7269プライム

スズキ

SUZUKI MOTOR CORPORATION

最終更新日: 2026年4月7日

ROE19.4%
BPS1404.1円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

小さなクルマで、大きな未来を拓く

小さなクルマ、大きな未来。移動の自由と喜びを世界中の人々に届ける

この会社ってなに?

ワゴンRやアルト、スイフトなど身近な軽自動車・コンパクトカーを作る会社です。インドでは「マルチ・スズキ」として街中の車の約4割がスズキ車。日本でも世界でも、庶民の足として暮らしを支えています。

スズキは1909年創業、静岡県浜松市に本社を置く自動車・二輪メーカーです。軽自動車でダイハツと国内2強を形成し、二輪車でもホンダ・ヤマハに次ぐ国内3位。最大の特徴はインド市場でのシェア約40%超という圧倒的な存在感で、子会社マルチ・スズキを通じてインドの国民車メーカーとしての地位を確立しています。FY2025/3は売上収益5兆8,252億円(+8.4%)、営業利益6,429億円(+38.1%)と過去最高益を大幅更新。FY2026/3は3Q決算時に通期最終利益を3,200億円→3,900億円に上方修正し、配当も46円に増額しました。2025年2月には新中期経営計画「By Your Side」を発表し、2030年度に売上収益8兆円・営業利益率10%を目指しています。

輸送用機器プライム市場

会社概要

業種
輸送用機器
決算期
3月
本社
静岡県浜松市中央区高塚町300番地
公式
www.suzuki.co.jp

社長プロフィール

鈴木 俊宏
鈴木 俊宏
代表取締役社長
堅実な2代目
「小・少・軽・短・美」のモノづくり哲学で、世界中のお客様の生活に寄り添うクルマを提供し続けます。インドをはじめとする新興国の成長とともにスズキも成長し、電動化・自動運転の時代にも皆さまの身近な存在であり続けます。

この会社のストーリー

1909
鈴木式織機製作所として創業

鈴木道雄が静岡県浜松市で織機メーカーとして創業。繊維産業が盛んな浜松の地で技術力を磨いた

1955
軽自動車「スズライト」発売

初の四輪車スズライトを発売し自動車事業に進出。「小さなクルマ」へのこだわりはここから始まった

1982
インド・マルチとの合弁

インド政府との合弁でマルチ・ウドヨグ(現マルチ・スズキ)を設立。インドの国民車メーカーへの道を拓いた

2015
鈴木俊宏が社長就任

カリスマ経営者・鈴木修からバトンタッチ。チーム経営への転換とグローバル成長戦略を推進

2025
過去最高益と新中計発表

営業利益6,429億円の過去最高益を達成。新中計「By Your Side」で2030年度に売上収益8兆円・BEV6モデルの成長ビジョンを掲げた

注目ポイント

インドで圧倒的シェア40%超

14億人市場のインドで乗用車シェア首位。マルチ・スズキは「インドのトヨタ」とも呼ばれ、新興国の自動車普及の恩恵を最も受ける企業です

営業利益率11%の高収益体質

「小・少・軽・短・美」のコスト管理哲学で自動車メーカーとしては高い利益率を実現。トヨタとの資本業務提携で技術共有も進みます

EV時代への着実な布石

2025年度にe VITARA(初のBEV)を投入予定。2030年度までにBEV6モデルを展開し、インドではBEV生産・販売・輸出で1位を目指します

サービスの実績は?

インドシェア約40%
乗用車市場
子会社マルチ・スズキ
約5.8兆円
年間売上収益
FY2025/3
420万台
四輪販売目標
2030年度 新中計

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 41円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 19.4%
話題性
好評
ポジティブ 60%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
41
方針: 安定配当の維持向上を基本方針。新中計で配当性向30%を目標に掲げる
1株配当配当性向
FY2016/3813.6%
FY2017/31112.1%
FY2018/318.515.1%
FY2019/318.518.7%
FY2020/321.229.6%
FY2021/322.529.8%
FY2022/322.727.5%
FY2023/32522.0%
FY2024/312288.2%
FY2025/34119.0%
株主優待
なし

株主優待制度なし(2020年3月権利分で廃止)

5期連続増配中で、FY2026/3は3Q時点の上方修正に合わせ46円(前期41円)に増額。配当性向は約23%と新中計目標の30%にはまだ余地があり、今後の増配ポテンシャルは大きいです。2020年3月で株主優待(静岡茶)は廃止し、配当による利益還元に集約しています。

同業比較(収益性)

輸送用機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
19.4%
業界平均
6.9%
営業利益率上回る
この会社
11.0%
業界平均
7.1%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
41.9%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/33.6兆円
FY2023/34.6兆円
FY2024/35.4兆円
FY2025/35.8兆円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/34,938億円
FY2025/36,429億円

5期連続増収で売上収益は5兆8,252億円に到達。FY2025/3の営業利益6,429億円(+38.1%)は過去最高益で、インド市場の好調と円安効果が寄与しました。FY2026/3は会社予想ベースで営業利益5,000億円(-22.2%)と減益見通しですが、3Q時点で最終利益を上方修正しており、保守的な予想を上回るペースで推移しています。

事業ごとの売上・利益

四輪事業
約5兆700億円87.7%)
二輪事業
約5,500億円9.5%)
マリン・その他
約1,600億円2.8%)
四輪事業約5兆700億円
利益: 約5,700億円利益率: 約11.2%

主力事業。インド(マルチ・スズキ)が収益の柱。国内は軽自動車中心。フロンクス等SUVの拡大が成長ドライバー

二輪事業約5,500億円
利益: 約650億円利益率: 約11.8%

アジア(インド・東南アジア)が中心。排気量125cc以下の小型二輪に強み。インドでシェア2位

マリン・その他約1,600億円
利益: 約350億円利益率: 約21.9%

船外機が高採算。北米向けが好調。電動化やセグメント拡大を推進

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
19.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
12.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
11.0%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/311.0%3.6%-
FY2022/310.4%3.9%-
FY2023/316.4%4.5%-
FY2024/319.5%10.3%9.2%
FY2025/319.4%12.2%11.0%

営業利益率はFY2021/3の6.1%からFY2025/3には11.0%へ大幅に改善。自動車メーカーとしては高水準で、軽自動車・コンパクトカーに特化した低コスト体質が強みです。ROEも11.3%と新中計目標の13%に近づいており、資本効率の向上が進んでいます。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
5,555億円
会社の純資産
3.4兆円

自己資本比率は49.6%と堅実な水準で、実質無借金経営を維持しています。総資産は約6兆円に拡大し、BPSは1,539.8円。インドを中心とした海外事業の成長に伴い資産規模が拡大する一方、利益蓄積により自己資本比率も着実に改善しています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+6,698億円
営業CF
投資に使ったお金
-4,756億円
投資CF
借入・返済など
-1,860億円
財務CF
手元に残ったお金
+1,942億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/34,154億円-2,330億円3,026億円1,825億円
FY2022/32,213億円-1,535億円-1,546億円677億円
FY2023/32,866億円-3,027億円316億円-160億円
FY2024/35,018億円-4,774億円-929億円244億円
FY2025/36,698億円-4,756億円-1,860億円1,942億円

営業CFはFY2025/3に6,698億円と過去最高を記録。インド事業の収益拡大が主因です。投資CFは年間4,000〜5,000億円規模で、インドの生産能力増強やEV開発に充てられています。新中計では6年間で設備投資2兆円・研究開発費2兆円の計4兆円を投じる計画で、FCFは今後も潤沢な水準が見込まれます。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1自動車産業の競争環境が激化する中、技術革新(EV・自動運転・コネクテッド)への対応遅れが競争力低下につながるリスクがあります。特にEV化の加速により、内燃機関中心の製品ポートフォリオの転換が急務です
2インド市場への依存度が高く、インドの経済減速、規制変更、競合激化(韓国・中国メーカーの参入)が業績に直接影響します。インドの四輪シェア約40%を維持できるかが最大の経営課題です
3為替変動リスクが大きく、特にインドルピー/円とユーロ/円の変動が収益に影響します。円高に転じた場合、海外利益の目減りと価格競争力の低下が同時に発生する恐れがあります
4米国の関税政策の変更が輸出戦略に影響を及ぼす可能性があります。現在は北米から実質撤退済みで影響は軽微ですが、インドからの完成車輸出に関税が課された場合は戦略の見直しが必要になります
5原材料(鉄鋼・アルミ・レアメタル)の価格高騰やサプライチェーンの混乱が、製造コストの上昇と生産計画の遅延を引き起こすリスクがあります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/32,483億円1,018億円41.0%
FY2022/32,629億円1,026億円39.0%
FY2023/33,828億円1,617億円42.2%
FY2024/34,885億円0円0.0%
FY2025/36,221億円0円0.0%

実効税率は40〜45%とやや高めで推移しています。海外子会社(インド等)の利益に対する二重課税の影響が含まれており、FY2024/3は45.2%に上昇。FY2026/3予想では税制最適化が進み36%に改善する見通しです。グローバル展開する自動車メーカーとしては標準的な水準です。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
785万円
従業員数
74,077
平均年齢
41歳
平均年収従業員数前年比
当期785万円74,077-

平均年収785万円は自動車業界では中堅クラスの水準です。連結従業員数は約7.4万名と大規模で、平均年齢41歳と比較的若い組織構成が特徴。地元・浜松に本社を構え、平均勤続年数18年と定着率の高さがうかがえます。グローバルではインドを中心に数万名の現地雇用も抱えています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主54%
浮動株46%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関36%
事業法人等10%
官公庁0.5%
外国法人等30%
個人その他20%
証券会社3.5%

金融機関(信託口・銀行・保険)約36%+事業法人(トヨタ5.0%等)約10%+その他安定株主で安定株主約54%

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(319,374,000株)16.55%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(146,483,000株)7.59%
トヨタ自動車株式会社(96,000,000株)4.98%
東京海上日動火災保険株式会社(64,663,000株)3.35%
株式会社三菱UFJ銀行(64,003,000株)3.32%
株式会社りそな銀行(52,000,000株)2.69%
株式会社静岡銀行(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社(46,402,000株)2.4%
ジェーピー モルガン チェース バンク 385632(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部(46,086,000株)2.39%
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部(33,871,000株)1.76%
JPモルガン証券株式会社(31,777,000株)1.65%

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行(16.3%)、次いで日本カストディ銀行(7.2%)、トヨタ自動車(5.0%)。トヨタとは資本業務提携関係にあり、長期安定保有が見込まれます。三菱UFJ銀行(3.3%)、りそな銀行(2.7%)、静岡銀行(2.4%)など地元を含む銀行群も安定的です。外国法人はカストディアン経由が中心で約30%。信用倍率は6.77倍と買い残がやや多い状況です。

会社の公式開示情報

役員報酬

7億4,700万円
取締役8名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
四輪事業約5兆700億円約5,700億円約11.2%
二輪事業約5,500億円約650億円約11.8%
マリン・その他約1,600億円約350億円約21.9%

セグメント別では四輪事業が売上の約87%を占める主力。営業利益率は約11.2%と自動車メーカーとしては高水準です。二輪事業もインド・アジアで安定収益を確保。マリン事業は売上規模は小さいものの利益率が約22%と最も高収益で、ポートフォリオの安定化に貢献しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 14名)
女性 3名(21.4% 男性 11
21%
79%
監査報酬
1億6,500万円
設備投資額
3618.4億円
平均勤続年数(従業員)
18
臨時従業員数
44891

取締役14名中女性は3名(21.0%)で、プライム市場上場企業の中でも比較的高い水準です。設備投資は年間約3,618億円と積極的で、インドの新工場やEV関連設備への投資が中心。臨時従業員は約4.5万名と多く、製造拠点のグローバル展開を反映しています。代表取締役社長の鈴木俊宏氏は創業家出身で、「小・少・軽・短・美」のスズキらしい経営哲学を継承しています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
新中計は2025年2月発表の初年度。前中計期間中は過去最高益を連続更新し、計画を大幅上振れ

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

インド市場の高成長と円安という追い風があるが、軽自動車の国内シェア維持やEV戦略の具体化が今後の課題
新中期経営計画「By Your Side」
2025年4月〜2031年3月
売上収益: 目標 8兆円(2030年度) 大幅遅れ (5.8兆円(FY2025/3))
30%
営業利益率: 目標 10%以上 順調 (11.0%(FY2025/3))
70%
ROE: 目標 13%以上 やや遅れ (11.3%(FY2025/3))
60%
四輪販売台数: 目標 420万台 やや遅れ (約330万台(FY2025/3))
40%
BEVモデル数: 目標 6モデル(2030年度) 大幅遅れ (e VITARA発売予定)
15%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025/34,800億円6,000億円6,429億円+7.2%
最終利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2026/33,200億円3,900億円+21.9%(修正幅)

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

FY2025/3の営業利益は当初予想4,800億円に対し6,429億円(+34%上振れ)。FY2026/3も3Qで上方修正しており、保守的な会社予想を上回る実績が続いています。新中計「By Your Side」は6年間で総額4兆円の投資計画を掲げ、インド・BEV・モビリティの3軸で成長を目指します。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年間の累積TSRは302%でTOPIX(213%)を約90ポイント上回るアウトパフォーム。FY2024以降にインド成長と関税回避の評価で大きく上昇。ただしFY2022には一時170%まで下落しており、新興国リスクや為替の影響で変動幅は大きめです。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+202.1%
100万円 →302.1万円
202.1万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021197.9万円+97.9万円97.9%
FY2022170.0万円+70.0万円70.0%
FY2023196.7万円+96.7万円96.7%
FY2024284.7万円+184.7万円184.7%
FY2025302.1万円+202.1万円202.1%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残2,126,400株
売り残314,100株
信用倍率6.77倍
2026/3時点
今後の予定
2026年3月期 本決算2026年5月中旬
2027年3月期 第1四半期決算2026年8月上旬

PER 11.0倍はセクター平均の12倍をやや下回る水準で、減益予想が織り込まれています。PBR 1.19倍はセクター平均を上回り、インド成長への期待がプレミアムとして乗っています。信用倍率6.77倍と買い残がやや多いものの、株価上昇局面での利益確定売りが出やすい状況を示唆しています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「強気
報道件数(30日)
18
前月比 +30%
メディア数
14
日経新聞, 東洋経済, ダイヤモンド
業界内ランキング
上位 5%
輸送用機器 80社中 4位
報道のトーン
60%
好意的
30%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

インド市場30%
決算・業績25%
EV・電動化20%
新中期経営計画15%
米国関税10%

最近の出来事

2026年3月新車販売首位

FY2025年度の国内乗用車新車販売台数でホンダを抜き初の2位(軽含む)に浮上。フロンクス等のSUVが牽引

2026年2月新中計発表

新中期経営計画「By Your Side」(2025-2030年度)を発表。売上収益8兆円・営業利益率10%・BEV6モデル投入を掲げる

2026年2月上方修正

FY2026/3 3Q決算で通期最終利益を3,200億円→3,900億円に上方修正。配当も45円→46円に増額

2025年10月上場来高値

インド減税と関税影響軽微の評価で株価が上場来高値2,473円(分割後)を更新

2025年5月過去最高益

FY2025/3本決算で営業利益6,429億円(+38.1%)の過去最高益。配当41円(分割後)に増配

最新ニュース

ポジティブ
FY2025年度の国内乗用車販売でホンダ超え、初の2位に浮上。フロンクス等SUVが好調
03/31 · 日経新聞
ポジティブ
新中計「By Your Side」発表。2030年度に売上収益8兆円・BEV6モデル投入を目指す
02/21 · Car Watch
ポジティブ
FY2026/3 3Q累計は増収も経常利益5%減。通期最終利益を3,900億円に上方修正、配当46円に増額
02/05 · 決算短信
ポジティブ
インド減税・関税影響軽微で株価上場来高値2,473円を更新。自動車株で独自の強さ
10/24 · 日経ヴェリタス
ニュートラル
電動アシスト歩行器のRT.ワークスを完全子会社化。電動モビリティ事業を強化
09/05 · 日経新聞

スズキ まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 41円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 19.4%
話題性
好評
ポジティブ 60%

軽自動車国内2強。二輪も大手。インドで乗用車シェア首位

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU