Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ
Fast Fitness Japan Incorporated
最終更新日: 2026年3月28日
24時間フィットネスのパイオニア！いつでも、どこでも、あなたの健康を支えるリーディングカンパニー
フィットネスを通じて、身体だけでなく心も満たされる、健康的で豊かなライフスタイルを世界中の人々に提供すること。
この会社ってなに？
あなたが街中で見かける紫色の看板のジム「ANYTIME FITNESS」、実はこの会社が日本で運営しています。深夜や早朝、思い立った時にいつでもトレーニングできるのが魅力で、多くの人が利用しています。もしあなたが会員なら、追加料金なしで全国、さらには世界中の店舗を使えることをご存知ですか？出張先や旅行先でも、普段と同じようにトレーニングを続けられる便利なサービスの裏側には、この会社の存在があるのです。
24時間ジム「エニタイムフィットネス」を国内でFC展開する最大手。FY2025は売上高180.1億円、営業利益33.39億円と堅調な成長を維持しています。会員数は110万人、店舗数も1,200店舗を突破し、ストック型の収益モデルを確立。直近ではMBO（経営陣による買収）による株式非公開化を発表しており、短期的な市場評価に左右されない中長期的な成長戦略へ舵を切る方針です。
会社概要
- 業種
- サービス業
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都新宿区西新宿6丁目3番1号
- 公式
- www.fastfitnessjapan.jp
社長プロフィール
私たちは『ヘルシア―プレイスをすべての人々へ！』という経営理念のもと、24時間年中無休フィットネスジム『エニタイムフィットネス』を通じて、誰もが健康で豊かな生活を送れる社会の実現を目指しています。今後も国内事業の基盤を強化しつつ、海外展開や新規事業にも挑戦し、フィットネスの価値を世界に広げてまいります。
この会社のストーリー
株式会社Fast Fitness Japan設立。24時間年中無休フィットネスクラブ「エニタイムフィットネス」の日本におけるマスターフランチャイジーとして事業を開始し、1号店を調布にオープン。
24時間ジムの利便性が支持され、出店ペースを加速。国内400店舗を達成し、フィットネス業界での確固たる地位を築く。
フィットネス業界がコロナ禍で大きな影響を受ける中、同年12月に東京証券取引所マザーズへ新規上場（IPO）を果たす。公開価格を33%上回る初値をつけ、市場から高い期待を集めた。
上場後も成長を続け、国内会員数は100万人を突破。店舗数も全国1000店舗を超える規模となり、国内No.1の24時間フィットネスジムチェーンとしての地位を確立。
国内事業の安定成長を基盤に、海外でのエニタイムフィットネス事業を新たな成長の柱とする中期経営計画を発表。ドイツのマスターフランチャイズ権利を取得するなど、グローバル展開を加速。
短期的な株式市場の評価に左右されず、中長期的な企業価値向上を目指すため、MBO（経営陣による買収）による株式の非公開化を発表。新たなステージへの挑戦を開始。
これまでのフィットネスジム運営のノウハウを活かし、オンラインストア「A PROP」の展開や新規事業への投資を推進。フィットネスを軸とした総合ウェルネスカンパニーへの進化を目指す。
注目ポイント
全国に1,100店舗以上を展開する「エニタイムフィットネス」が事業の核。会員になれば国内外の店舗を相互利用でき、出張先や旅先でも気軽にトレーニングが可能です。
会員からの月会費が収益の柱となるストック型ビジネスモデル。国内会員数は110万人を突破しており、安定した収益基盤が会社の成長を支えています。
国内市場での成功を元に、ドイツなど海外での事業展開を本格化。さらに、公式オンラインストアの開設など、フィットネスに留まらない新たな事業領域へも挑戦し、持続的な成長を目指しています。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 11円 | 15.6% |
| FY2022/3 | 12円 | 13.2% |
| FY2023/3 | 25円 | 24.4% |
| FY2024/3 | 45円 | 39.7% |
| FY2025/3 | 45円 | 41.6% |
株主優待制度はMBOに伴い2025年3月権利分をもって廃止となりました。
当社は成長投資と株主還元の両立を基本方針としており、配当は業績連動かつ安定的な向上を目指してきました。配当性向は近年の成長に伴い、20%から40%水準へ引き上げています。なお、MBOによる非公開化に伴い、今後は上場企業としての一般的な配当政策から、新たな資本構成下での方針へ移行する予定です。
同業比較（収益性）
サービス業の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
当社の売上高は国内エニタイムフィットネスの会員数増加を背景に、FY2021/3の約111億円からFY2025/3には約180億円まで順調に拡大を続けてきました。しかし、FY2026/3予想ではMBO（経営陣による買収）に伴う経営方針の転換や非公開化の影響もあり、売上高は157億円へ減収を見込んでいます。利益面でも積極的なプロモーション費用や投資により、直近は成長投資を優先するフェーズへと移行しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 11.3% | 4.4% | 20.5% |
| FY2022/3 | 17.6% | 7.9% | 22.5% |
| FY2023/3 | 17.1% | 9.0% | 22.7% |
| FY2024/3 | 16.5% | 9.7% | 22.1% |
| FY2025/3 | 14.6% | 9.2% | 18.5% |
営業利益率はFY2022/3には22.5%と高い水準を記録しましたが、成長のための先行投資や広告宣伝費の増加により、FY2025/3には18.5%へ低下しています。ROE（自己資本利益率）は14.6%から17.6%の範囲で推移しており、効率的な資産運用を実現しています。今後は非公開化に伴い、短期的な市場評価に縛られない中長期的な利益成長の最大化が求められます。
財務は安全？
財務健全性は極めて高く、FY2021/3からFY2023/3まで無借金経営を継続し、自己資本比率は63.4%まで向上しました。FY2024/3以降は成長投資のための有利子負債を取り入れたものの、総資産に対するネット資産の割合は安定しており、極めて強固な財務基盤を維持しています。この健全な財務体質が、将来的な成長投資やMBO後の安定経営の支えとなっています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 19.5億円 | -21.7億円 | 48.4億円 | -2.2億円 |
| FY2022/3 | 33.5億円 | -14.7億円 | -17.6億円 | 18.8億円 |
| FY2023/3 | 29.8億円 | -7.4億円 | -20.1億円 | 22.4億円 |
| FY2024/3 | 33.4億円 | -7.9億円 | -20.4億円 | 25.5億円 |
| FY2025/3 | 27.7億円 | -24.5億円 | -24.3億円 | 3.3億円 |
営業キャッシュフローは本業の好調さにより毎期20億円から30億円規模を安定的に創出しており、強固な収益力を証明しています。投資キャッシュフローは店舗展開や新規事業への投資が中心ですが、FY2025/3には戦略的な投資を強化したことで一時的に支出が増加しました。財務キャッシュフローは借入の返済や配当支払いによりマイナス傾向にあり、潤沢な現金を活用した株主還元と投資のバランスを重視しています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 22.6億円 | 13.3億円 | 59.2% |
| FY2022/3 | 29.4億円 | 12.4億円 | 42.2% |
| FY2023/3 | 34.0億円 | 14.9億円 | 43.7% |
| FY2024/3 | 36.4億円 | 15.1億円 | 41.6% |
| FY2025/3 | 33.3億円 | 13.0億円 | 39.1% |
法人税等の実効税率は概ね39%から44%の間で推移しており、法的な税負担水準に近い適正な納税が行われています。FY2021/3は一時的な要因により税率が高まりましたが、それ以降は概ね安定しています。今後も業績変動に応じた適切な納税を通じて、企業としての社会的責任を果たしていく方針です。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 589万円 | 274人 | - |
従業員平均年収は589万円と、サービス業のフィットネス業界においては堅実な水準を維持しています。出店ペースの加速による組織拡大と、フランチャイズ事業の成長が給与水準を支える背景となっています。
誰がこの会社の株を持ってる？
金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はオーク・光通信。
同社は創業家や特定法人による支配的な株式保有構造が特徴です。株式会社オークが筆頭株主として議決権の約半数を占めており、経営の安定性が高い反面、MBO（経営陣による買収）を通じた株式非公開化が決定したことで、一般株主の影響力は縮小の途上にあります。
会社の公式開示情報
役員報酬
国内の「エニタイムフィットネス」運営を核としつつ、海外事業や新規事業へ投資を拡大しています。開示情報によれば、急速な店舗拡大に伴う競争激化や会員獲得コストの増加が主要な事業リスクとして注視されています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率が22.2%と、フィットネス事業のターゲット層を反映し多様性を重視した経営体制です。社外取締役を過半数配置するなど、プライム市場上場企業として高いガバナンスレベルの維持に努めてきましたが、今後はMBOによる非公開化に伴い体制が移行する見込みです。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 157億円 | — | 180億円 | +14.7% |
| FY2024 | 152億円 | — | 158億円 | +4.1% |
| FY2023 | 140億円 | — | 148億円 | +5.6% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 33億円 | — | 33億円 | +1.2% |
| FY2024 | 28億円 | — | 35億円 | +25.1% |
| FY2023 | 30億円 | — | 34億円 | +12.1% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
FY2026を最終年度とする中期経営計画では、売上高200億円、営業利益43億円を目標に掲げています。FY2025実績ベースでは、売上高進捗率90.1%、営業利益進捗率77.7%と順調に進捗中です。特に利益面では期初予想を大幅に上回る実績を連発しており、事業の収益性が高まっていることが伺えます。今後はMBOによる非公開化が決定しているため、計画の前提が変わる可能性には注意が必要です。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去4年間のTSR（株主総利回り）は、毎年TOPIXを大幅に下回る「アンダーパフォーム」となっています。これは、成長期待からIPO時に高い株価がついたものの、その後の株価が伸び悩んだことが主な要因です。会員数や店舗数の増加といった事業成長が株主への直接的なリターンに結びついていない状況が続いており、今回のMBOによる非公開化は、こうした市場評価からの脱却と、より長期的な視点での企業価値向上を目指す経営判断であると考えられます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2022 | 163.4万円 | +63.4万円 | 63.4% |
| FY2023 | 149.5万円 | +49.5万円 | 49.5% |
| FY2024 | 140.1万円 | +40.1万円 | 40.1% |
| FY2025 | 150.6万円 | +50.6万円 | 50.6% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
信用倍率は0.49倍と売り残が買い残を上回る「売り長」の状態で、将来的な株価下落を見込む投資家が多いことを示唆しています。しかし、これはMBO発表に伴う特殊な需給状況が影響している可能性があります。業界平均と比較するとPERは割安ですが、PBRはやや割高な水準です。時価総額は業界平均に比べると小規模であり、今後の成長余地があるとも捉えられます。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
海外事業を成長の柱に据える戦略を発表し、グローバル展開を加速。
国内会員数が100万人を突破し、第2四半期累計で41.0％の増益を達成。
経営陣による買収(MBO)を発表し、上場廃止に向けたTOBを開始。
株式併合および単元株式数の定めの廃止を決定し、ガバナンス体制の再構築を推進。
最新ニュース
Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ まとめ
ひとめ診断
「24時間ジム最大手が、MBOによる非公開化で『筋肉質な経営』への肉体改造に挑む」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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