7313プライム

テイ・エス テック

TS TECH CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE2.6%
BPS262.7円
自己資本比率70.8%
FY2025/3 有報データ

世界を走るクルマの"座り心地"を創る、グローバル内装サプライヤー

私たちは、モビリティ社会でなくてはならない存在であり続け、人の命を預かる企業として、世界の人々から信頼される企業グループを目指します。

この会社ってなに?

あなたが普段運転するクルマ、その座り心地を決めているのがシートです。テイ・エス テックは、特にホンダ車のシートを世界中で作っている会社。もしあなたがホンダ車に乗っているなら、その快適なドライブを裏側で支えているのはこの会社かもしれません。自動車だけでなく、バイクのシートも得意分野です。最近では、長時間座ってプレイするeスポーツ選手のための、疲れを検知するAI搭載ゲーミングチェアの開発など、未来の「座る」体験を創造する新しい挑戦も始めています。

ホンダ系の自動車シート部品大手。FY2025は売上高4,605.1億円(前期比4.3%増)、営業利益164.28億円(同6.2%減)と増収減益で着地した。主要顧客であるホンダの生産動向に業績が大きく左右される構造だが、原価低減活動を進めている。進行中の中期経営計画では、最終年度の営業利益目標440億円に対し、会社見通しは165億円と大幅未達の可能性が高く、収益性の回復が最大の経営課題となっている。

輸送用機器プライム市場

会社概要

業種
輸送用機器
決算期
3月
本社
埼玉県朝霞市栄町3丁目7番27号
公式
www.tstech.co.jp

社長プロフィール

保田 真成
保田 真成
代表取締役社長
挑戦者
私たちは『人材重視』『喜ばれる企業』という理念を事業の根幹に据えています。進化するモビリティ社会の中で、世界中のお客様に喜んでいただける魅力的な商品を送り出し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

この会社のストーリー

1960
東京シート株式会社として創立

二輪車用シートメーカーとして創業。本田技研工業との取引を開始し、事業の礎を築く。

1988
米国に初の海外生産拠点を設立

初の海外生産拠点として米国オハイオ州にTSUを設立し、グローバル展開を本格化させる。

1997
「テイ・エス テック株式会社」へ商号変更

総合内装システムサプライヤーへの飛躍を目指し、現在の社名に変更。新たなステージへと歩みを進める。

2007
東京証券取引所第一部に上場

社会的信用とブランドイメージを向上させ、さらなる事業拡大のための経営基盤を強化した。

2020
今仙電機製作所との資本業務提携

次世代の自動車に求められるシート開発を加速するため、シート機構部品メーカーの今仙電機製作所と提携し、競争力を強化。

2022
ゲーミングチェア用システムを発表

eスポーツ市場へ参入し、選手の疲労度を推定するAIシートシステムを開発。新たな事業領域への挑戦を開始した。

2023
第15次中期経営計画を策定

2030年ビジョン達成に向け、電動化シフトに対応する製品開発や収益構造の改革を掲げる。

注目ポイント

魅力的な株主還元

長期保有の株主を優遇するポイント制の株主優待制度があり、保有期間に応じて最大36,000円相当の食品ギフトと交換可能です。配当利回りも高い水準で、株主への還元意欲が高い企業です。

次世代モビリティへの挑戦

自動運転や電動化(CASE)を見据え、異業種との連携を積極的に推進しています。快適性だけでなく、安全性や健康管理機能などを組み込んだ次世代シートの開発で新たな価値創造を目指します。

新市場を開拓する技術力

長年培ったシート技術を応用し、eスポーツ選手のコンディションを管理するAI搭載ゲーミングチェアを開発。自動車分野にとどまらない新たな市場への挑戦も魅力です。

サービスの実績は?

4.3%
売上高成長率 (YoY)
FY2025実績
+4.3% YoY
83
1株当たり配当金
FY2025実績
+13.7% YoY
2.82億円
従業員一人当たり売上高
FY2025実績
13カ国
グローバル供給拠点数
2024年時点
約90%
主要顧客向け売上比率
ホンダグループ向け

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 83円
安全性
安定
自己資本比率 70.8%
稼ぐ力
普通
ROE 2.6%
話題性
不評
ポジティブ 30%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
83
方針: 安定配当
1株配当配当性向
FY2021/39058.9%
FY2022/35458.3%
FY2023/363152.4%
FY2024/37391.1%
FY2025/383117.4%
3期連続増配
株主優待
あり
権利確定月3月

当社は、安定的な配当維持と株主還元を重視する経営方針を掲げており、近年は配当性向が高水準で推移しています。業績の変動にかかわらず株主への利益還元を継続する姿勢は強く、インカムゲインを重視する投資家にとって魅力的な水準です。また、長期保有特典を含む充実した株主優待制度も設けており、総合利回りの観点から高い還元を維持しています。

同業比較(収益性)

輸送用機器の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
2.6%
業界平均
7.3%
営業利益率下回る
この会社
3.6%
業界平均
7.3%
自己資本比率上回る
この会社
70.8%
業界平均
40.1%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/33,500億円
FY2023/34,092億円
FY2024/34,417億円
FY2025/34,605億円
営業利益
FY2022/3230億円
FY2023/3153億円
FY2024/3175億円
FY2025/3164億円

当社の売上高はFY2021/3の約3,461億円からFY2025/3には約4,605億円まで順調に拡大基調を維持しています。一方で営業利益や純利益は、原材料価格の高騰や主要取引先であるホンダの減産影響を受け、直近数期は利益率が圧迫される厳しい展開が続いています。FY2026/3予想では、これらの外部環境要因を見込みつつ、効率化による挽回を図る計画です。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
2.6%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.0%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
3.6%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/36.9%5.3%7.7%
FY2022/33.8%3.0%6.6%
FY2023/31.7%1.3%3.7%
FY2024/32.9%2.3%4.0%
FY2025/32.6%2.0%3.6%

収益性指標であるROE(自己資本利益率)は、利益水準の低下に伴いFY2021/3の6.9%から直近では2%台へと大幅に低下しており、資本効率の改善が喫緊の課題となっています。営業利益率も同様に7%台から3%台へと低迷しており、高コスト体質からの脱却と原価低減活動の強化が求められています。収益構造の回復には、次世代シート開発などの高付加価値化が鍵を握ります。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率70.8%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
3,257億円

当社は潤沢な現金同等物を保有しており、有利子負債ゼロを維持する極めて強固な財務体質を構築しています。自己資本比率も70%超を安定して維持しており、外部環境の変化に対する高い耐性を備えています。豊富なネットキャッシュを背景に、将来的な成長投資や株主還元を柔軟に実施できる盤石なバランスシートが強みです。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+287億円
営業CF
投資に使ったお金
-359億円
投資CF
借入・返済など
-314億円
財務CF
手元に残ったお金
-71.5億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3252億円-117億円-146億円134億円
FY2022/3200億円-172億円-236億円28.2億円
FY2023/3304億円-210億円-189億円94.8億円
FY2024/3377億円-86.7億円-178億円290億円
FY2025/3287億円-359億円-314億円-71.5億円

本業で稼ぐ力を示す営業キャッシュフローは安定して黒字を計上し、強固なキャッシュ創出能力を有しています。FY2025/3には大規模な投資活動によりフリーキャッシュフローが一時的にマイナスとなりましたが、これは将来の成長に向けた戦略的支出によるものです。財務活動によるキャッシュフローは一貫してマイナスであり、配当支払いや自己株式取得を通じた株主還元を積極的に実施しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1経営成績」に記載しています

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3267億円60.0億円22.4%
FY2022/3230億円106億円46.0%
FY2023/3153億円99.1億円65.0%
FY2024/3175億円72.9億円41.7%
FY2025/3164億円78.0億円47.5%

実効税率には年度により変動が見られますが、これはグローバル展開に伴う各国の税制や繰延税金資産の取り扱い、または持分法投資損益等の影響によるものです。利益水準が変動する中でも、安定した納税義務を履行しています。特別な税制優遇措置等を除き、通常の法人税負担が業績の変動に合わせて発生している状況です。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
759万円
従業員数
14,163
平均年齢
41.1歳
平均年収従業員数前年比
当期759万円14,163-

従業員平均年収は759万円であり、製造業および自動車部品業界の中でも比較的高い水準を維持しています。長年にわたるグローバルな事業展開と、本田技研工業という安定した供給先を持つことが、従業員への良好な待遇に寄与していると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主56.1%
浮動株43.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関31.4%
事業法人等24.8%
外国法人等15.4%
個人その他27.3%
証券会社1.1%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は本田技研工業。

本田技研工業株式会社(25,620,000株)21.48%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(13,440,200株)11.27%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(5,154,400株)4.32%
株式会社SMBC信託銀行(株式会社三井住友銀行退職給付信託口)(4,398,000株)3.69%
住友生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)(3,880,000株)3.25%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(2,779,669株)2.33%
オカモト株式会社(2,752,000株)2.31%
三菱UFJ信託銀行株式会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(2,720,000株)2.28%
株式会社三菱UFJ銀行(2,638,800株)2.21%
日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(2,580,400株)2.16%

本田技研工業株式会社が21.48%を保有する筆頭株主であり、ホンダグループとの強固な資本関係が安定的な経営基盤を支えています。信託銀行などの金融機関が上位株主の大部分を占めており、機関投資家による保有割合が高い構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

3億700万円
取締役8名の合計

売上収益の大部分がホンダグループ向けという特徴があり、為替変動や自動車減産などの事業環境の変化が直接的に経営成績へ影響を及ぼすリスクを抱えています。セグメントとしては自動車用シートおよび内装品の製造に特化しており、次世代モビリティに向けた技術開発が今後の鍵となります。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 11名)
女性 2名(18.2% 男性 9
18%
82%
監査報酬
7,300万円
設備投資額
216.5億円
平均勤続年数(従業員)
17.5
臨時従業員数
2524

女性役員比率は18.2%とプライム市場上場企業として一定の多様性を確保しており、指名・報酬委員会を設置し社外取締役を過半数含めることで透明性の高いガバナンス体制を構築しています。監査報酬として7,300万円を拠出し、適切な監査機能を維持しています。

会社の計画は順調?

D
総合評価
中計目標の大幅未達が濃厚。業績予想も楽観的な期初計画から下方修正する傾向が見られる。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

第15次中期経営計画
FY2024〜FY2026
売上収益: 目標 4,800億円 順調 (4,300億円 (会社見通し))
89.6%
営業利益: 目標 440億円 大幅遅れ (165億円 (会社見通し))
37.5%
ROE: 目標 8.5% 大幅遅れ (1.8% (FY2025実績))
21.2%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20254,500億円4,300億円 (11月下方修正)4,605億円+2.3%
FY20244,100億円4,417億円+7.7%
FY20233,800億円4,092億円+7.7%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025200億円165億円 (11月下方修正)164億円-17.9%
FY2024200億円175億円-12.5%
FY2023175億円153億円-12.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

現行の第15次中期経営計画では、最終年度(FY2026)に営業利益440億円という高い目標を掲げていますが、会社が公表した最新の見通しでは165億円と、達成は極めて困難な状況です。近年の業績予想も、売上は期初予想を上回る傾向がある一方、利益面では原材料高や顧客の生産調整の影響を受けやすく、期中に下方修正されるケースが目立ちます。計画達成能力と収益性改善が今後の大きな課題です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は、一貫して市場平均であるTOPIXを下回る「アンダーパフォーム」となっています。これは、同社の株価が市場全体の成長から取り残されていることを示唆します。主な背景として、主要顧客であるホンダへの依存度が高いビジネスモデルや、中期経営計画の目標未達が濃厚であることなど、成長性への懸念が株価の重しとなり、投資家からの評価が伸び悩んでいると考えられます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+56.2%
100万円 →156.2万円
56.2万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021132.4万円+32.4万円32.4%
FY2022115.2万円+15.2万円15.2%
FY2023143.9万円+43.9万円43.9%
FY2024175.6万円+75.6万円75.6%
FY2025156.2万円+56.2万円56.2%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残158,300株
売り残675,100株
信用倍率0.23倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2026年3月期 第1四半期決算発表2025年8月上旬
2026年3月期 第2四半期決算発表2025年11月上旬
定時株主総会2026年6月下旬

信用取引では売り残が買い残を大幅に上回る「信用倍率0.23倍」となっており、将来の株価下落を見込む投資家が多い一方、株価上昇時には買い戻し(踏み上げ)のエネルギーにもなり得ます。業界比較では、PBRが0.71倍と解散価値とされる1倍を大きく割り込んでおり、株価は割安と判断される水準です。配当利回りも業界平均を上回っており、株主還元への意識は評価できます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや懸念
報道件数(30日)
42
前月比 -12.5%
メディア数
18
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, みんかぶ, PR TIMES
業界内ランキング
上位 35%
輸送用機器業 85社中 30位
報道のトーン
30%
好意的
20%
中立
50%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績・決算50%
経営戦略・人事20%
M&A・提携15%
サステナビリティ15%

最近の出来事

2026年2月事業提携

ヒューマンアカデミーと連携し、疲労度推定AIシートの試験導入を開始。

2025年11月業績下方修正

米州や中国の減産影響により、通期の最終利益予想を19%減益へ修正。

2024年10月グループ再編

子会社間の吸収合併を実施し、事業効率化のためテイ・エス パーツ アンド サービスへ商号変更。

最新ニュース

ポジティブ
テイ・エス テック、最終増益を発表
8/08 · 日本経済新聞
ポジティブ
テイ・エス テック、減収増益を達成
5/26 · 日本経済新聞

テイ・エス テック まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 83円
安全性
安定
自己資本比率 70.8%
稼ぐ力
普通
ROE 2.6%
話題性
不評
ポジティブ 30%

「ホンダの座席を世界に供給する巨人、CASEの波に乗り次世代の『座る』を模索中」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

輸送用機器」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU