めるでしょう。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
48
前月比 +12.5%
メディア数
32
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES, ダイヤモンド・オンライン
業界内ランキング
上位 15%
その他製品業界 107社中 12位
報道のトーン
60%
好意的
25%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・財務40%
事業構造改革30%
新製品・イベント20%
その他10%

最近の出来事

2026年2月3Q好調

第3四半期累計の連結最終利益が前年同期比41.3%増の201億円となり、業績の回復が鮮明となった。

2026年3月事業撤退

約70年続いたスポーツ事業の終了を決定し、ゴルフ用品の販売終了など選択と集中による構造改革を加速させた。

2026年3月株主還元

自社株買い終了に伴い、保有する自己株式の消却を実施し、資本効率の向上を市場に示した。

ヤマハ まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 24.67円
安全性
安定
自己資本比率 75.9%
稼ぐ力
普通
ROE 3.0%
話題性
好評
ポジティブ 60%

「ピアノの王者が、70年続けたゴルフ事業に見切りをつけ、音とデジタルの融合に未来を賭けている状態」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU