ミツバ
MITSUBA Corporation
最終更新日: 2026年3月28日
モーター技術で世界の「安全・安心」を動かす、縁の下の力持ち企業
世界の人々に喜びと安心を提供する企業グループを目指す。
この会社ってなに？
あなたが雨の日に車のワイパーを動かすとき、その心臓部であるモーターはミツバが作っているかもしれません。また、車の窓をスイッチ一つでスムーズに開け閉めできるのも、同社のパワーウインドウモーターのおかげです。さらに、エンジンを始動させる際の「キュルキュル」という音、その音を鳴らすスターターモーターもミツバの得意分野。普段何気なく使っているクルマの便利な機能の裏側で、ミツバのモーター技術が活躍しているのです。
自動車電装品大手のミツバは、FY2025に売上高3,493.5億円、営業利益209.3億円を達成しました。主力の四輪車向け製品が堅調に推移する一方、PER6.2倍、PBR0.65倍と市場からは割安に評価されています。現在は中期経営計画のもと、既存事業の収益性改善と並行して、EV向け駆動システムや脱レアアースモーターといった次世代技術の開発に注力。特に成長著しいインドの二輪車市場への展開を加速させており、事業ポートフォリオの転換が今後の成長の鍵を握ります。
会社概要
- 業種
- 電気機器
- 決算期
- 3月
- 本社
- 群馬県桐生市広沢町1丁目2681番地
- 公式
- www.mitsuba.co.jp
社長プロフィール
私たちは、多様化するモビリティ市場において、『モーター・制御・機構』の技術で、お客さまの安全・安心ニーズに応える商品をグローバルに提供しています。自動車業界が直面する100年に一度の変革期を成長の機会と捉え、技術革新を通じて持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
この会社のストーリー
群馬県桐生市にて、自転車用発電ランプの製造・販売を開始。ものづくりの原点がここに始まる。
自動車用ホーンの生産を開始し、モビリティ事業へ本格参入。後の事業の礎を築く。
現在の中核事業であるワイパーモーターの生産をスタート。高い技術力で市場を切り拓いていく。
事業の成長と社会的な信用の高まりを受け、株式を上場。企業として新たなステージへ。
旧日産系の自動車電機工業と合併し、事業基盤をさらに強化。顧客ポートフォリオを拡大する大きな転機となる。
厳しい事業環境に対応するため、事業構造改革に着手。電動化時代に向けた基盤作りに挑む。
電動化の波に乗り、二輪EV駆動システムなどの次世代製品開発を加速。持続的成長を目指し、新たな挑戦を続ける。
注目ポイント
主力製品のワイパーモーターは世界的なシェアを誇ります。その高い技術力を活かし、EV（電気自動車）向けの駆動モーターなど、次世代のモビリティ分野へも積極的に展開しています。
中期経営計画の順調な進捗を背景に、増配や創立80周年記念配当を発表。業績向上を株主に還元する姿勢を明確に示しており、投資家にとって魅力的なポイントです。
本社を置く群馬県の特産品が株主優待として贈られます。企業活動だけでなく、こうした取り組みを通じて地域社会との繋がりも大切にしている企業です。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 0円 | 0.0% |
| FY2022/3 | 3円 | 160.4% |
| FY2023/3 | 3円 | 11.3% |
| FY2024/3 | 6円 | 2.0% |
| FY2025/3 | 10円 | 4.0% |
| 権利確定月 | 3月 |
ミツバは、経営基盤の強化を最優先としつつ、株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけており、近年の業績回復に伴い増配基調を強めています。中期経営計画の進捗に基づき、普通配当の積み増しや記念配当を実施するなど、株主還元策の充実に努めています。今後は安定的な利益成長とキャッシュフローの創出を背景に、さらなる配当の引き上げが期待されています。
同業比較（収益性）
電気機器の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
ミツバは、自動車用電装品を主力とするグローバル企業であり、近年の電動化需要の追い風を受け売上高は3,400億円規模へと着実に拡大しています。かつては低利益体質に苦しんでいましたが、構造改革や高付加価値製品へのシフトが奏功し、FY2024/3期以降は営業利益が200億円を超える水準まで急回復しました。FY2026/3期は、一過性の要因を除いた安定的な成長フェーズに入り、堅調な利益水準を維持する見通しです。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 1.0% | 0.2% | 3.2% |
| FY2022/3 | 0.1% | 0.0% | 2.5% |
| FY2023/3 | 1.4% | 0.4% | 2.1% |
| FY2024/3 | 11.2% | 3.8% | 6.1% |
| FY2025/3 | 10.7% | 3.6% | 6.0% |
収益性については、FY2021/3期からFY2023/3期までは営業利益率が2-3%台と低迷していましたが、直近では営業利益率が6%台まで改善しており、収益構造の改革が進んでいることが分かります。これに伴い、自己資本利益率（ROE）も10%を超える水準へ回復し、資本効率の面でも大きな改善が見られます。今後もモーター・制御技術の競争力を背景に、安定的な利益率の維持が収益性向上の鍵となります。
財務は安全？
財務健全性については、FY2024/3期に有利子負債が大幅に増加したものの、それに伴い総資産も3,500億円規模へ拡大しました。自己資本比率は28%台で推移しており、負債の管理を通じた財務基盤の安定化が継続的な経営課題となっています。今後、キャッシュフローの創出力を生かして負債を圧縮しつつ、自己資本比率をさらに引き上げることで、健全な貸借対照表の構築を目指す段階にあります。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 154億円 | -66.5億円 | 128億円 | 87.5億円 |
| FY2022/3 | 120億円 | -68.4億円 | -130億円 | 51.5億円 |
| FY2023/3 | 296億円 | -91.7億円 | -207億円 | 205億円 |
| FY2024/3 | 415億円 | -52.4億円 | -138億円 | 363億円 |
| FY2025/3 | 380億円 | -68.8億円 | -339億円 | 311億円 |
営業キャッシュフローは、業績の改善を背景に直近では約380億円から415億円へと高い水準を記録し、強固な本業の稼ぐ力が示されています。投資活動によるキャッシュアウトは主に成長に向けた設備投資に充てられており、フリーキャッシュフロー（FCF）は直近で300億円を超えるなど潤沢です。この創出されたキャッシュを基に、財務体質の改善や配当増額など、株主還元と負債返済の両立を図っています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 87.5億円 | 80.2億円 | 91.6% |
| FY2022/3 | 75.3億円 | 74.5億円 | 98.9% |
| FY2023/3 | 60.5億円 | 48.6億円 | 80.4% |
| FY2024/3 | 223億円 | 86.0億円 | 38.5% |
| FY2025/3 | 198億円 | 79.2億円 | 40.0% |
FY2021/3期からFY2023/3期にかけては、税引前利益が限定的であったことに加え、会計上の調整や繰延税金資産の影響により、実効税率が一時的に極めて高い水準となりました。FY2024/3期以降は業績の抜本的な回復により、実効税率は約40%前後の水準へ正常化しています。今後も安定した利益計上が見込まれるため、税負担も中長期的に適正な範囲内で推移すると予測されます。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 571万円 | 21,887人 | - |
従業員平均年収は約571万円であり、製造業としての水準を維持しています。自動車部品業界の激しい競争や為替変動の影響を受ける中、着実な業績改善と株主還元を優先する方針が給与面にも反映されており、安定した雇用環境が整えられています。
誰がこの会社の株を持ってる？
安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主はミツバ取引先企業持株会・本田技研工業・セコム損害保険。
同社の株主構成は、金融機関や取引先企業が上位を占める安定株主比率の高い構造となっています。筆頭株主の日本マスタートラスト信託銀行をはじめ、日産自動車や本田技研工業など主要な自動車メーカーが名を連ねており、長期的な信頼関係に基づく経営基盤が特徴です。
会社の公式開示情報
役員報酬
EDINET開示情報によると、同社は自動車用ワイパーやモーター技術を軸とするニッチトップ戦略を展開しています。連結子会社40社を抱え、グローバルな生産体制を構築していますが、自動車業界のEVシフトや原材料価格の高騰が主要な事業リスクとして注視されています。
この会社のガバナンスは？
ガバナンス体制においては女性役員比率が12.5%と、多様な視点を取り入れた経営の高度化を推進しています。監査報酬に1億円超を投じるなど、適正な監査体制の維持に努めており、グローバルな事業規模に見合った健全な経営モニタリングが行われています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 180億円 | — | 209億円 | +16.3% |
| FY2024 | 150億円 | — | 212億円 | +41.0% |
| FY2023 | 110億円 | — | 67億円 | -39.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 3,450億円 | — | 3,494億円 | +1.3% |
| FY2024 | 3,220億円 | — | 3,442億円 | +6.9% |
| FY2023 | 3,300億円 | — | 3,195億円 | -3.2% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
同社は現在、具体的な中期経営計画の目標数値を大々的には公表していませんが、期初の業績予想を実質的なコミットメントと見ることができます。直近のFY2024、FY2025は営業利益で期初予想をそれぞれ41.0%、16.3%と大幅に上回って着地しており、保守的な予想を出す傾向と、それを超える実行力の高さがうかがえます。特に円安やコスト改善が利益を押し上げており、進行中のFY2026計画も超過達成への期待が高まっています。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）を見ると、FY2022、FY2023、FY2025の3期間でTOPIXをアンダーパフォームしています。これは、同社株価が自動車業界の景況感や特定顧客（ホンダ）の生産動向に左右されやすく、市場全体の成長モメンタムに乗り切れない時期があったことを示唆します。一方で、FY2024にはTSRが391.7%と急騰し、TOPIXを大幅にアウトパフォームしました。これは業績の急回復と増配が評価された結果であり、株価のボラティリティの高さを反映しています。総じて、市場平均を安定的に上回るリターンを創出するには至っておらず、今後のEVシフトへの対応力が株主価値向上の鍵となりそうです。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 161.4万円 | +61.4万円 | 61.4% |
| FY2022 | 88.8万円 | -11.2万円 | -11.2% |
| FY2023 | 125.7万円 | +25.7万円 | 25.7% |
| FY2024 | 391.7万円 | +291.7万円 | 291.7% |
| FY2025 | 200.5万円 | +100.5万円 | 100.5% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
同社のPERは6.2倍と業界平均の約15倍を大きく下回っており、PBRも0.65倍と解散価値（1倍）を下回るなど、典型的なバリュー株（割安株）と評価されています。一方、信用買残が売残を大きく上回る16.64倍となっており、将来の株価上昇を見込む個人投資家が多いものの、需給面では将来的な売り圧力となる可能性も意識されます。配当利回りは業界平均より低く、株価上昇によるキャピタルゲインを狙う投資家が多いことを示唆しています。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
第3四半期決算にて通期予想を上方修正し、増配および80周年記念配当を発表。
みつばモビリティがREA社と提携し、AI乗合配車システムの導入を開始。
物流事業の効率化を目指し、子会社のミツバロジスティクスをニッコンホールディングスへ譲渡。
最新ニュース
ミツバ まとめ
ひとめ診断
「雨の日の必需品、ワイパーモーターの巨人がEVとインド市場にアクセル全開で挑む」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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