7729プライム

東京精密

TOKYO SEIMITSU CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE14.5%
BPS416.9円
自己資本比率73.2%
FY2025/3 有報データ

世界シェアNo.1の技術で、見えない世界を支える精密機器の巨人

世界中のものづくりを支えることで、人々の幸福と社会の持続的な発展に貢献する。

この会社ってなに?

あなたが毎日使うスマートフォンやパソコン、その中に入っている小さな頭脳「半導体チップ」。これらが正しく作られているか、製品として出荷される前に厳しく検査しているのが東京精密の装置です。また、自動車のエンジン部品やカメラのレンズなど、非常に精密な部品が設計図通りの寸法で作られているかを測る機械も作っています。私たちの生活を支えるハイテク製品の「品質」と「信頼性」は、東京精密のような会社の目に見えない精密技術によって保証されているのです。

半導体製造装置と精密測定機器の二本柱で事業を展開する世界的メーカーです。特に半導体ウェーハの検査装置(プロービングマシン)では世界トップシェアを誇ります。2025年3月期は売上高1,505.3億円、営業利益297.03億円と回復基調にあり、生成AIやパワー半導体向け需要の拡大が追い風となっています。新中期経営計画では2028年3月期に売上高2,200億円、営業利益500億円の目標を掲げ、積極的な成長投資フェーズに入っています。

精密機器プライム市場

会社概要

業種
精密機器
決算期
3月
本社
東京都八王子市石川町2968-2
公式
www.accretech.jp

社長プロフィール

木村 龍一
木村 龍一
代表取締役社長 CEO
テクノロジスト
当社は『精密に測る力』をコア技術とし、半導体製造装置と精密測定機器の二つの事業で世界中のものづくりに貢献しています。これからも積極的な研究開発投資と事業基盤の強化を進め、お客様や社会と共に成長する『WIN-WIN』の関係を築いてまいります。

この会社のストーリー

1949
東京精密測定器製作所として創業

東京都大田区にて、精密測定機器の製造販売を開始。日本のものづくりの根幹を支える技術の歴史が始まる。

1962
東京証券取引所市場第二部に上場

社名を「株式会社東京精密」に変更し、株式を上場。社会的な信用を得て、さらなる成長への基盤を築く。

1970
半導体製造装置事業へ進出

精密測定機器で培った位置決め技術を応用し、半導体製造装置分野へ参入。新たな成長の柱を確立する。

1988
ウエハプロービングマシンで世界シェアNo.1を達成

半導体の品質検査に不可欠なウエハプロービングマシンで世界トップシェアを獲得。グローバル企業としての地位を不動のものとする。

2000
米国STC社を買収し、グローバル展開を加速

米国の半導体製造装置メーカー、シリコン・テクノロジー社(STC)を買収。海外での事業展開を本格化させる。

2021
新工場・R&Dセンターを竣工

需要拡大に対応するため、八王子に新工場と研究開発センターを竣工。将来の成長に向けた生産・開発体制を強化する。

2025
新中期経営計画を発表

「ACCRETECH's Challenge for the Next Decade」をテーマに、2028年3月期に売上高2,200億円、営業利益440億円を目指す新中期経営計画をスタート。

注目ポイント

世界トップシェアを誇る半導体検査装置

半導体の品質をチェックする「プロービングマシン」の分野で世界No.1シェアを獲得。日本の技術力が世界の半導体産業を根底から支えています。

積極的な成長投資と高い収益性

売上高1,500億円超、営業利益率20%超の高い収益性を誇ります。新中期経営計画では更なる成長を目指し、研究開発や生産能力へ積極的に投資しています。

株主還元への高い意識

「連結配当性向40%程度」という明確な方針を掲げ、業績に応じた利益還元を積極的に実施。株主と共に成長する姿勢を明確にしています。

サービスの実績は?

1,505億円
連結売上高
2025年3月期実績
+11.8% YoY
297億円
連結営業利益
2025年3月期実績
+17.4% YoY
世界トップシェア
プロービングマシン市場シェア
半導体ウェーハ検査装置
253
1株当たり配当金
2025年3月期実績
+31.8% YoY
41.7%
連結配当性向
2025年3月期実績 (目安40%)

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 253円
安全性
安定
自己資本比率 73.2%
稼ぐ力
高い
ROE 14.5%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
253
方針: 配当性向40%目標
1株配当配当性向
FY2021/310435.4%
FY2022/318535.2%
FY2023/323540.4%
FY2024/319240.0%
FY2025/325339.9%
1期連続増配
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

当社は株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけており、連結配当性向40%程度を目安とした業績連動型の配当方針を採用しています。業績の変動に応じて柔軟に配当額を決定する方針であり、成長投資とのバランスを重視しています。将来的にも持続的な成長を実現しつつ、安定的な配当維持に努めています。

同業比較(収益性)

精密機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
14.5%
業界平均
8.0%
営業利益率上回る
この会社
19.7%
業界平均
13.1%
自己資本比率上回る
この会社
73.2%
業界平均
59.9%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/31,333億円
FY2023/31,468億円
FY2024/31,347億円
FY2025/31,505億円
営業利益
FY2022/3286億円
FY2023/3345億円
FY2024/3253億円
FY2025/3297億円

当社の売上高は半導体製造装置市場の拡大を背景に成長を続け、2025年3月期には売上高約1,505億円を記録しました。前年度は半導体市況の調整により減収減益となったものの、直近では顧客の設備投資再開に伴い業績は回復傾向にあります。2026年3月期も堅調な需要を背景に増収を維持する見通しです。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
14.5%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
10.8%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
19.7%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/310.4%7.5%16.0%
FY2022/316.4%11.3%21.4%
FY2023/316.2%11.3%23.5%
FY2024/312.2%8.6%18.8%
FY2025/314.5%10.8%19.7%

売上原価の抑制と高付加価値製品の販売により、営業利益率は安定して20%前後の高水準を維持しています。半導体市場の波を直接受けやすいビジネスモデルですが、高シェア製品であるプローバなどの強みにより高い収益性を確保しています。ROE(自己資本利益率)も10%超の水準を安定的に推移しており、資本効率の高さが特徴です。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率73.2%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
387億円
会社の純資産
1,762億円

当社は無借金経営を基本としてきましたが、2024年3月期以降は事業投資に伴う一時的な有利子負債の計上が見られます。それでも自己資本比率は70%台と極めて高い水準を維持しており、極めて強固な財務体質を有しています。潤沢な自己資本を背景に、研究開発や生産設備への投資を積極的に継続できる体制が整っています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+288億円
営業CF
投資に使ったお金
+25.4億円
投資CF
借入・返済など
-140億円
財務CF
手元に残ったお金
+314億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3221億円-51.9億円-82.8億円169億円
FY2022/3241億円-90.4億円-104億円150億円
FY2023/310.0億円-84.2億円-21.7億円-74.2億円
FY2024/348.9億円-106億円16.2億円-56.7億円
FY2025/3288億円25.4億円-140億円314億円

事業活動によるキャッシュフローは、半導体製造装置の受注状況に大きく連動する傾向があります。2025年3月期は営業CFが約288億円まで大幅に回復し、投資キャッシュフローの戻りも相まって、フリーキャッシュフローの大幅なプラスを確保しました。安定的な事業運営を支えるために、研究開発投資を維持しつつ効率的な資金回収を図る経営を行っています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1当社グループは、半導体製造装置と計測機器の事業を、日本・欧米・アジア等グローバルに展開していますが、各事業での需要と供給のバランスの変動や、各地域の経済環境の悪化により、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります
2海外への販売については基本的に日本円建てを原則としていますが、一部の顧客への決済は米ドル又はユーロ等の外国通貨建てとなっています
3当社グループが海外へ販売する製品の一部は、日本の貿易管理令の定めるところにより輸出に際し許可を取得する必要があります
4当社グループは海外売上高が過半を占めているため、日本と第3国、又は第3国間の貿易紛争により輸出入が困難となる事象が発生した場合、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります
5当社グループの事業分野では技術進化が著しく、先端技術の開発とその製品化への努力は競争力の維持・強化のために必要不可欠ですが、これらの開発並びに製品化の努力が成功に結びつかなかった場合は、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります
6当社グループは、生産活動の中断による損害を最小限に抑えるため、製造設備の定期的な防災点検、設備保守、安全性を向上する設備投資、並びに事業継続計画に基づくグループ内の生産設備を使用した代替生産が可能な体制作り等を進めていますが、突発的な事象により製造設備等が想定外の損害を被った場合は、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります
7当社グループは、顧客納期の遵守の観点から、十分な生産スペースの確保、必要に応じた新工場の建設による増床、部材等の安定在庫の確保に努めるとともに、製品の据付に係る従業員の整備等に努めています
8当社グループは製品・サービスの品質や信頼性の向上に常に努力を払っていますが、予想し得ない当社製品の品質上の欠陥により直接的・間接的損害を生じさせた場合、当社グループの社会的信用の失墜、賠償責任の負担、対策費用の負担、更にはその影響による収益の減少等により当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3159億円36.9億円23.3%
FY2022/3294億円79.5億円27.0%
FY2023/3353億円117億円33.1%
FY2024/3265億円70.8億円26.7%
FY2025/3299億円43.0億円14.4%

法人税等の支払額は税引前利益の増減に伴い変動する標準的な推移をたどっています。FY2025/3において実効税率が一時的に低下しているのは、税効果会計などの個別要因によるものです。概ね日本の法定実効税率に近い範囲で適正に納税が行われています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
783万円
従業員数
2,767
平均年齢
38.9歳
平均年収従業員数前年比
当期783万円2,767-

従業員平均年収は783万円と、製造業の中でも半導体製造装置という高付加価値な先端分野を主力としているため、水準は高い傾向にあります。利益を従業員に還元する姿勢があり、業績連動賞与などが報酬水準を下支えしていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主43.2%
浮動株56.8%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関37.4%
事業法人等5.8%
外国法人等32.3%
個人その他20.8%
証券会社3.7%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主はSTATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)。

日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)(7,256,000株)17.84%
㈱日本カストディ銀行(信託口)(4,946,000株)12.16%
STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(1,733,000株)4.26%
JPモルガン証券㈱(1,174,000株)2.89%
公益財団法人精密測定技術振興財団(1,058,000株)2.6%
矢野 信太郎(686,000株)1.69%
㈱みずほ銀行(672,000株)1.65%
JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(527,000株)1.3%
STATE STREET BANK WEST CLIENT -TREATY 505234(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(516,000株)1.27%
NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE FIDELITY FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)(469,000株)1.16%

大株主には日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占めており、機関投資家による保有割合が高い構成です。特定の親会社を持たない独立系企業として、創業家や公益財団法人も主要株主に名を連ねており、安定株主と市場の流動性が一定のバランスを保たれています。

会社の公式開示情報

役員報酬

6億8,600万円
取締役6名の合計

EDINET開示情報によると、半導体製造装置と精密測定機器という二つの高い技術力を有する柱で事業を展開しており、特に半導体市場の設備投資動向が直接的なリスク要因となります。連結子会社17社を擁し、グローバル規模での精密制御技術による事業基盤を確立しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
6,200万円
連結子会社数
17
設備投資額
102.5億円
平均勤続年数(従業員)
10.1
臨時従業員数
996

監査等委員会設置会社として監督機能を強化しており、女性役員比率は17.0%と経営の多様性向上に向けた取り組みを推進しています。強固な技術基盤と17社の連結子会社を統括するガバナンス体制を維持しながら、持続的な企業価値向上を目指しています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
半導体市況の変動を受けつつも、概ね予想に近い着地を見せており計画達成力は高い。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

新中期経営計画
FY2026〜FY2028
売上高: 目標 2,200億円 やや遅れ (1,505.3億円)
68.4%
営業利益: 目標 500億円 やや遅れ (297.03億円)
59.4%
営業利益率: 目標 22.7% 順調 (19.7%)
86.8%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20251,590億円1,505億円-5.3%
FY20241,290億円1,347億円+4.4%
FY20231,500億円1,468億円-2.1%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025310億円297億円-4.2%
FY2024240億円253億円+5.4%
FY2023311億円345億円+11.0%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2028年3月期を最終年度とする新中期経営計画では、売上高2,200億円、営業利益500億円という高い目標を掲げています。これは、FY2025実績から売上高で約46%、営業利益で約68%の成長を意味します。生成AIや電気自動車(EV)向けパワー半導体の需要拡大を的確に捉え、生産能力増強への投資を継続することで目標達成を目指す方針です。過去の業績予想は市況変動により多少のブレはあるものの、大きく外すことはなく、計画実行の蓋然性は比較的高いと評価できます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSR(株主総利回り)は、FY2021からFY2025までの5年間連続でTOPIXを大幅に上回るパフォーマンスを記録しています。これは、安定した増配と、特に近年の半導体需要の波に乗った力強い株価上昇が複合的に作用した結果です。同社が株主価値の向上を常に意識した経営を行っていることの証左と言えるでしょう。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+189.9%
100万円 →289.9万円
189.9万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021167.0万円+67.0万円67.0%
FY2022167.8万円+67.8万円67.8%
FY2023183.3万円+83.3万円83.3%
FY2024418.5万円+318.5万円318.5%
FY2025289.9万円+189.9万円189.9%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残156,900株
売り残27,300株
信用倍率5.75倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬
2027年3月期 第2四半期決算発表2026年11月上旬

業界平均と比較すると、PER・PBRはやや割安な水準にあります。一方で配当利回りは業界平均を上回っており、株主還元への意識が評価できます。信用倍率は5.75倍と買い残が多く、短期的な需給面では上値が重くなる可能性も考えられますが、将来の成長期待の表れとも言えます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
142
前月比 +8.5%
メディア数
48
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 会社四季報オンライン ほか
業界内ランキング
上位 15%
精密機器業種 60社中 9位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
半導体製造装置30%
株価・市況20%
提携・事業10%

最近の出来事

2025年5月中期経営計画

2026年3月期から始まる新中期経営計画を公表し、持続的な成長戦略を示しました。

2025年9月報酬制度

業績連動型株式報酬制度を導入し、株主価値向上に向けたガバナンスを強化しました。

2026年1月合弁会社設立

旭ダイヤモンド工業との合弁会社を設立し、ハブブレード事業の競争力を強化しました。

2026年2月増収増益

第3四半期決算にて前年同期比9.7%増の経常利益を達成し、好調を維持しました。

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東京精密 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 253円
安全性
安定
自己資本比率 73.2%
稼ぐ力
高い
ROE 14.5%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「『精密に測る』技術一本で、半導体製造の最重要工程を支える隠れた世界的リーダー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU