SUBARU CORPORATION
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
フォレスター・レヴォーグ・インプレッサなど、安全性とアウトドア走行性能に定評のある車を作る会社です。雪道や山道に強いAWD（4輪駆動）が特徴で、「安全に走れる車が欲しい」というファミリー層やアウトドア愛好家に支持されています。
SUBARUは1953年設立（前身：富士重工業）の自動車メーカーで、水平対向エンジンとシンメトリカルAWD（常時全輪駆動）という独自技術を強みに、世界で年間約90万台を販売しています。売上高は約4.7兆円（2025/03期）で、売上の約80%を北米市場が占める「米国依存型」のビジネスモデルです。アイサイト（先進安全運転支援システム）も高い評価を受け、米国IIHSの安全評価で常にトップクラスの成績を収めています。2024/03期には円安効果もあり営業利益4,682億円・営業利益率10.0%と過去最高を記録しましたが、2025/03期は米国での販売奨励金増加などで減益。さらに2026/03期は米国関税の影響で営業利益1,300億円（前期比-67.9%）と大幅減益予想となっており、関税対応が最大の経営課題です。
ステレオカメラ方式の先進運転支援システム「アイサイト」は、衝突回避支援や車線逸脱抑制で業界をリードする安全技術。米国IIHSの最高評価を常に獲得し、「安全な車＝スバル」のブランドを確立しています
低重心の水平対向エンジンとシンメトリカルAWDの組み合わせは世界でSUBARUだけ。雪道・悪路での走行安定性は他社の追随を許さず、北米のアウトドア愛好家から熱狂的な支持を得ています
配当利回りは約4.5%と自動車セクターでもトップクラス。関税による大幅減益予想でも年間115円の配当維持を発表しており、株主還元への強い意志が表れています。PBR 0.68倍と割安感も
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
水平対向エンジン・AWD搭載のフォレスター、アウトバック、クロストレック等。北米が最大市場で売上の約80%を占める
防衛省向けヘリコプター（UH-2）、ボーイング向け中央翼等の航空機部品を製造
産業機器（ロビンエンジン等）、不動産事業など
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 4.4% | 2.2% | - |
| 2022/03期 | 3.8% | 2.0% | - |
| 2023/03期 | 10.0% | 5.1% | - |
| 2024/03期 | 16.5% | 8.0% | 10.0% |
| 2025/03期 | 12.8% | 6.6% | 8.6% |
2024/03期に営業利益率10.0%・ROE 15.0%と自動車メーカーとしては高水準を達成しましたが、2025/03期は販売奨励金の増加などで営業利益率8.6%・ROE 12.4%とやや低下。2026/03期は関税影響で営業利益率2.7%程度まで落ち込む見通しです。ただし、これは一時的なコスト増によるもので、原価低減施策の効果が出れば回復余地があります。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 2.8兆円 | 0円 | 765億円 | 99.8円 | - |
| 2022/03期 | 2.7兆円 | 0円 | 700億円 | 91.3円 | -3.0% |
| 2023/03期 | 3.8兆円 | 0円 | 2,004億円 | 261.3円 | +37.5% |
| 2024/03期 | 4.7兆円 | 4,682億円 | 3,851億円 | 509.2円 | +24.6% |
| 2025/03期 | 4.7兆円 | 4,053億円 | 3,381億円 | 458.0円 | -0.4% |
2023/03期以降、円安と北米販売好調を背景に業績が急拡大し、2024/03期には営業利益4,682億円・営業利益率10.0%と過去最高を記録しました。2025/03期は販売奨励金の増加等で減益に転じ、2026/03期は米国関税（25%）の影響で営業利益1,300億円と前期比67.9%の大幅減益予想です。関税コスト約2,100億円を「原価維新20-30」等のコスト削減で一部吸収する計画ですが、北米輸出比率の高さが構造的な課題となっています。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
輸送用機器の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 自動車 | 約4兆5,700億円 | 約3,900億円 | 約8.5% |
| 航空宇宙 | 約1,700億円 | 約100億円 | 約5.9% |
| その他 | 約500億円 | 約50億円 | 約10% |
売上の約97%を自動車事業が占める一本足打法。航空宇宙事業は防衛需要の増加で堅調ですが、全体に占める割合は約3.6%と限定的です。自動車事業の営業利益率は8.5%（2025/03期）と自動車メーカーとしては高水準ですが、2026/03期は関税影響で大幅に低下する見通しです。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/03期 | 4,000億円 | 4,200億円 | 4,053億円 | -3.5% |
| 2024/03期 | 3,000億円 | 4,600億円 | 4,682億円 | +1.8% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
2024/03期は期初予想3,000億円→実績4,682億円と大幅上振れの実績がある一方、2026/03期は関税影響で営業利益率2.7%まで低下する見通し。中計の「営業利益率8%以上」目標は一時的に未達となります。EV戦略ではトヨタとの共同開発で2026年末までに4モデルを予定していますが、現時点ではソルテラ1モデルのみで、計画通りの進捗かは不透明です。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
中島飛行機の後身として設立。航空機技術を活かした自動車開発に着手し、1958年に軽自動車「スバル360」を発売して自動車メーカーとしての地位を確立
世界初の量産4WD乗用車「レオーネ エステートバン4WD」を発売。悪路走行性能が農林業従事者やアウトドア愛好家に支持され、「4WDのスバル」のブランドを確立
GMが20%出資するも2005年に撤退。代わりにトヨタ自動車が出資を開始し、2008年に筆頭株主に。開発・生産での提携が深化し、86/BRZの共同開発に結実
「富士重工業」から「SUBARU」に社名変更。ブランドと社名の一体化で海外でのブランド認知を強化。同時期にアイサイトの進化で安全性能の評価が急上昇
米国の自動車関税25%が発動し、年間約2,100億円のコスト増に直面。「原価維新20-30」で2,000億円規模のコスト削減を目指すとともに、BEVの米国生産化を加速
米国の自動車関税（25%）が発動。SUBARUは米国販売の約半分を日本から輸出しており、年間約2,100億円の関税コスト増が見込まれる
2026/03期 3Q累計の営業利益は2,591億円（前年同期比-29.5%）。北米での販売奨励金増加と為替影響で減益基調が続く
2026/03期通期予想を発表。売上収益4.8兆円、営業利益1,300億円（前期比-67.9%）。関税影響2,100億円を織り込んだ保守的予想
2025/03期本決算：売上収益4兆6,858億円（-0.4%）、営業利益4,053億円（-13.4%）。4期連続増配で年間115円に
人財サービス会社「SUBARU nw Sight」を日総工産・ワールドインテックと設立。製造人材の安定確保を目指す
「安心と愉しさ」を追求し、SUBARUならではの価値を世界に届けてまいります。EV時代においても水平対向エンジンとAWDで培った走行性能と安全技術をコアに、お客様の笑顔を守り続けます。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は53%台で安定推移しており、自動車メーカーとしては健全な水準です。BPSは2021/03期の2,318円から2025/03期の3,713円へ60%増加。有利子負債は約3,895億円ですが、手元資金（現金及び現金同等物）は約9,415億円と潤沢で、ネットキャッシュ経営を維持しています。関税による業績悪化局面でも、財務面での耐性は十分です。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2022/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2023/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2024/03期 | 7,677億円 | 7,037億円 | 665億円 | 640億円 |
| 2025/03期 | 4,921億円 | 4,041億円 | 1,873億円 | 881億円 |
営業CFは2024/03期に7,677億円と過去最高を記録し、2025/03期も4,921億円と高水準を維持。投資CFはEV開発・米国工場への設備投資で膨らんでいますが、FCFは881億円のプラスを確保。2025/03期の財務CFが-1,873億円と大きいのは、自社株買い（約1,000億円）と配当支払いによるものです。株主還元に積極的な姿勢が表れています。
取締役12名中女性は3名（25.0%）で、プライム市場上場企業の中でも高い水準を維持しています。監査報酬は約2.5億円と自動車メーカーとしては標準的。設備投資は年間約1,664億円で、次世代EV開発やアイサイトの高度化に重点配分されています。臨時従業員は約9,400名で、生産変動への柔軟な対応体制を構築しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 731万円 | 37,866人 | - |
平均年収731万円は自動車業界の中ではやや控えめですが、群馬県を本拠地とする企業としては高水準です。従業員数は約3.8万名（単体）と、完成車メーカーとしてはコンパクトな組織運営。平均年齢39.8歳と比較的若く、平均勤続年数15.9年と定着率の高さがうかがえます。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
5年間の累積TSRは147.3%でTOPIX（213.4%）を約66ポイント下回るアンダーパフォーム。2024期にかけて株価は一時3,642円まで上昇しましたが、米国関税リスクの顕在化で急落し、リターンが大きく削られました。配当利回りは4.5%と高水準ですが、キャピタルゲインの弱さが総リターンの足を引っ張っています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 144円 | 25.7% |
| 2017/03期 | 144円 | 39.4% |
| 2018/03期 | 144円 | 50.1% |
| 2019/03期 | 144円 | 74.7% |
| 2020/03期 | 100円 | 50.3% |
| 2021/03期 | 56円 | 56.1% |
| 2022/03期 | 56円 | 61.3% |
| 2023/03期 | 76円 | 29.1% |
| 2024/03期 | 106円 | 20.8% |
| 2025/03期 | 115円 | 25.1% |
株主優待制度なし
2021期-22は56円で据え置きでしたが、業績急拡大に伴い2023/03期から4期連続増配で年間115円に到達。2026/03期も関税影響で大幅減益予想ながら115円を維持する見通しで、減配回避の姿勢を示しています。配当性向は66.6%（予想）と高水準になりますが、手元資金の厚さから維持可能と見られます。株主優待はありません。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 109.0万円 | 9.0万円 | 9.0% |
| 2022期 | 99.3万円 | 0.7万円 | -0.7% |
| 2023期 | 111.0万円 | 11.0万円 | 11.0% |
| 2024期 | 180.5万円 | 80.5万円 | 80.5% |
| 2025期 | 147.3万円 | 47.3万円 | 47.3% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PERは14.7倍でセクター平均の12倍をやや上回り、高配当利回り（4.5%）と北米ブランド力への評価が反映されています。一方、PBRは0.68倍とセクター平均を下回り、関税リスクによる将来収益の不透明感が割安放置の要因です。信用倍率4.05倍と買い残が多く、需給面ではやや重い状況です。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 1,140億円 | 374億円 | 32.9% |
| 2022/03期 | 1,070億円 | 370億円 | 34.6% |
| 2023/03期 | 2,784億円 | 779億円 | 28.0% |
| 2024/03期 | 5,326億円 | 1,475億円 | 27.7% |
| 2025/03期 | 4,485億円 | 1,104億円 | 24.6% |
2026/03期予想の実効税率は3.8%と低水準ですが、これは海外子会社の税制優遇や繰延税金資産の影響によるものです。通常の実効税率は25〜30%程度です。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU