6976プライム

太陽誘電

TAIYO YUDEN CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE0.7%
BPS245.1円
自己資本比率55.6%
FY2025/3 有報データ

スマホやPCに必須!小さな巨人、積層セラミックコンデンサで世界をリード

エレクトロニクス技術の進歩をリードし、価値ある製品の提供を通じて、信頼される企業であり続ける。

この会社ってなに?

あなたがスマートフォンで動画を見たり、ゲームをしたりするとき、その内部では数え切れないほどの超小型部品が働いています。太陽誘電は、そうした電子機器に欠かせない「積層セラミックコンデンサ」という米粒よりも小さな部品で、世界トップクラスのシェアを誇る会社です。普段何気なく使っているパソコンやテレビ、これからますます普及する電気自動車の中にも、同社の最先端技術がぎっしり詰まっています。目に見えないところで、私たちの快適なデジタルライフを支えている縁の下の力持ち、それが太陽誘電です。

積層セラミックコンデンサ(MLCC)で世界大手の太陽誘電は、スマートフォン市場の低迷を受け、FY2025決算で売上高3,414億円、営業利益104.59億円と厳しい業績が続いた。これはピーク時のFY2022(営業利益682億円)から大幅な減益となる。しかし、会社はFY2026に売上高3,500億円、営業利益200億円とV字回復を見込んでおり、成長領域である自動車向けやデータセンター向けなど、高付加価値製品へのシフトが復活の鍵を握る。株価は業績悪化を織り込みつつも、将来の回復期待を背景に推移している。

電気機器プライム市場

会社概要

業種
電気機器
決算期
3月
本社
東京都中央区京橋2-7-19 京橋イーストビル
公式
www.yuden.co.jp

社長プロフィール

佐瀬 克也
佐瀬 克也
代表取締役社長執行役員
テクノロジスト
私たちはエレクトロニクス技術の進歩を通じて社会に貢献することを使命としています。中期経営計画2025のもと、経済価値と社会価値の両立を追求し、お客様から信頼される企業であり続けることで、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。

この会社のストーリー

1950
創業

東京都杉並区にて、チタン酸バリウムを応用したセラミックコンデンサの開発・生産を目的として太陽誘電株式会社を設立。

1960s-1970s
技術革新と事業拡大

フェライトコアやインダクタの生産を開始し、事業を多角化。1970年には東京証券取引所市場第二部に上場を果たし、企業としての基盤を固める。

1984
世界初の積層セラミックコンデンサ開発

今日の主力製品であるニッケル電極大容量積層セラミックコンデンサを世界で初めて商品化。小型・大容量化を実現し、電子機器の進化を支える礎を築いた。

2000s
デジタル化の波に乗る

携帯電話やパソコンの普及に伴い、小型・高性能な電子部品の需要が急増。積層セラミックコンデンサを中心に、グローバル市場での地位を確立した。

2009
リーマンショックによる赤字転落

世界的な金融危機の影響で電子部品需要が落ち込み、創業以来の営業赤字を計上。厳しい経営環境に直面するも、事業構造の改革を進めた。

2020
車載・5G分野への注力

自動車の電装化や5G通信の普及を見据え、高信頼性・高性能なコンデンサの開発・生産を強化。成長市場へのシフトを加速させる。

2023
マレーシア新工場竣工

先端品である積層セラミックコンデンサの需要増に対応するため、マレーシア・サラワク州に新工場を竣工。グローバルな生産体制をさらに強化した。

注目ポイント

世界トップクラスの技術力

スマホやPC、自動車に不可欠な「積層セラミックコンデンサ(MLCC)」で世界有数のシェアを誇ります。小型化・大容量化の先端技術でエレクトロニクス業界の進化を支えています。

成長市場への積極投資

今後の需要拡大が見込まれる自動車の電装化や5G関連、データセンター向けに注力。マレーシア新工場の建設など、将来の成長に向けた設備投資を積極的に行っています。

安定した株主還元

中期経営計画では、安定的な配当性向30%の実現を目指すことを掲げています。業績に応じた利益還元に積極的で、長期的な資産形成を目指す投資家にとって魅力的な企業です。

サービスの実績は?

3,414億円
連結売上高
FY2025実績
+5.8% YoY
104.6億円
連結営業利益
FY2025実績
+15.2% YoY
90
1株当たり配当金
FY2025実績
0.0% YoY
30%以上
新卒女性採用率目標
中期経営計画2025
10%以上
女性管理職比率目標
2030年目標

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 90円
安全性
安定
自己資本比率 55.6%
稼ぐ力
普通
ROE 0.7%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
90
方針: 配当性向30%目標
1株配当配当性向
FY2021/34017.5%
FY2022/38018.5%
FY2023/39048.3%
FY2024/390134.8%
FY2025/390482.1%
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

太陽誘電は株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけ、連結配当性向30%を目標とする安定的な配当継続を基本方針としています。近年の業績低迷期においても90円の配当を維持していますが、これは将来の業績回復を織り込んだ配当維持の姿勢の表れです。今後の配当性向は、利益成長に伴い目標水準へ安定化させる方針です。

同業比較(収益性)

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
0.7%
業界平均
10.4%
営業利益率下回る
この会社
3.1%
業界平均
8.1%
自己資本比率上回る
この会社
55.6%
業界平均
52.6%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/33,496億円
FY2023/33,195億円
FY2024/33,226億円
FY2025/33,414億円
営業利益
FY2022/3682億円
FY2023/3320億円
FY2024/390.8億円
FY2025/3105億円

太陽誘電の業績は、スマートフォンや車載向け電子部品市場の停滞を受け、FY2022/3をピークに調整局面が続いています。FY2024/3以降は、需要減退の影響で営業利益が大幅に縮小する厳しい状況が継続しました。しかし、FY2026/3期には主要製品の需要回復と生産効率化により、緩やかな業績の改善が期待されています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
0.7%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
0.4%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
3.1%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/311.7%7.1%13.5%
FY2022/318.1%11.5%19.5%
FY2023/37.3%4.6%10.0%
FY2024/32.5%1.4%2.8%
FY2025/30.7%0.4%3.1%

収益性については、かつては19.5%(FY2022/3)を誇った営業利益率が、近年の需要低迷に伴い3%前後まで低下しています。ROE(自己資本利益率)も同様に大幅な低下を余儀なくされており、効率的な資本運用が課題となっています。今後は、高付加価値製品の販売拡大とコスト削減策による収益性の早期回復が求められるフェーズです。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率55.6%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
2,518億円
会社の純資産
3,192億円

財務健全性に関しては、長年無借金経営を継続してきましたが、FY2024/3期に成長投資のための設備投資資金として約2,381億円の有利子負債を調達しました。これにより自己資本比率は以前の60%超から55.6%(FY2025/3)へ低下したものの、依然として安定した水準を維持しています。潤沢な資産背景のもと、中長期的な成長に向けた構造転換を支える財務基盤を有しています。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+339億円
営業CF
投資に使ったお金
-635億円
投資CF
借入・返済など
+30.5億円
財務CF
手元に残ったお金
-296億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3529億円-422億円126億円107億円
FY2022/3673億円-506億円-147億円167億円
FY2023/3395億円-604億円145億円-210億円
FY2024/3511億円-828億円376億円-317億円
FY2025/3339億円-635億円30.5億円-296億円

営業キャッシュフローは安定的な創出を維持していますが、マレーシア新工場などの積極的な設備投資が継続しているため、フリーキャッシュフローは直近3期連続でマイナスとなっています。不足分は財務キャッシュフローのプラス(調達)で補填する構造です。将来の成長に向けた先行投資が重なっている時期であり、投資回収フェーズへの移行が今後のキャッシュフロー改善の鍵となります。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1電子部品の価格低下 電子機器の市場競争は激しく、電子部品市場でもセットメーカーからの値下げ要請と部品メーカー間の企業競争から電子部品価格は下落傾向にあります
2顧客の信用リスク 当社グループは、世界各国の電子機器メーカーを中心に取引をしておりますが、電子機器市場は事業環境の変化が激しく、顧客の業績が悪化した場合、売上債権の回収に影響を及ぼす可能性があります
3法的規制等 当社グループは、事業を展開する各国において、事業・投資の許可、税制及び国家安全保障等による輸出制限等の政府規制の適用を受けるとともに、通商、独占禁止、環境・リサイクル関連の法的規制を受けております
4環境規制におけるリスク 当社グループは、事業を展開する各国において、製品中の有害物質、産業廃棄物の処分、水質・大気・土壌の汚染防止について様々な環境関連法令の規制を受けております
5人材確保に関するリスク 当社グループの業績は、研究開発、生産、販売、経営管理等において優秀な人材の貢献に大きく依存しております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3412億円126億円30.6%
FY2022/3722億円178億円24.7%
FY2023/3348億円116億円33.3%
FY2024/3138億円54.4億円39.5%
FY2025/3105億円81.9億円77.9%

法人税等の支払額は利益の変動に伴い推移していますが、近年の利益水準低下により実効税率が一時的に上昇しています。特にFY2025/3期は、利益規模の縮小に対して税務上の調整などが影響し、税率が高く見えています。今後は業績回復に伴い、税率も通常水準へ収束することが予想されます。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
676万円
従業員数
20,779
平均年齢
41.2歳
平均年収従業員数前年比
当期676万円20,779-

従業員の平均年収は676万円であり、電子部品業界の平均と比較しても標準的な水準を維持しています。近年はスマートフォンや車載向けなど先端市場の需要変動に伴い、業績連動型の報酬が反映されやすい傾向にあります。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主49.6%
浮動株50.4%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関45.7%
事業法人等3.8%
外国法人等26.6%
個人その他21.5%
証券会社2.3%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主はSTATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(32,462,000株)26.02%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(20,118,000株)16.12%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(4,753,000株)3.81%
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(2,651,000株)2.12%
株式会社伊予銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)(2,000,000株)1.6%
公益財団法人佐藤交通遺児福祉基金(1,916,000株)1.53%
BNP PARIBAS FINANCIAL MARKETS (常任代理人 BNPパリバ証券株式会社)(1,867,000株)1.49%
HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行 東京支店 カストディ業務部)(1,763,000株)1.41%
日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(1,666,000株)1.33%
JUNIPER (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(1,230,000株)0.98%

大株主には日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占めており、機関投資家による保有が中心の構成です。特定の創業者一族による支配色は薄く、国内外の幅広い投資家から安定的に資金が供給されている状況です。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億2,600万円
取締役8名の合計

EDINET開示情報では、積層セラミックコンデンサ(MLCC)を中心とした電子部品の製造・販売を主軸としています。主なリスク要因には、電子機器市場の市況変動や為替リスク、および急速な技術革新による競争激化が挙げられています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 10名)
女性 3名(30.0% 男性 7
30%
70%
監査報酬
1億円
連結子会社数
30
設備投資額
627.1億円
平均勤続年数(従業員)
16.5

女性役員比率が30.0%に達しており、多様な視点を取り入れたガバナンス体制を積極的に構築しています。30社の連結子会社を統括する規模を持ちながら、監査報酬1億円規模の適切な監視体制を維持することで、経営の透明性向上を図っています。

会社の計画は順調?

D
総合評価
「中期経営計画2025」は市況悪化で大幅未達。業績予想も下方修正が多く、計画達成力には課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画2025
FY2021~FY2025
売上高: 目標 4,800億円 未達 (3,414億円)
71.1%
営業利益率: 目標 15.0% 未達 (3.06%)
20.4%
ROE: 目標 15.0%以上 未達 (0.62%)
4.1%
ROIC: 目標 10.0%以上 未達 (0.51%)
5.1%
FY2026 会社予想
FY2026
売上高: 目標 3,500億円 順調 (3,414億円)
97.6%
営業利益: 目標 200億円 やや遅れ (104.59億円)
52.3%
純利益: 目標 110億円 大幅遅れ (23.28億円)
21.2%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20233,850億円3,300億円3,195億円-17.0%
FY20243,220億円3,227億円+0.2%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2023700億円350億円320億円-54.3%
FY2025160億円105億円-34.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」は、売上高4,800億円、営業利益率15%という高い目標を掲げましたが、主力のスマートフォン市場の急激な減速により、実績は売上高3,414億円、営業利益率3.1%と目標を大幅に下回る結果となりました。業績予想の精度も低く、特に利益面での下方修正が目立ちます。現在はFY2026の会社予想達成に向け、車載向けなどの高付加価値製品へのシフトを急いでおり、次の成長戦略で信頼を回復できるかが焦点です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、株価変動と配当を合算した総合的な投資リターンを示す指標です。FY2022まではTOPIXを上回る高いリターンを実現していましたが、FY2023以降は業績悪化に伴う株価下落が響き、2年連続でTOPIXを大きく下回る(アンダーパフォーム)結果となりました。これは、スマートフォン市場の低迷という外部環境の変化が、同社の株主価値に直接的な影響を与えたことを示しています。今後のTSR改善には、安定的な業績回復と株主還元の両立が不可欠です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合-0.1%
100万円 →99.9万円
-0.1万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021183.2万円+83.2万円83.2%
FY2022198.2万円+98.2万円98.2%
FY2023162.5万円+62.5万円62.5%
FY2024137.2万円+37.2万円37.2%
FY202599.9万円-0.1万円-0.1%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残2,260,200株
売り残276,000株
信用倍率8.19倍
2026年3月20日時点
今後の予定
2026年3月期 通期決算発表2026年5月上旬
第85期定時株主総会2026年6月下旬

現在のPERは64.3倍と、業界平均に比べて割高な水準にあります。これは現在の利益が落ち込んでいる一方で、株価が将来の業績回復を織り込んでいるためです。信用倍率は8.19倍と買い残が多く、短期的な株価上昇を期待する投資家が多いことを示唆していますが、将来の売り圧力になる可能性も需給面の注意点です。PBRや配当利回りは業界平均と近い水準です。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +12.5%
メディア数
38
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 会社四季報オンライン, PR TIMES ほか
業界内ランキング
上位 15%
電気機器業界 480社中 72位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績45%
株価動向・レーティング30%
ESG・サステナビリティ15%
その他10%

最近の出来事

2025年2月業績予想更新

26年3月期の業績予想を公表。次期中期経営計画に向けた収益基盤の強化を強調。

2024年10月PPA提携

新潟太陽誘電がオフサイト型コーポレートPPAを活用し、CO2排出量削減を加速。

2024年4月新製品開発

積層セラミックコンデンサおよび通信デバイスの量産技術刷新に関する投資を推進。

最新ニュース

中立
太陽誘電、26年3月期業績予想を発表
2/6 · 株予報Pro
ポジティブ
米系大手証券が目標株価を4,900円に引き上げ
3/24 · IFIS株予報
ポジティブ
太陽誘電の26年3月期経常予想が前週比4.7%上昇
3/18 · IFIS株予報
ポジティブ
アナリストによる目標株価引き上げと増益見通し
3/17 · ダイヤモンドZai
ポジティブ
新潟太陽誘電によるオフサイト型PPA活用への取り組み
2/20 · PR TIMES

太陽誘電 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 90円
安全性
安定
自己資本比率 55.6%
稼ぐ力
普通
ROE 0.7%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「『スマホ依存』から脱却し、自動車向けコンデンサで再成長を狙う部品メーカーの雄」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU