7270プライム

SUBARU

SUBARU CORPORATION

最終更新日: 2026年4月7日

ROE22.0%
BPS2120.1円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

雪道も荒野も、安全に駆け抜ける唯一無二のAWD

「笑顔をつくる会社」として、安心と愉しさで笑顔のある社会を目指す

この会社ってなに?

フォレスター・レヴォーグ・インプレッサなど、安全性とアウトドア走行性能に定評のある車を作る会社です。雪道や山道に強いAWD(4輪駆動)が特徴で、「安全に走れる車が欲しい」というファミリー層やアウトドア愛好家に支持されています。

SUBARUは1953年設立(前身:富士重工業)の自動車メーカーで、水平対向エンジンとシンメトリカルAWD(常時全輪駆動)という独自技術を強みに、世界で年間約90万台を販売しています。売上高は約4.7兆円(FY2025/3)で、売上の約80%を北米市場が占める「米国依存型」のビジネスモデルです。アイサイト(先進安全運転支援システム)も高い評価を受け、米国IIHSの安全評価で常にトップクラスの成績を収めています。FY2024/3には円安効果もあり営業利益4,682億円・営業利益率10.0%と過去最高を記録しましたが、FY2025/3は米国での販売奨励金増加などで減益。さらにFY2026/3は米国関税の影響で営業利益1,300億円(前期比-67.9%)と大幅減益予想となっており、関税対応が最大の経営課題です。

輸送用機器プライム市場

会社概要

業種
輸送用機器
決算期
3月
本社
東京都渋谷区恵比寿1丁目20番8号 エビススバルビル
公式
www.subaru.co.jp

社長プロフィール

大崎 篤
大崎 篤
代表取締役社長 CEO
エンジニア出身の堅実派
「安心と愉しさ」を追求し、SUBARUならではの価値を世界に届けてまいります。EV時代においても水平対向エンジンとAWDで培った走行性能と安全技術をコアに、お客様の笑顔を守り続けます。

この会社のストーリー

1953
富士重工業として設立

中島飛行機の後身として設立。航空機技術を活かした自動車開発に着手し、1958年に軽自動車「スバル360」を発売して自動車メーカーとしての地位を確立

1972
レオーネで4WD乗用車を実用化

世界初の量産4WD乗用車「レオーネ エステートバン4WD」を発売。悪路走行性能が農林業従事者やアウトドア愛好家に支持され、「4WDのスバル」のブランドを確立

1999
GMとの提携とトヨタ出資

GMが20%出資するも2005年に撤退。代わりにトヨタ自動車が出資を開始し、2008年に筆頭株主に。開発・生産での提携が深化し、86/BRZの共同開発に結実

2017
SUBARUに社名変更

「富士重工業」から「SUBARU」に社名変更。ブランドと社名の一体化で海外でのブランド認知を強化。同時期にアイサイトの進化で安全性能の評価が急上昇

2025
米国関税という試練

米国の自動車関税25%が発動し、年間約2,100億円のコスト増に直面。「原価維新20-30」で2,000億円規模のコスト削減を目指すとともに、BEVの米国生産化を加速

注目ポイント

安全技術「アイサイト」の先駆者

ステレオカメラ方式の先進運転支援システム「アイサイト」は、衝突回避支援や車線逸脱抑制で業界をリードする安全技術。米国IIHSの最高評価を常に獲得し、「安全な車=スバル」のブランドを確立しています

世界唯一の水平対向エンジン+AWD

低重心の水平対向エンジンとシンメトリカルAWDの組み合わせは世界でSUBARUだけ。雪道・悪路での走行安定性は他社の追随を許さず、北米のアウトドア愛好家から熱狂的な支持を得ています

高配当4.5%+4期連続増配

配当利回りは約4.5%と自動車セクターでもトップクラス。関税による大幅減益予想でも年間115円の配当維持を発表しており、株主還元への強い意志が表れています。PBR 0.68倍と割安感も

サービスの実績は?

約90万台
世界販売台数
2024年(暦年)
約4.7兆円
年間売上高
FY2025/3
約80%
北米売上比率
最大の収益源

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 115円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 22.0%
話題性
不評
ポジティブ 25%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
115
方針: DOE3.5%を基準に、総還元性向40%以上を目標。不足分は自己株式取得で対応
1株配当配当性向
FY2016/314425.7%
FY2017/314439.4%
FY2018/314450.1%
FY2019/314474.7%
FY2020/310050.3%
FY2021/35656.1%
FY2022/35661.3%
FY2023/37629.1%
FY2024/310620.8%
FY2025/311525.1%
4期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度なし

FY2021-22は56円で据え置きでしたが、業績急拡大に伴いFY2023/3から4期連続増配で年間115円に到達。FY2026/3も関税影響で大幅減益予想ながら115円を維持する見通しで、減配回避の姿勢を示しています。配当性向は66.6%(予想)と高水準になりますが、手元資金の厚さから維持可能と見られます。株主優待はありません。

同業比較(収益性)

輸送用機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
22.0%
業界平均
6.8%
営業利益率上回る
この会社
14.9%
業界平均
7.0%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
41.9%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31.5兆円
FY2023/32.2兆円
FY2024/32.6兆円
FY2025/32.7兆円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/34,682億円
FY2025/34,053億円

FY2023/3以降、円安と北米販売好調を背景に業績が急拡大し、FY2024/3には営業利益4,682億円・営業利益率10.0%と過去最高を記録しました。FY2025/3は販売奨励金の増加等で減益に転じ、FY2026/3は米国関税(25%)の影響で営業利益1,300億円と前期比67.9%の大幅減益予想です。関税コスト約2,100億円を「原価維新20-30」等のコスト削減で一部吸収する計画ですが、北米輸出比率の高さが構造的な課題となっています。

事業ごとの売上・利益

自動車
約4兆5,700億円95.4%)
航空宇宙
約1,700億円3.5%)
その他
約500億円1.0%)
自動車約4兆5,700億円
利益: 約3,900億円利益率: 約8.5%

水平対向エンジン・AWD搭載のフォレスター、アウトバック、クロストレック等。北米が最大市場で売上の約80%を占める

航空宇宙約1,700億円
利益: 約100億円利益率: 約5.9%

防衛省向けヘリコプター(UH-2)、ボーイング向け中央翼等の航空機部品を製造

その他約500億円
利益: 約50億円利益率: 約10%

産業機器(ロビンエンジン等)、不動産事業など

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
22.0%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
8.8%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
14.9%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/3-3.9%3.3%-
FY2022/37.1%3.0%-
FY2023/321.4%7.1%-
FY2024/321.2%11.1%18.2%
FY2025/322.0%8.8%14.9%

FY2024/3に営業利益率10.0%・ROE 15.0%と自動車メーカーとしては高水準を達成しましたが、FY2025/3は販売奨励金の増加などで営業利益率8.6%・ROE 12.4%とやや低下。FY2026/3は関税影響で営業利益率2.7%程度まで落ち込む見通しです。ただし、これは一時的なコスト増によるもので、原価低減施策の効果が出れば回復余地があります。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
3,895億円
会社の純資産
1.6兆円

自己資本比率は53%台で安定推移しており、自動車メーカーとしては健全な水準です。BPSはFY2021/3の2,318円からFY2025/3の3,713円へ60%増加。有利子負債は約3,895億円ですが、手元資金(現金及び現金同等物)は約9,415億円と潤沢で、ネットキャッシュ経営を維持しています。関税による業績悪化局面でも、財務面での耐性は十分です。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+4,921億円
営業CF
投資に使ったお金
-4,041億円
投資CF
借入・返済など
-1,873億円
財務CF
手元に残ったお金
+881億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/30円0円0円0円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/37,677億円-7,037億円-665億円640億円
FY2025/34,921億円-4,041億円-1,873億円881億円

営業CFはFY2024/3に7,677億円と過去最高を記録し、FY2025/3も4,921億円と高水準を維持。投資CFはEV開発・米国工場への設備投資で膨らんでいますが、FCFは881億円のプラスを確保。FY2025/3の財務CFが-1,873億円と大きいのは、自社株買い(約1,000億円)と配当支払いによるものです。株主還元に積極的な姿勢が表れています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1米国関税政策の変動リスク:売上の約80%を北米が占めるため、米国の自動車関税引き上げは業績に甚大な影響を与えます。現行25%関税で年間約2,100億円のコスト増が見込まれ、関税率のさらなる引き上げや報復関税の連鎖が経営を圧迫する可能性があります
2為替変動リスク:米ドル/円の為替レートが業績に大きく影響します。1円の円高で営業利益が約60億円減少するとされ、急激な円高は収益を大幅に圧縮するリスクがあります
3EV移行の戦略リスク:世界的なEV化の潮流に対し、SUBARUはBEV専用プラットフォームの開発でトヨタと提携していますが、競合他社に比べEVラインナップの拡充が遅れています。規制強化のスピードによっては市場シェアを失う可能性があります
4北米市場への過度な依存リスク:販売台数の約70%、売上の約80%を北米に依存しており、米国経済の減速やSUV・クロスオーバー市場の競争激化が業績悪化の要因となり得ます
5品質・リコールリスク:大規模リコールの発生は修理費用の増大に加え、ブランドイメージの毀損を通じて販売に影響します。過去にもエンジン関連のリコールが発生しています
6サプライチェーン混乱リスク:半導体不足や部品調達の遅延は生産台数の減少に直結します。地政学的リスクや自然災害によるサプライチェーンの断絶は事業継続に重大な影響を与えます

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3-498億円0円-
FY2022/3762億円0円0.0%
FY2023/32,887億円103億円3.6%
FY2024/33,512億円0円0.0%
FY2025/33,867億円0円0.0%

FY2026/3予想の実効税率は3.8%と低水準ですが、これは海外子会社の税制優遇や繰延税金資産の影響によるものです。通常の実効税率は25〜30%程度です。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
731万円
従業員数
37,866
平均年齢
39.8歳
平均年収従業員数前年比
当期731万円37,866-

平均年収731万円は自動車業界の中ではやや控えめですが、群馬県を本拠地とする企業としては高水準です。従業員数は約3.8万名(単体)と、完成車メーカーとしてはコンパクトな組織運営。平均年齢39.8歳と比較的若く、平均勤続年数15.9年と定着率の高さがうかがえます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主50.3%
浮動株49.7%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関26.1%
事業法人等24.2%
外国法人等37.4%
個人その他9.4%
証券会社2.9%

トヨタ自動車21.0%(筆頭株主・資本提携)+金融機関26.1%(信託口・銀行)+事業法人3.2%で安定株主約50.3%

トヨタ自動車株式会社(153,600,000株)21%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(108,052,000株)14.77%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(35,009,000株)4.79%
STATE STREET BANK TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(18,014,000株)2.46%
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(12,685,000株)1.73%
NSL DTT CLIENT ACCOUNT 1 (常任代理人 野村證券株式会社)(11,418,000株)1.56%
株式会社みずほ銀行(10,078,000株)1.38%
GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(8,784,000株)1.2%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(8,230,000株)1.13%
BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT  (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(7,724,000株)1.06%

筆頭株主は資本提携先のトヨタ自動車(21.0%)で、事実上の安定大株主です。第2位は日本マスタートラスト信託銀行(14.8%)、第3位は日本カストディ銀行(4.8%)。外国法人が37.4%と高く、State Street Bank、Government of Norway、JP Morganなどグローバル機関投資家が幅広く保有しています。トヨタとの資本提携はEV共同開発(ソルテラ等)にも活用されており、安定的な関係が続いています。

会社の公式開示情報

役員報酬

6億1,200万円
取締役5名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
自動車約4兆5,700億円約3,900億円約8.5%
航空宇宙約1,700億円約100億円約5.9%
その他約500億円約50億円約10%

売上の約97%を自動車事業が占める一本足打法。航空宇宙事業は防衛需要の増加で堅調ですが、全体に占める割合は約3.6%と限定的です。自動車事業の営業利益率は8.5%(FY2025/3)と自動車メーカーとしては高水準ですが、FY2026/3は関税影響で大幅に低下する見通しです。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 3名(25.0% 男性 9
25%
75%
監査報酬
2億5,200万円
設備投資額
1664.3億円
平均勤続年数(従業員)
15.9
臨時従業員数
9441

取締役12名中女性は3名(25.0%)で、プライム市場上場企業の中でも高い水準を維持しています。監査報酬は約2.5億円と自動車メーカーとしては標準的。設備投資は年間約1,664億円で、次世代EV開発やアイサイトの高度化に重点配分されています。臨時従業員は約9,400名で、生産変動への柔軟な対応体制を構築しています。

会社の計画は順調?

C
総合評価
関税影響で中計目標の達成が困難に。EV戦略も遅延気味

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

FY2025/3までは順調だったが、米国関税という外部要因で計画が大きく狂った。自助努力の「原価維新20-30」で挽回を図る
SUBARU 2025方針(中期経営方針)
2023年〜2028年
営業利益率: 目標 8%以上(安定的に) 未達 (8.6%(FY2025/3)→2.7%予想(FY2026/3))
40%
ROE: 目標 10%以上 達成 (12.4%(FY2025/3))
70%
BEVモデル数: 目標 4モデル(2026年末まで) 大幅遅れ (1モデル(ソルテラ))
25%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025/34,000億円4,200億円4,053億円-3.5%
FY2024/33,000億円4,600億円4,682億円+1.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

FY2024/3は期初予想3,000億円→実績4,682億円と大幅上振れの実績がある一方、FY2026/3は関税影響で営業利益率2.7%まで低下する見通し。中計の「営業利益率8%以上」目標は一時的に未達となります。EV戦略ではトヨタとの共同開発で2026年末までに4モデルを予定していますが、現時点ではソルテラ1モデルのみで、計画通りの進捗かは不透明です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年間の累積TSRは147.3%でTOPIX(213.4%)を約66ポイント下回るアンダーパフォーム。FY2024にかけて株価は一時3,642円まで上昇しましたが、米国関税リスクの顕在化で急落し、リターンが大きく削られました。配当利回りは4.5%と高水準ですが、キャピタルゲインの弱さが総リターンの足を引っ張っています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+47.3%
100万円 →147.3万円
47.3万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021109.0万円+9.0万円9.0%
FY202299.3万円-0.7万円-0.7%
FY2023111.0万円+11.0万円11.0%
FY2024180.5万円+80.5万円80.5%
FY2025147.3万円+47.3万円47.3%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残8,500,000株
売り残2,100,000株
信用倍率4.05倍
2026/3時点
今後の予定
2026年3月期 本決算2026年5月中旬
2027年3月期 第1四半期決算2026年8月上旬

PERは14.7倍でセクター平均の12倍をやや上回り、高配当利回り(4.5%)と北米ブランド力への評価が反映されています。一方、PBRは0.68倍とセクター平均を下回り、関税リスクによる将来収益の不透明感が割安放置の要因です。信用倍率4.05倍と買い残が多く、需給面ではやや重い状況です。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「慎重
報道件数(30日)
45
前月比 +60%
メディア数
25
日経新聞, ロイター, Bloomberg
業界内ランキング
上位 10%
輸送用機器 80社中 5位
報道のトーン
25%
好意的
35%
中立
40%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

米国関税・貿易政策35%
決算・業績25%
EV・電動化戦略20%
為替・円安影響10%
安全技術・自動運転10%

最近の出来事

2026年3月関税影響

米国の自動車関税(25%)が発動。SUBARUは米国販売の約半分を日本から輸出しており、年間約2,100億円の関税コスト増が見込まれる

2025年11月3Q決算

FY2026/3 3Q累計の営業利益は2,591億円(前年同期比-29.5%)。北米での販売奨励金増加と為替影響で減益基調が続く

2025年8月大幅減益予想

FY2026/3通期予想を発表。売上収益4.8兆円、営業利益1,300億円(前期比-67.9%)。関税影響2,100億円を織り込んだ保守的予想

2025年5月本決算

FY2025/3本決算:売上収益4兆6,858億円(-0.4%)、営業利益4,053億円(-13.4%)。4期連続増配で年間115円

2025年4月新会社設立

人財サービス会社「SUBARU nw Sight」を日総工産・ワールドインテックと設立。製造人材の安定確保を目指す

最新ニュース

ネガティブ
米国の自動車関税25%が4月発動決定。SUBARUは日本からの輸出車に年間約2,100億円の追加コスト
03/28 · 日経新聞
ニュートラル
FY2026/3 3Q累計の営業利益2,591億円(前年同期比-29.5%)。通期予想は据え置き
02/06 · 決算短信
ネガティブ
FY2026/3 2Q累計の営業利益1,895億円。販売奨励金増で前年同期比-21.3%
11/07 · 決算短信
ネガティブ
FY2026/3通期予想を発表。関税影響2,100億円で営業利益1,300億円に大幅下方修正
08/07 · 決算説明会
ニュートラル
FY2025/3本決算:営業利益4,053億円(-13.4%)。年間配当115円に増額(4期連続増配)
05/14 · 決算短信

SUBARU まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 115円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 22.0%
話題性
不評
ポジティブ 25%

水平対向エンジン・AWDの独自技術で北米に強い自動車メーカー。トヨタが筆頭株主

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU