7261プライム

マツダ

Mazda Motor Corporation

最終更新日: 2026年3月28日

ROE6.3%

BPS286.5円

自己資本比率43.8%

FY2025/3 有報データ

デザインと技術で『走る歓び』を追求する、広島発の個性派自動車メーカー

クルマを通じて人々の心を元気にすることで、誰もが活き活きと暮らす『笑顔』あふれる社会の実現に貢献します。

この会社ってなに？

あなたが街中で、思わず目で追ってしまうような美しいデザインの車を見かけたら、それはマツダの車かもしれません。「魂動デザイン」と呼ばれる生命感あふれるスタイルは、多くのファンを魅了しています。また、マツダは燃費の良さと走る楽しさを両立させる「SKYACTIV TECHNOLOGY」という独自のエンジン技術に強みを持っています。あなたが気持ちよくドライブを楽しむその裏側で、マツダのこだわり抜いた技術が、快適で安全な走りを提供しているのです。

FY2025は売上高5兆188.9億円と増収を確保したものの、営業利益は1861.25億円と減益に着地しました。米国市場を中心に展開する高収益な大型SUVの販売動向が業績の鍵を握りますが、足元では一部市場で販売が伸び悩むなど課題も抱えています。今後はトヨタ自動車との協業による電動化戦略を着実に実行し、PBR0.39倍という市場の低評価を覆せるかが最大の焦点となります。

輸送用機器プライム市場

会社概要

業種: 輸送用機器
決算期: 3月
本社: 広島県安芸郡府中町新地3番1号
公式: www.mazda.co.jp

社長プロフィール

毛籠勝弘

代表取締役社長兼CEO

ビジョナリー

私たちは『人と共に創るマツダの独自性』を大切にし、電動化時代においても変わることのない『走る歓び』を提供します。クルマを通じて人々の心を元気にし、お客さまの『生きる歓び』に繋がる感動体験をお届けすることを目指します。

この会社のストーリー

1920

東洋コルク工業株式会社として創立

広島でコルク製造会社として創業。これがマツダの100年を超える歴史の始まりとなった。

1960

初の乗用車「R360クーペ」発売

4輪乗用車市場へ本格参入。軽自動車「R360クーペ」は、そのユニークなデザインと性能で人気を博した。

1967

世界初の量産ロータリーエンジン搭載車「コスモスポーツ」発売

夢のエンジンと言われたロータリーエンジンの実用化に成功。マツダの技術力を世界に示した歴史的モデルとなった。

1970

オイルショックによる経営危機

燃費性能が課題だったロータリーエンジン車が主力だったため、オイルショックで深刻な経営不振に陥った。

2012

「SKYACTIV技術」と「魂動デザイン」の導入

新世代技術「SKYACTIV」とデザインテーマ「魂動」を全面採用した「CX-5」が大ヒット。ブランドイメージを刷新し、復活を遂げた。

2017

トヨタ自動車との資本業務提携

EVや先進安全技術の共同開発などを目的に、トヨタ自動車と資本業務提携を締結。次世代のクルマづくりで協業を進める。

2023

新世代ラージ商品群の投入とロータリーエンジンの復活

上級SUV「CX-60」などを市場に投入し、ブランドのプレミアム化を推進。発電用としてロータリーエンジンを復活させ、電動化時代への挑戦を続ける。

公式サイトを見る →

注目ポイント

魂動デザインと技術が生む「走る歓び」

生命感あふれる「魂動（こどう）デザイン」と、人間中心の思想で開発された「SKYACTIV技術」の融合により、誰もが実感できる運転の楽しさを提供しています。

伝統と革新の象徴「ロータリーエンジン」

かつてマツダの代名詞であったロータリーエンジンを発電機として活用する独自技術で復活。電動化時代においても、他社にはないユニークな価値を創造し続けています。

PBR1倍割れの割安性と高い配当利回り

会社の資産価値に対して株価が割安とされるPBR1倍割れの水準にあります。さらに、高い配当利回りを維持しており、株主還元への意識も高い企業です。

サービスの実績は？

92.0万台

グローバル販売台数

FY2025 第3四半期累計

-9% YoY

55円

1株当たり配当金

FY2025実績

-8.3% YoY

+4.0%

売上高成長率 (YoY)

FY2025実績

FY2024は+26.2%

1.34億円

従業員一人当たり売上高

FY2025実績

+4.7% YoY

4.95百万円

従業員一人当たり営業利益

FY2025実績

-25.3% YoY

ひとめ診断

業績

普通

営業利益前年比↓

配当

少なめ

1株 55円

安全性

普通

自己資本比率 43.8%

稼ぐ力

普通

ROE 6.3%

話題性

不評

ポジティブ 25%

配当・優待はもらえる？

しっかりもらえます

1株配当（最新期）

55円

方針: 安定配当

期	1株配当	配当性向
FY2021/3	0円	0.0%
FY2022/3	20円	15.4%
FY2023/3	45円	19.8%
FY2024/3	60円	18.2%
FY2025/3	55円	30.4%

株主優待

なし

現在、株主優待制度は実施しておりません。

マツダは利益成長に応じた持続的かつ安定的な利益還元を基本方針としています。業績回復に伴い増配を実施し、株主還元の強化を図ってきました。今後も財務基盤の健全性を保ちつつ、配当性向を考慮した柔軟な分配を継続する姿勢を示しています。

同業比較（収益性）

輸送用機器の同業他社平均と比べると…

ROE下回る

この会社

6.3%

業界平均

7.2%

営業利益率下回る

この会社

3.7%

業界平均

7.3%

自己資本比率上回る

この会社

43.8%

業界平均

40.8%

業績推移

儲かってるの？

まあまあです

売上高

FY2022/33.1兆円

FY2023/33.8兆円

FY2024/34.8兆円

FY2025/35.0兆円

営業利益

FY2022/31,042億円

FY2023/31,420億円

FY2024/32,505億円

FY2025/31,861億円

マツダの業績は、世界的なSUV需要の好調を背景に、FY2021/3の純損失から大幅なV字回復を遂げました。特にFY2024/3には売上高が約4.8兆円、純利益が約2,077億円まで急拡大し、過去最高水準の利益を達成しています。一方、FY2026/3期は競合激化や販売台数の伸び悩みから、減益の業績予想となっています。

稼ぐ力はどのくらい？

まあまあの効率です

ROE

6.3%

株主のお金でどれだけ稼いだか

ROA

2.8%

会社全体の資産の活用度

営業利益率

3.7%

売上のうち利益になった割合

期	ROE	ROA	営業利益率
FY2021/3	-2.6%	-1.1%	0.3%
FY2022/3	6.2%	2.7%	3.3%
FY2023/3	9.8%	4.4%	3.7%
FY2024/3	11.8%	5.5%	5.2%
FY2025/3	6.3%	2.8%	3.7%

収益性は、販売台数の回復とともに営業利益率がFY2021/3の0.3%からFY2024/3には5.2%まで段階的に改善しました。ROE（自己資本利益率）もFY2024/3には11.8%に達するなど、効率的な資本運用が奏功した時期がありました。直近では市場環境の変化によりROEが低下傾向にありますが、引き続き高付加価値なSUV戦略による収益構造の維持が重要です。

財務は安全？

やや注意が必要です

自己資本比率43.8%

0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%

借金（有利子負債）

1.5兆円

会社の純資産

1.8兆円

財務健全性は、総資産が4兆円規模まで拡大する中で、40%を超える自己資本比率を維持しており、比較的安定した財務基盤を構築しています。一方で、設備投資や電動化への戦略的投資に伴い、有利子負債がFY2025/3時点で約1.5兆円まで増加しています。今後の成長戦略に向けた投資と、バランスシートの引き締めのバランスが注視される状況です。

お金の流れは？

健全なお金の流れです

本業で稼いだお金

+3,056億円

営業CF

投資に使ったお金

-2,000億円

投資CF

借入・返済など

+901億円

財務CF

手元に残ったお金

+1,057億円

FCF

期	営業CF	投資CF	財務CF	FCF
FY2021/3	1,201億円	-789億円	993億円	412億円
FY2022/3	1,892億円	-1,362億円	-864億円	529億円
FY2023/3	1,374億円	-994億円	-899億円	380億円
FY2024/3	4,189億円	-1,799億円	-847億円	2,390億円
FY2025/3	3,056億円	-2,000億円	901億円	1,057億円

営業キャッシュフローは堅調な販売によりFY2024/3には約4,189億円を記録するなど、十分なキャッシュ創出能力を示しています。投資キャッシュフローは、次世代技術や電動化に向けた研究開発費および設備投資により、安定して流出が続いています。フリーキャッシュフローは黒字を維持しており、成長投資と株主還元を両立させるための原資として機能しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1当社グループの事業を取り巻く経済情勢当社グループは、日本を始め北米、欧州、アジアを含む世界各地域で製品を販売しており、それぞれの市場における景気動向や需要変動に強い影響を受けています

2気候変動気候変動が当社グループの事業に及ぼすリスクについては、「第２事業の状況２サステナビリティに関する考え方及び取組

3気候変動への取組 - TCFD提言への対応」をご参照ください

4自然災害や事故に関するリスク当社グループは、製造設備等の主要施設に関して、防火、耐震対策などを実施すると共に、財務リスクを最小化すべく災害保険加入等の対策を行っています

税金はいくら払ってる？

期	税引前利益	法人税等	実効税率
FY2021/3	283億円	599億円	212.0%
FY2022/3	1,235億円	420億円	34.0%
FY2023/3	1,859億円	431億円	23.2%
FY2024/3	3,201億円	1,124億円	35.1%
FY2025/3	1,890億円	749億円	39.6%

FY2021/3は税引前利益が低い一方で繰延税金資産の取り崩し等により税負担率が一時的に極めて高くなりました。その後は通常の税率水準に収束していますが、年度によっては業績変動に伴い実効税率が上下しています。将来の業績見通しに基づく税負担についても、利益水準に応じて適切に計上される見込みです。

社員の給料はどのくらい？

平均年収

715万円

従業員数

48,783人

平均年齢

42.5歳

期	平均年収	従業員数	前年比
当期	715万円	48,783人	-

従業員の平均年収は715万円となっており、日本の製造業の中でも堅実で安定した給与水準を維持しています。自動車産業という大規模なサプライチェーンの中核を担う企業として、一定の雇用待遇が確保されている状況です。

誰がこの会社の株を持ってる？

安定株主39.1%

浮動株60.9%

所有者別内訳（有価証券報告書）

金融機関28.4%

事業法人等10.8%

外国法人等37.4%

個人その他17.9%

証券会社5.6%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。主な安定株主はトヨタ自動車。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(105,932,000株)16.81%

トヨタ自動車株式会社(31,928,000株)5.07%

株式会社日本カストディ銀行（信託口）(29,210,000株)4.63%

NORTHERN TRUST GLOBAL SERVICES SE, LUXEMBOURG RE LUDU RE: UCITS CLIENTS 15.315 PCT NON TREATY ACCOUNT(常任代理人　香港上海銀行東京支店　カストディ業務部）(11,140,000株)1.77%

MORGAN STANLEY & CO. LLC (常任代理人　モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社）(10,737,000株)1.7%

STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505103(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)(9,292,000株)1.47%

MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN GLG JAPAN COREALPHA FUND(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)(8,294,000株)1.32%

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)(7,730,000株)1.23%

JPモルガン証券株式会社(7,358,000株)1.17%

STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)(7,221,000株)1.15%

マツダの株主構成は、金融機関や信託銀行等の機関投資家が上位を占める構成となっており、安定的な保有傾向が見られます。また、トヨタ自動車が5.07%の株式を保有するなど、資本・業務提携を通じた戦略的な関係性が維持されているのが特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

10億3,600万円

取締役8名の合計

EDINET開示情報によると、売上高約5兆円規模を誇るグローバル自動車メーカーとして、多岐にわたる地域と製品群を展開しています。ただし、為替変動リスクや原材料価格の高騰、および環境規制への対応が、業績および事業運営上の重要なリスク要因として常に認識されています。

この会社のガバナンスは？

役員構成（取締役 14名）

女性 2名（14.3%）男性 12名

14%

86%

監査報酬

2億9,300万円

連結子会社数

71社

設備投資額

1484.0億円

平均勤続年数（従業員）

17.4年

女性役員比率は14.3%とさらなる多様性の向上が求められる水準ですが、監査体制においては報酬総額2億9,300万円を投じて強化を図っています。連結子会社71社を擁する大規模なグローバル体制を管理しつつ、持続的な企業価値向上を目指すコーポレートガバナンス体制を構築しています。

会社の計画は順調？

総合評価

売上目標は前倒し達成するも、収益性目標は未達。業績予想は保守的で上振れ傾向。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

2030経営方針 (フェーズ1)

FY2025〜

売上高: 目標 4兆5000億円前倒し達成 (5兆188.9億円)

111.5%

売上高営業利益率: 目標 5%以上未達 (3.71%)

74.4%

自己資本: 目標 2兆円順調 (1兆8202億円)

91%

旧中期経営計画

〜FY2019

配当性向: 目標 20%以上達成 (22.3%)

100%

自己資本比率: 目標 45%以上未達 (44.4%)

98.7%

年度別の予想精度（計画を守れてる？）

営業利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025	500億円	1,800億円	1,861億円	+272.3%
FY2024	1,800億円	—	2,505億円	+39.2%
FY2023	1,200億円	—	1,420億円	+18.3%

売上高

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025	4兆8200億円	5兆円	5兆189億円	+4.1%
FY2024	4兆5000億円	—	4兆8277億円	+7.3%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）

2030年に向けた現行の中期方針では、売上高4.5兆円の目標をFY2024に前倒しで達成するなど、トップラインの拡大は順調です。しかし、目標とする営業利益率5%以上に対してFY2025実績は3.71%と、収益性の改善が課題として残っています。一方で、過去の業績予想は期初に保守的な数値を発表し、期中に上方修正する傾向が見られ、投資家の期待を上回る実績を出すことが多い点は評価できます。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR（株主総利回り）は、FY2024まで4期連続でTOPIXを上回る優れたパフォーマンスを示しましたが、FY2025にはTOPIXを下回る結果（アンダーパフォーム）となりました。これは、株価が米国での販売減速懸念などから軟調に推移したことが主な要因です。FY2024までの好調期は、円安を背景とした業績拡大と増配が株価を押し上げた結果であり、為替や外部環境への感応度が高い企業特性を反映しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

FY2021初めに100万円投資した場合+96.2%

100万円 →196.2万円

＋96.2万円

年度末時点	評価額	損益	TSR
FY2021	157.7万円	+57.7万円	57.7%
FY2022	162.4万円	+62.4万円	62.4%
FY2023	225.5万円	+125.5万円	125.5%
FY2024	328.8万円	+228.8万円	228.8%
FY2025	196.2万円	+96.2万円	96.2%

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況

買い残6,560,600株

売り残1,504,400株

信用倍率4.36倍

2025年4月25日時点

今後の予定

2026年3月期第2四半期決算発表2025年11月上旬（予定）

2026年3月期第3四半期決算発表2026年2月上旬（予定）

マツダのPBRは0.39倍と、業界平均や解散価値とされる1倍を大幅に下回っており、市場から極めて割安に評価されていることを示唆します。これは将来の成長性や収益性に対する懸念の表れとも言えます。一方で、配当利回りは4.9%と業界平均を上回り、高配当銘柄としての魅力があります。信用買い残は売り残の4倍以上あり、将来の株価上昇を期待する個人投資家が多い一方、需給面での重荷となる可能性も指摘されます。