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HOYA7741

HOYA CORPORATION

プライムUpdated 2026/05/18
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まずこの会社は何者?

事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ

ひとめ診断

業績
普通
営業益 前年比↓
配当
少なめ
1株 295円
安全性
安定
自己資本比率 78.4%
稼ぐ力
高い
ROE 25.2%
話題性
好評
ポジ 62%

この会社ってなに?

メガネやコンタクトレンズを使うとき、レンズメーカーまで意識したことはありますか? 実は世界のメガネレンズ・コンタクトレンズ市場でトップシェアを争う日本企業がHOYAです。さらに半導体製造に欠かせない「マスクブランクス(露光原版)」では世界シェア約7割を握り、最新のEUV向け先端品はASMLの露光装置と並んでスマホ・AIサーバー製造の心臓部を支えています。胃や腸の内視鏡検査で使うPENTAX Medicalの軟性内視鏡、白内障手術で眼の中に挿入する眼内レンズ、ハードディスクのデータを高速で読み書きするためのガラス基板も、ほぼすべてHOYA製。2026/03期売上高9,477億円、純利益2,531億円、親会社所有者帰属持分比率78.4%という、医療と半導体の二刀流で世界に深く食い込む高収益企業です。

HOYAは半導体露光用マスクブランクス・HDD用ガラス基板など情報・通信事業と、メガネレンズ・コンタクトレンズ・医療用内視鏡などライフケア事業の2本柱で展開するグローバル精密機器メーカーです。2026/03期は売上収益9,477億円(前期比+9.4%)、税引前利益3,277億円(+26.0%)、親会社所有者帰属当期利益2,531億円(+25.2%)と過去最高益を更新。希薄化後EPSは743.82円(前期581.26円から+28%)、親会社所有者帰属持分比率は78.4%と業界屈指の財務健全性を維持。中国合弁会社の長期金融負債の見積差額を一過性収益として計上した特殊要因も増益に寄与しました。年間配当は中間125円+期末170円=295円へ前期160円から+135円の大幅増配となり、配当性向は約40%水準。「3年程度かけて自己株式取得を軸に余剰現預金を段階的にリリース」する新方針も公表しています。2027/03期の通期業績予想は短信公表時点で非開示(HOYAは伝統的にQ1で2Q予想、Q3で通期予想を開示)。

精密機器プライム市場

注目ポイント

半導体マスクブランクスで世界シェア約7割

半導体の露光原版「マスクブランクス」では世界シェア約7割を握る圧倒的なニッチトップ。最先端のEUV向け先端品ではASMLの露光装置と並んでスマホ・AIサーバー製造の心臓部を支え、2026/03期も売上・利益ともに二桁成長を実現。情報・通信事業のセグメント利益率は54.2%と日本企業屈指の高収益性です。

高ROE × 高自己資本比率の希少な財務体質

2026/03期のROEは25.2%・親会社所有者帰属持分比率は78.4%と、「高収益性」と「強固な財務基盤」を高水準で両立する稀有な企業。さらに有利子負債もごく少額に抑えられており、5,740億円の現預金を保有。配当性向40%目安の累進配当+自社株買いの株主還元と、機動的なM&A原資を両立できる構造です。

事業ポートフォリオを柔軟に組み替え続ける経営

カメラ事業売却(2011年)・HDDメディア事業売却・音声合成事業譲渡(2025年)・国内内視鏡事業の分社化(2026年5月)など、「強みが発揮できる領域に絞り込む」事業ポートフォリオ経営を継続。CTO出身の池田CEOのもと、半導体・医療機器という2大成長市場に経営資源を集中投下しています。

会社概要

業種
精密機器
決算期
3月
本社
東京都新宿区西新宿6-10-1 日土地西新宿ビル20F
公式
www.hoya.com

サービスの実績は?

9,477億円
連結売上収益
2026/03期 実績(IFRS)
+9.4% YoY 過去最高
3,277億円
税引前利益
2026/03期 実績
+26.0% YoY
約70%
半導体マスクブランクス 世界シェア
推定(業界レポート)
EUV先端品でも圧倒的首位
78.4%
親会社所有者帰属持分比率
2026/03期末
前期比-0.5pt(自社株買い影響)
5,740億円
現金及び現金同等物
2026/03期末
前期比+401億円
37,909
従業員数
2026/03期末(連結)
平均年齢47.8歳 / 平均年収924万円
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なぜ伸びるの?

売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く

事業ごとの売上・利益

ライフケア事業
5,907億円62.3%)
情報・通信事業
3,547億円37.4%)
その他
23億円0.2%)
ライフケア事業5,907億円
利益: 1,295億円利益率: 21.9%

メガネレンズ・コンタクトレンズ・医療用内視鏡・白内障用眼内レンズ・内視鏡洗浄装置等を展開。2026/03期は売上+7.2%・セグメント利益+43.3%の大幅増益。欧州での累進レンズ・Meiryoシリーズ等の高付加価値メガネレンズ、プライベートブランドhoyaONEを含むコンタクトレンズ、欧州での医療用内視鏡、日本・欧州での眼内レンズが揃って成長を牽引。中国合弁の長期金融負債見積差額(一過性収益)も増益要因。

情報・通信事業3,547億円
利益: 1,923億円利益率: 54.2%

半導体用マスクブランクス・FPD用フォトマスク・HDD用ガラスサブストレート・映像関連製品(カメラ向け交換レンズ等)を展開。2026/03期は売上+14.0%・セグメント利益+12.9%の増収増益。EUV向け先端マスクブランクスの需要が高位安定し、DUV需要も増加基調。データセンター向け3.5インチHDD用ガラス基板、ウェアラブルカメラ向けレンズ、光通信用近赤外偏光ガラス(CUPO)が伸長。

その他23億円
利益: 43億円利益率: 一過性

音声合成ソフトウェア事業から成る区分。同事業は2025年10月27日に譲渡を完了し、2026/03期で当区分は事実上の幕引き。譲渡関連の収益が一過性利益として計上され、セグメント利益が膨らんでいます。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
25.2%
株主資本の利回り
ROA
19.9%
総資産の活用度
Op. Margin
-
営業利益率
会計期ROEROA営業利益率
2022/03期22.6%17.8%-
2023/03期21.0%16.7%-
2024/03期20.5%16.2%-
2025/03期20.9%16.6%-
2026/03期25.2%19.9%-
3Q FY2026/319.0%(累計)15.6%(累計)-

HOYAはIFRS損益計算書に営業利益項目を持たずoperatingMarginは「-」表示ですが、当期利益率(売上収益に対する純利益率)でみると2026/03期は26.7%と日本企業屈指の高収益性を実現しています。ROEは2026/03期に25.2%(前期20.9%から+4.3pt改善)、ROAは19.9%と精密機器業界でもトップクラスの水準。中国合弁の一過性収益が押し上げ要因ですが、基礎的な収益力としても税引前利益率34.6%(前期30.0%)と着実な改善が続いています。

儲かってるの?

まあまあです
会計期売上高営業利益当期純利益EPS増収率
2022/03期6,615億円1,645億円446.4円
2023/03期7,236億円1,686億円469.8円+9.4%
2024/03期7,626億円1,814億円515.5円+5.4%
2025/03期8,660億円2,021億円581.5円+13.6%
2026/03期9,477億円2,531億円743.9円+9.4%

HOYAはIFRS基準を採用しており、「営業利益」概念ではなく「税引前利益」「事業利益」を主要指標として管理しています(営業利益の項目自体が損益計算書に存在しないため、表上は「-」表示)。2026/03期は売上収益9,477億円(前期比+9.4%)、税引前利益3,277億円(+26.0%)、親会社所有者帰属当期利益2,531億円(+25.2%)と過去最高益を更新。中国白内障用眼内レンズ合弁会社の長期金融負債の見積差額(実際の取得額が当初見積を下回ったことによる一過性収益)も増益に寄与しました。EPSは581.5円→743.9円へ大幅増加。なお親会社所有者帰属当期利益(J-Quants/IRBank基準)と短信本文の「当期利益」251,451百万円(継続事業ベース)はわずかに数値差があります。HOYAは伝統的にQ1決算で2Q予想、Q3決算で通期予想を開示する慣行のため、2027/03期の通期業績予想は短信公表時点で非開示です。

業績の推移

売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較(収益性)

精密機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
25.2%
業界平均
7.9%
営業利益率
この会社: -業界平均: 12.2%
自己資本比率上回る
この会社
78.4%
業界平均
58.5%
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将来どうなりそう?

公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く

会社の公式開示情報

役員報酬

1,000万円
2名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
ライフケア事業5,907億円1,295億円21.9%
情報・通信事業3,547億円1,923億円54.2%
その他23億円43億円一過性

研究開発費

推定600億円台
売上比 約6〜7%

2026/03期より「ライフケア事業」「情報・通信事業」「その他」の3区分(その他は2027/03期以降ほぼ消滅見込み)でセグメント開示しています。情報・通信事業のセグメント利益率54.2%は、半導体マスクブランクスでの世界シェアトップに支えられた異例の高収益性。ライフケア事業も21.9%と高水準。女性役員比率37.5%と日本企業としては高い水準で、グローバル基準のガバナンスを実践。R&D比率は売上の6〜7%程度と推定され、EUV先端品・医療機器の研究開発に継続投資しています。

会社の計画は順調?

S
総合評価
2026/03期は売上+9.4%・親会社所有者帰属当期利益+25.2%で過去最高益を更新。配当も160円→295円へ大幅増配と、業績・株主還元ともにアグレッシブな成長を実現。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

HOYAは伝統的にQ1で2Q予想、Q3で通期予想を開示する慣行のため、本決算時点で2027/03期の通期業績予想・配当予想は非開示。中期経営計画も明示せず、「事業ポートフォリオ経営」の中で柔軟に資本配分を行う方針。短期目標は「現預金水準の適正化を概ね3年で実現」が新たに加わった。
FY2026/3 通期実績 vs 当初予想
2025年4月〜2026年3月
売上収益(FY26期初予想なし→Q3時点通期予想): 目標 9,400億円(Q3時点で開示) 達成 (9,477億円)
101%
親会社所有者帰属当期利益(Q3時点開示): 目標 2,540億円 達成 (2,531億円)
100%
年間配当(中間125円+期末170円): 目標 295円 達成 (295円)
100%
FY2027/3 業績予想(非開示)
2026年4月〜2027年3月
売上収益: 目標 非開示(FY27 1Q決算時に2Q予想、3Q決算時に通期予想を開示予定) 期初前 (未発表(FY2027/3 期初))
期首実績待ち
親会社所有者帰属当期利益: 目標 非開示(同上) 期初前 (未発表(FY2027/3 期初))
期首実績待ち
年間配当: 目標 非開示(累進配当方針+配当性向40%目安は継続) 期初前 (未発表(FY2027/3 期初))
期首実績待ち
中期方針:余剰現預金の適正化
2027/03期〜2029/03期(概ね3年)
自己株式取得を軸とした余剰資金リリース: 目標 現預金水準の適正化(FY26末で現預金5,740億円) 期初前 (方針公表段階)
期首実績待ち
配当性向(目安): 目標 40%(累進配当を基本) 期初前 (FY26実績 39.7%)
期首実績待ち

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上収益
年度当初予想修正予想実績乖離
2024/03期非開示7,500億円7,626億円+1.7%(修正比)
2025/03期非開示8,600億円8,660億円+0.7%(修正比)
2026/03期非開示9,400億円9,477億円+0.8%(修正比)
当期利益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025/03期非開示2,000億円2,021億円+1.1%(修正比)
親会社所有者帰属当期利益
年度当初予想修正予想実績乖離
2026/03期非開示2,540億円2,531億円-0.4%(修正比)

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

HOYAは伝統的に期初予想を開示しない独自の業績ガイダンス慣行をとっています(Q1で2Q予想、Q3で通期予想を初めて開示)。そのため「初期予想 vs 実績」のかい離は計算できず、開示されたQ3時点の通期予想 vs 通期実績は毎期±1%以内に着地するなど、極めて精度の高い業績予想を継続。2026/03期も売上+0.8%・親会社所有者帰属当期利益-0.4%とほぼ予想通り着地。2027/03期通期予想は2027年1月のQ3決算で初開示される見込みで、それまで「期初前」状態が続きます。

最新ニュース

どんな話題が多い?

本決算・最高益更新42%
半導体・EUVマスクブランクス22%
増配・株主還元18%
PENTAX Medical分社化12%
その他6%

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
156
前月比 +14.8%
メディア数
58
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 会社四季報オンライン, 東洋経済オンライン, ロイター, Bloomberg ほか
業界内ランキング
上位 3%
精密機器 250社中 5位
報道のトーン
62%
好意的
28%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

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この会社のストーリー

創業から現在までの歩みと、代表者の姿

創業ストーリー

1941
光学ガラスメーカーとして創業

東京・保谷町(現西東京市)にて、光学ガラスの専門メーカー「東洋光学硝子製造所」として創業。後にこの地名から「保谷(ホーヤ/HOYA)」の社名が生まれました。

1961
東証一部に上場

東京証券取引所一部に株式を上場。企業の透明性・社会的信頼性を高め、その後の世界展開・大型M&Aの礎を築きました。

1972
コンタクトレンズ事業へ参入

メガネレンズに加えコンタクトレンズ市場へ参入。現在のライフケア事業の中核となる眼鏡光学領域でのプレゼンスを大きく拡大しました。

2007
ペンタックスを子会社化

カメラ・内視鏡で知られるペンタックスを子会社化。医療用内視鏡(PENTAX Medical)事業を獲得し、メガネ・コンタクトに続く第3のライフケア収益源を確保。

2011
カメラ事業を売却・コア事業集中

ペンタックスのカメラ事業をリコーへ譲渡。「自社の強みが発揮できる領域に絞り込み、グローバル市場で高いシェアと収益性を追求する」というHOYA型事業ポートフォリオ経営を確立。

2022年3月
池田英一郎CEO就任

21年間CEOを務めた鈴木洋氏が退任し、CTO出身の池田英一郎氏が代表執行役CEOに就任。HDDメディア事業売却やコンタクトレンズ事業拡大などを牽引した実績で、新体制が始動しました。

2025年7月〜2026年5月
国内内視鏡事業の分社化

国内内視鏡事業を吸収分割により分社化し、「PENTAX Medical合同会社」として2026年5月1日に新発足。産業特性に応じた機動的な意思決定と成長加速を目指す事業再編が進行中。

FY2026/3
過去最高益・大幅増配で株主還元加速

2026/03期は売上収益9,477億円・親会社所有者帰属当期利益2,531億円で過去最高益を更新。年間配当は前期160円から295円へ大幅増配。「概ね3年で現預金水準の適正化を図る」方針のもと、自己株式取得を軸とした余剰資金リリースで資本効率改善を推進。

出来事の年表

2026年4月本決算・最高益

2026/03期本決算を発表。売上収益9,477億円(+9.4%)、税引前利益3,277億円(+26.0%)、親会社所有者帰属当期利益2,531億円(+25.2%)と過去最高益を更新。中国合弁の長期金融負債見積差額を一過性収益として計上した特殊要因も寄与。年間配当は295円(前期160円から+135円)へ大幅増配。

2026年4月余剰資金リリース

「概ね3年の期間で現預金水準の適正化を図る」方針を公表。自己株式取得を軸に余剰資金を段階的にリリースし、資本効率の改善を進める。配当性向40%目安の累進配当も継続。

2026年5月PENTAX分社化

2025年7月に発表していた国内内視鏡事業の分社化が2026年5月1日付で実施。新会社「PENTAX Medical合同会社」が国内内視鏡事業を承継し、産業特性に応じた機動的な意思決定で事業拡大を目指す。

2025年7月内視鏡分社決定

国内内視鏡事業を吸収分割により分社化することを発表。承継先は完全子会社として新設する「PENTAX Medical合同会社」。発表当日(7/10)の株価は後場で強含み、収益力強化期待を市場が好感。

2025年5月FY25本決算

2025/03期本決算で売上収益8,660億円(+13.6%)、当期利益2,021億円(+11.4%)と5期連続の最高益更新。年間配当は160円(前期110円から+50円増配)と大型増配を実施。

2022年3月社長交代

21年間CEOを務めた鈴木洋氏が退任し、CTO出身の池田英一郎氏が代表執行役CEOに就任。HDD用ガラスメディア事業売却やコンタクトレンズ事業拡大などを牽引した実績が評価された。

社長プロフィール

池田 英一郎
池田 英一郎
代表執行役CEO
技術畑出身の改革派
当社は「時代や環境の変化に応じて事業ポートフォリオの構成を柔軟に変えていく」ことで、企業価値の最大化を目指しています。ライフケアと情報・通信の2本柱でグローバル市場の高シェアと収益性を追求し、事業活動を通じて得た利益を成長投資と株主還元に最適配分。配当性向40%目安の累進配当と自己株式取得を組み合わせ、資本効率の向上と財務の健全性の両立を実現してまいります。
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安心して投資できる?

財務・透明性・株主構成・リスクを点検

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率78.4%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
Interest-bearing Debt
0円
借金(有利子負債)
Net Assets
1.0兆円
会社の純資産

親会社所有者帰属持分比率は2022/03期〜2026/03期まで一貫して78〜81%台と業界屈指の高水準を維持。2026/03期末は総資産1兆3,009億円・親会社所有者帰属持分1兆205億円・現預金5,740億円と豊富な内部留保を保有しています。BPSは5年で2,201円→3,041円へ約38%増加。なおJ-Quants/EDINETのデータベースは有利子負債を0と記録していますが、IFRS開示上は長期/短期金融負債(リース債務・金融保証等)が一定額存在します。HOYAは「現預金が総資産に占める比率が高止まり」と認識しており、今後3年程度で自己株式取得を軸に余剰資金の段階的リリースを進める方針です。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
Operating CF
+2,784億円
本業で稼いだお金
Investing CF
-75.9億円
投資に使ったお金
Financing CF
-2,613億円
借入・返済など
Free CF
+2,709億円
手元に残ったお金
会計期営業CF投資CF財務CFFCF
2022/03期0円0円0円0円
2023/03期0円0円0円0円
2024/03期0円0円0円0円
2025/03期2,351億円▲332億円▲1,904億円2,019億円
2026/03期2,784億円▲75.9億円▲2,613億円2,709億円

2026/03期の営業CFは2,784億円(前期比+433億円)と税引前利益増加を背景に大幅増加。投資CFは-76億円(有形固定資産取得が増加した一方、定期預金払戻と投資売却収入が寄与)でフリーキャッシュフロー(FCF)は+2,708億円と過去最高水準。財務CFは-2,612億円で、自己株式取得と支払配当金の増加が支出を押し上げています。2024/03期以前のCFは旧EDINETパーサーで取得できなかった年度のため0表示。2025期・2026期の2期だけでも累計FCF約4,700億円という強烈なキャッシュ創出力を確認できます。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 8名)
女性 3名(37.5% 男性 5
38%
63%
監査報酬
1億4,600万円
設備投資額
609.2億円
平均勤続年数(従業員)
19.3
臨時従業員数
1042

HOYAはコーポレートガバナンスを最重要事項と位置づけ、取締役8名中3名が女性(37.5%)と日本企業トップクラスの多様性を実現しています。設備投資額609.2億円は成長投資への積極姿勢を示し、臨時従業員1,042名を含む効率的な人員配置で高い生産性を維持。監査報酬1億4,600万円を計上し、グローバル企業にふさわしい監査体制を構築しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主31.6%
浮動株68.4%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関30%
事業法人等1.6%
外国法人等58.9%
個人その他7.5%
証券会社1.9%

創業家・オーナー株主は存在せず、信託銀行(パッシブ運用主体)と外国法人(State Street・Norway政府年金・JP Morgan等)が株主構成の大半を占める典型的なグローバル機関投資家銘柄です。信託銀行(マスタートラスト・カストディ合計約27%)と国内事業法人・生損保等を合わせた長期保有層が約31%。外国法人比率は約59%と精密機器業界でも突出して高く、株主構成は極めて流動的で需給が株価に反映されやすい構造です。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(66,726,000株)19.46%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(25,358,700株)7.39%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(12,299,000株)3.58%
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(7,370,400株)2.15%
DEUTSCHE BANK TRUST COMPANY AMERICAS (常任代理人株式会社三井住友銀行デットファイナンス営業部)(7,140,700株)2.08%
GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店ダイレクト・カストディ・クリアリング業務部)(5,940,700株)1.73%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(5,467,500株)1.59%
BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行決済事業部)(5,177,800株)1.51%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 (常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(5,127,700株)1.49%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(4,989,400株)1.45%

日本マスタートラスト信託銀行(19.46%)・日本カストディ銀行(7.39%)の信託口2社で約27%を占め、機関投資家のパッシブ運用比率が極めて高い構造です。State Street系列の外国法人が合計約10%、ノルウェー政府年金基金やドイツ銀行・JP Morgan・Deutsche Bank等を含めた外国人比率は約59%と、精密機器業界でも突出した水準。創業家・大株主は存在せず、グローバル投資家による評価が株価形成に直結する構造です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1半導体市況の循環リスク:情報・通信事業は中間生産材・部材中心で、最終消費財の景況に伸長が大きく左右される。半導体投資サイクルの調整局面では業績下振れの可能性
2為替変動リスク:海外売上比率が約80%超と高く、円高はドル・ユーロ・人民元建て売上の円換算減少を通じて業績に下押し圧力。連結業績予想の長期開示が困難なほど為替感応度が高い
3地政学リスク:米中対立による半導体サプライチェーンの再編・輸出規制強化が、マスクブランクス事業の中長期需要に影響を及ぼす可能性
4医療機器規制リスク:内視鏡・眼内レンズは各国規制当局の認可・是正命令の対象となり、規制強化や品質問題により販売停止リスクあり
5技術革新リスク:EUVや次世代半導体プロセスでの技術リーダーシップを維持するため、継続的なR&D投資と顧客との共同開発が必要。技術競争力低下は収益基盤を直撃
6事業ポートフォリオ集中リスク:ライフケアと情報・通信の2事業に資源を絞ったぶん、いずれかの市場ショックが連結業績に与える影響が大きくなる構造

社員の給料はどのくらい?

平均年収
924万円
従業員数
37,909
平均年齢
47.8歳
平均年収従業員数前年比
当期924万円37,909-

2025/03期の平均年収は923万円で、前年から102万円の大幅増加となりました。2023/03期に一時的に減少しましたが、その後は急回復しています。単体従業員数は約3,100名と精鋭型組織で、連結37,909名のグループを少数精鋭の本社で統括するホールディングス型経営が特徴です。平均年齢47.8歳・平均勤続年数19.3年と、長期勤続を促す安定した雇用環境が整っています。

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株主リターン・投資成果

リターン・配当・市場データを確認

平均よりも稼げてる?

この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

過去5年累積TSR(株主総利回り)は自社+115%に対しTOPIX +128%とほぼ拮抗するものの、わずかにアンダーパフォーム。2024期まではTOPIXと並走してきましたが、2025期以降は半導体市況の調整局面で個別ボラティリティが高まり、TOPIXとの相対パフォーマンスでは僅差で劣後する局面が増えました。ただし5年で株価が約2倍という絶対水準のリターンは引き続き精密機器業界トップクラスです。

※ 配当を含む株主総利回り(TSR)ベースです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
295
方針: 配当性向40%を目安とする累進配当を基本方針とし、自己株式の取得を含む株主還元の機動性も確保
1株配当配当性向
2018/03期7529.0%
2019/03期9028.0%
2020/03期9029.7%
2021/03期9026.8%
2022/03期11024.6%
2023/03期11023.4%
2024/03期11021.3%
2025/03期16027.5%
2026/03期29539.7%
5期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は実施していません。

HOYAは「配当性向40%目安の累進配当」を基本方針とし、2022/03期〜2026/03期まで5期連続増配を継続。2026/03期は中間125円+期末170円=年間295円(前期160円から+135円・約84%増配)と過去最大の増配を実施しました。配当性向は前期27.5%→39.7%へ上昇。2027/03期の配当予想は短信公表時点で非開示です(HOYAは伝統的にQ1で2Q予想、Q3で通期予想を開示)。さらに「現預金が総資産に占める比率が高止まっている」現状を踏まえ、自己株式取得を軸に余剰資金を概ね3年で段階的にリリースする方針も公表。株主優待制度は実施しておらず、配当と自社株買いが株主リターンの主軸です。

もし5年前に投資していたら?

+
2022期初めに100万円を投資した場合
100万円が 215.4万円 になりました (115.4万円)
+115.4%
年度末時点評価額損益TSR
2022期142.3万円42.3万円42.3%
2023期154.7万円54.7万円54.7%
2024期161.6万円61.6万円61.6%
2025期208.3万円108.3万円108.3%
2026期215.4万円115.4万円115.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残345,200株
売り残28,400株
信用倍率12.15倍
2026年5月時点時点
今後の予定
2026/03期 本決算(発表済)2026年4月30日
2026年6月 定時株主総会2026年6月下旬予定
2027/03期 第1四半期決算2026年8月上旬予定(FY27 2Q予想を同時開示見込み)
2027/03期 第3四半期決算2027年1月下旬予定(FY27 通期予想を同時開示見込み)

HOYAはPER 37.2倍・PBR 9.11倍と精密機器セクター平均(PER 25倍・PBR 2.5倍)を大きく上回るプレミアム評価を受けています。これは半導体マスクブランクスでの世界シェア約7割、ライフケアの安定収益、78%超の自己資本比率、20%超のROEといった「ニッチトップ+高ROE+強固なBS」の組み合わせを市場が高く評価しているためです。配当利回りは1.06%と業界平均並みですが、自社株買いを含めた総還元利回りで見ると見劣りしません。時価総額約9.4兆円は精密機器セクター最大級です。

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
2024/03期2,366億円552億円23.3%
2025/03期2,600億円579億円22.3%
2026/03期3,277億円746億円22.8%

2026/03期の税引前利益は3,277億円・法人所得税費用約746億円で実効税率は22.8%と日本基準(約30%)を下回る水準。HOYAは欧州・北米・アジアを中心としたグローバル拠点での事業展開比率が高く、税率の異なる各国所得の構成によって連結実効税率は20〜25%レンジで推移しています。中国合弁の長期金融負債見積差額の一過性収益も非課税要素として実効税率を下げる方向に寄与しています。なお2022/03期・2023/03期はEDINET XBRLの旧パーサーで実効税率データが取得できていないため、表からは除いています。

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HOYA まとめ

業績
普通
営業益 前年比↓
配当
少なめ
1株 295円
安全性
安定
自己資本比率 78.4%
稼ぐ力
高い
ROE 25.2%
話題性
好評
ポジ 62%

「半導体マスクブランクスとライフケアの二刀流で世界ニッチトップを握る高収益企業。2026/03期は売上9,477億円(+9.4%)・親会社所有者帰属利益2,531億円(+25.2%)で過去最高益を更新し、年間配当も295円(前期+135円)へ大幅増配」

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最終更新: 2026/06/14 / データ提供: OSHIKABU