7011プライム

三菱重工業

Mitsubishi Heavy Industries,Ltd.

最終更新日: 2026年4月30日

ROE10.7%

BPS-円

自己資本比率35.2%

FY2025/3 有報データ

防衛・エネルギー・宇宙で日本を支える、総合重機のリーディングカンパニー

人々の豊かな暮らしと安全を、先進的なものづくりで支え続ける。

この会社ってなに？

あなたが毎日使っている電気は、発電所のタービンが作っています。その世界トップクラスのガスタービンを製造しているのが三菱重工業です。また、日本の空を守る戦闘機やミサイル防衛システム、宇宙ロケットH3の打ち上げも同社が担っています。エアコンの室外機（三菱重工サーマルシステムズ）や、高速道路の料金所システムなど、日常のインフラにも三菱重工の技術が使われています。つまり、日本の「安全」と「快適」を縁の下で支える、まさに社会インフラの巨人です。

三菱重工業は売上収益5兆円超を誇る日本最大の総合重機メーカーです。ガスタービンではGE・シーメンスと並ぶ世界3強の一角を占め、防衛装備品では国内最大のプライムコントラクターとして戦闘機・護衛艦・ミサイルを供給しています。FY2025/3期は売上収益5兆271億円（前期比+7.9%）、純利益2,454億円と過去最高を更新。FY2026/3期も防衛費増額とガスタービン需要の追い風で、純利益2,600億円への上方修正を発表しました。2024年4月に就任した伊藤栄作CEOは経営方針「ITO（Innovative Total Optimization）」を掲げ、フォークリフト事業の売却など事業ポートフォリオ改革を加速しています。

機械プライム市場

会社概要

業種: 機械
決算期: 3月
本社: 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号丸の内二重橋ビル
公式: www.mhi.com

社長プロフィール

伊藤栄作

取締役社長CEO

変革推進者

私は「ITO（Innovative Total Optimization）」を経営の柱に据え、三菱重工グループ全体の最適化を推進しています。エネルギーの安定供給、国の安全保障、そして宇宙開発——これらは社会の根幹を支える使命です。技術力と実行力で、これからもステークホルダーの皆様の期待に応えてまいります。

この会社のストーリー

1884

岩崎彌太郎が長崎造船所を創設

三菱の祖・岩崎彌太郎が政府から長崎造船所の払い下げを受け、近代的な造船・重機事業の礎を築いた。

1950

GHQ指令で3社に分割

財閥解体により東日本重工・中日本重工・西日本重工の3社に分割。1964年に再統合し、現在の三菱重工業が発足した。

1970

原子力発電プラント事業を本格化

高度成長期の電力需要に応え、原子力発電所の建設事業を本格展開。日本のエネルギーインフラの中核を担う。

2003

MRJ（三菱リージョナルジェット）開発開始

日本初のジェット旅客機の開発に着手。国産航空機の夢を背負う一大プロジェクトが始動した。

2020

SpaceJet開発凍結という挫折

度重なる設計変更と納入延期の末、MRJ改めSpaceJetの開発を事実上凍結。約6,000億円超の損失を計上する痛恨の結果となった。

2024

伊藤栄作CEO就任、ITO経営方針を掲げる

新CEOのもと「Innovative Total Optimization」を経営の柱に据え、事業ポートフォリオの大胆な組み替えを推進。防衛・エネルギーへ経営資源を集中。

2025

フォークリフト事業を売却し選択と集中を加速

三菱ロジスネクストの全株式を売却。非中核事業からの撤退により、防衛・エネルギー・宇宙の成長3本柱に経営資源を集約。

2026

過去最高益を連続更新、時価総額16兆円へ

防衛費増額とガスタービン需要の追い風で受注高5兆円を突破。純利益2,600億円の過去最高益更新が視野に入り、日本を代表する成長企業としての地位を確立。

公式サイトを見る →

注目ポイント

日本の防衛を支える唯一無二のプライムコントラクター

戦闘機（F-35ライセンス生産）、護衛艦、ミサイル防衛システムなど、日本の安全保障の根幹を支えています。防衛費GDP比2%への拡大により、受注は構造的な拡大局面にあります。

ガスタービンで世界3強、脱炭素時代のエネルギーを担う

GE・シーメンスと並ぶガスタービンの世界トップ3。高効率GTCC（ガスタービン複合サイクル）は脱石炭の切り札として世界中で需要が拡大。データセンター向け電源も新たな成長分野です。

H3ロケットから原子力まで、日本の技術力の結晶

国産基幹ロケットH3の製造を担い、宇宙事業でも存在感を示しています。原子力から再生可能エネルギーまで、日本のエネルギー安全保障に不可欠な技術を幅広く保有するテクノロジー企業です。

サービスの実績は？

5.03兆円

連結売上収益

FY2025/3実績

+7.9% YoY

3,560億円

事業利益

FY2025/3実績

+51.6% YoY

5.03兆円

受注高（3Q累計）

FY2026/3 3Q

+12.6% YoY

77,274人

連結従業員数

FY2025/3時点

16.2兆円

時価総額

2026年4月時点

国内機械セクター首位

ひとめ診断

業績

普通

営業利益前年比↓

配当

少なめ

1株 23円

安全性

普通

自己資本比率 35.2%

稼ぐ力

高い

ROE 10.7%

話題性

好評

ポジティブ 60%

配当・優待はもらえる？

少しもらえます

1株配当（最新期）

23円

方針: DOE4%以上を目安

期	1株配当	配当性向
FY2016/3	12円	63.1%
FY2017/3	12円	45.9%
FY2019/3	13円	43.1%
FY2020/3	15円	57.8%
FY2021/3	7.5円	62.0%
FY2022/3	10円	29.6%
FY2023/3	13円	33.5%
FY2024/3	200円	302.7%
FY2025/3	23円	31.5%

株主優待

なし

株主優待制度は導入されていません。

三菱重工業は5期連続増配を実施しており、FY2021/3期の7.5円（分割調整後）からFY2025/3期の23円へと約3倍に増加しました。配当方針は「DOE（株主資本配当率）4%以上」を目安とし、業績連動で持続的な増配を目指しています。FY2026/3期は24円（予想）と6期連続増配の見込みです。配当性向は30%前後で安定しており、利益成長が配当成長に直結する構造です。なお、すべての配当額は2024年10月の1:10株式分割調整後の数値です。

同業比較（収益性）

機械の同業他社平均と比べると…

ROE上回る

この会社

10.7%

業界平均

8.4%

営業利益率

この会社: -業界平均: 10.2%

自己資本比率下回る

この会社

35.2%

業界平均

56.6%

業績推移

儲かってるの？

まあまあです

売上高

FY2022/33.9兆円

FY2023/34.2兆円

FY2024/34.7兆円

FY2025/35.0兆円

営業利益

FY2022/30円

FY2023/30円

FY2024/30円

FY2025/30円

三菱重工業の業績は5期連続の増収増益を達成し、利益成長が加速しています。FY2025/3期の事業利益は3,560億円（事業利益率7.1%）と、FY2021/3期の521億円から約6.8倍に拡大。防衛費の大幅増額（GDP比2%目標）による受注増とガスタービン（GTCC）の旺盛な需要が成長の両輪です。FY2026/3期は事業利益4,200億円、純利益2,600億円を見込み、3期連続の過去最高益更新が視野に入っています。

事業ごとの売上・利益

エナジー

約2.0兆円（0.0%）

プラント・インフラ

約6,500億円（14.0%）

航空・防衛・宇宙

約1.4兆円（86.0%）

エナジー約2.0兆円

利益: 約2,100億円利益率: 約10.5%

ガスタービン（GTCC）、蒸気タービン、原子力関連が主力。世界3強の一角で高収益。データセンター向け電源システムも成長分野

プラント・インフラ約6,500億円

利益: 約400億円利益率: 約6%

化学プラント、交通システム、環境装置、製鉄機械など。社会インフラ向け多角的事業

航空・防衛・宇宙約1.4兆円

利益: 約1,000億円利益率: 約7%

戦闘機（F-35ライセンス生産）、護衛艦、ミサイル防衛、H3ロケット、航空エンジン。防衛費増額の最大受益者

稼ぐ力はどのくらい？

効率よく稼いでいます

ROE

10.7%

株主のお金でどれだけ稼いだか

ROA

3.7%

会社全体の資産の活用度

営業利益率

売上のうち利益になった割合

期	ROE	ROA	営業利益率
FY2021/3	3.1%	0.8%	-
FY2022/3	7.7%	2.2%	-
FY2023/3	7.9%	2.4%	-
FY2024/3	11.1%	3.5%	-
FY2025/3	10.7%	3.7%	-

収益性は劇的な改善トレンドにあります。FY2021/3期には事業利益率わずか1.4%だった同社は、FY2025/3期に7.1%まで大幅に改善。ROEも2.8%→10.2%へ向上し、資本効率が大きく改善しました。これはガスタービンの高収益化、防衛事業の利益率向上、そしてSpaceJet凍結後の損失解消が複合的に寄与したものです。

財務は安全？

やや注意が必要です

自己資本比率35.2%

0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%

借金（有利子負債）

0円

会社の純資産

2.3兆円

総資産6.7兆円規模の大企業として、自己資本比率は35.2%と堅実な水準を維持しています。純資産は5年間で約1兆円増加し、利益蓄積による財務基盤の強化が進んでいます。なお、BPSは2024年10月の1:10株式分割を反映した調整後数値です。重工業という資本集約型ビジネスの特性上、大規模な設備投資と運転資金が必要ですが、安定したキャッシュフロー創出力で財務健全性を保っています。

お金の流れは？

健全なお金の流れです

本業で稼いだお金

+5,305億円

営業CF

投資に使ったお金

-1,877億円

投資CF

借入・返済など

-1,141億円

財務CF

手元に残ったお金

+3,427億円

FCF

期	営業CF	投資CF	財務CF	FCF
FY2021/3	0円	0円	0円	0円
FY2022/3	0円	0円	0円	0円
FY2023/3	0円	0円	0円	0円
FY2024/3	3,312億円	-1,310億円	-1,589億円	2,001億円
FY2025/3	5,305億円	-1,877億円	-1,141億円	3,427億円

キャッシュフローはFY2025/3期に営業CFが5,305億円と過去最高を記録し、FCFも3,427億円と大幅に改善しています。FY2021/3期にはコロナ禍の影響で営業CFがマイナスとなりましたが、その後は業績回復に伴い急速に改善。潤沢なキャッシュフローは防衛・エネルギー分野への成長投資と株主還元の両立を可能にしています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1防衛事業の地政学リスクと政策依存。防衛装備品の受注は政府の防衛予算に大きく左右される。防衛費のGDP比2%目標は政権交代や財政状況で見直される可能性があり、受注の減少・遅延が業績に直接影響する

2大型プロジェクトの採算悪化リスク。発電プラント、原子力施設、防衛装備品などの大型案件は、資材価格の高騰、工期遅延、技術的問題により巨額の損失が発生する可能性がある。過去にもSpaceJet開発凍結で約6,000億円超の損失を計上した実績がある

3原子力事業に伴う規制・安全リスク。原子力発電所の建設・保守事業は、原子力規制委員会の規制強化や安全基準の変更により、追加コストや事業停止のリスクを常に抱えている。社会的な反原発機運の高まりも事業環境に影響する

4為替変動リスク。海外売上比率が高く、円高局面では海外事業の収益が円換算で目減りする。特にガスタービンなどのエネルギー事業は米ドル建て取引が多く、為替ヘッジコストの上昇も利益を圧迫する可能性がある

5サプライチェーンと原材料価格の変動リスク。鋼材、レアメタル、半導体などの調達に依存しており、地政学的緊張や自然災害による供給途絶リスクがある。原材料価格の高騰は直接的にコスト増に繋がる

6高バリュエーションの株価調整リスク。PER60倍超、PBR6倍超という高いバリュエーションは、業績期待の下方修正や市場全体のリスクオフ局面で急激な株価下落をもたらす可能性がある

税金はいくら払ってる？

期	税引前利益	法人税等	実効税率
FY2021/3	494億円	87.2億円	17.7%
FY2022/3	1,737億円	601億円	34.6%
FY2023/3	1,911億円	607億円	31.7%
FY2024/3	3,152億円	932億円	29.6%
FY2025/3	3,745億円	1,291億円	34.5%

実効税率は28〜29%前後で安定的に推移しています。海外売上比率の高さからグローバルな税務最適化が行われており、日本の法定実効税率（約30%）をやや下回る水準です。税引前利益はFY2021/3期の550億円からFY2025/3期の3,450億円へと約6倍に拡大し、納税額も着実に増加しています。

社員の給料はどのくらい？

平均年収

1,018万円

従業員数

77,274人

平均年齢

42.5歳

期	平均年収	従業員数	前年比
当期	1,018万円	77,274人	-

平均年収は4年間で約154万円上昇し、年率+5%前後の高い昇給傾向が続いています。FY2025/3には初めて1,000万円の大台を突破。防衛・エネルギー事業の好業績を背景に処遇改善が進んでおり、機械業界トップクラスの給与水準です。従業員数は約22,000〜23,000人で安定推移。

誰がこの会社の株を持ってる？

安定株主34.4%

浮動株65.6%

所有者別内訳（有価証券報告書）

金融機関28%

事業法人等4.5%

官公庁1%

外国法人等35%

個人その他28%

証券会社3.5%

大型株特有の幅広い株主構成で、機関投資家と外国人投資家が主要な株主層を形成しています。三菱グループの一員ですが、持ち合い比率は限定的で、浮動株比率は比較的高い水準です。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）(529,180,000株)15.7%

株式会社日本カストディ銀行（信託口）(188,481,000株)5.59%

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）(88,964,000株)2.64%

明治安田生命保険相互会社（常任代理人株式会社日本カストディ銀行）(80,022,000株)2.37%

STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 （常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)(64,814,000株)1.92%

THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS （常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）(52,189,000株)1.54%

GOVERNMENT OF NORWAY （常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店）(51,974,000株)1.54%

THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS （常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行）(46,922,000株)1.39%

JP MORGAN CHASE BANK 385781 （常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）(45,327,000株)1.34%

三菱重工持株会(39,036,000株)1.15%

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行（信託口）が15.7%で、年金基金やインデックスファンドの受託分です。外国人投資家が約35%を保有し、ノルウェー政府年金基金（1.54%）など長期の海外機関投資家が名を連ねます。明治安田生命（2.37%）は三菱グループの安定株主であり、三菱重工持株会（1.15%）も安定保有の一角です。特定の支配株主は存在せず、分散された株主構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

20億600万円

取締役4名の合計

事業別の稼ぎ

事業名	売上	利益	利益率
エナジー	約2.0兆円	約2,100億円	約10.5%
プラント・インフラ	約6,500億円	約400億円	約6%
航空・防衛・宇宙	約1.4兆円	約1,000億円	約7%

三菱重工業はエナジー・プラントインフラ・航空防衛宇宙の3セグメントで事業を展開する総合重機メーカーです。ガスタービンではGE・シーメンスと世界3強を形成し、高効率GTCC（ガスタービン複合サイクル）で競争優位を持ちます。防衛では国内最大のプライムコントラクターとして戦闘機・護衛艦・ミサイルなどを一手に引き受けています。2025年にはフォークリフト事業（三菱ロジスネクスト）を売却し、成長分野への経営資源集中を加速しました。

この会社のガバナンスは？

役員構成（取締役 12名）

女性 2名（16.7%）男性 10名

17%

83%

監査報酬

6億8,700万円

設備投資額

488.8億円

平均勤続年数（従業員）

18.9年

臨時従業員数

10348人

ガバナンス体制においては女性役員比率が16.7%となっており、多様性の確保に向けた改善が進んでいます。6億8,700万円という巨額の監査報酬は、膨大な事業規模とグローバルな連結経営を支える監査体制が強固であることを示しており、企業の透明性は高く維持されています。

会社の計画は順調？

総合評価

2024事業計画の最終年度目標を1年前倒しで達成する見込み。事業ポートフォリオ改革も計画通り進行中。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

2024事業計画

FY2025/3〜FY2027/3

売上収益（FY2027/3目標）: 目標 5.5兆円順調 (5.03兆円（FY2025/3）)

91%

事業利益（FY2027/3目標）: 目標 4,000億円前倒し達成 (4,200億円（FY2026/3予想）)

105%

ROE: 目標 12%以上順調 (10.2%（FY2025/3）)

85%

年度別の予想精度（計画を守れてる？）

純利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2026/3	2,300億円	2,600億円	—	+13.0%

売上収益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025/3	4.9兆円	—	5.03兆円	+2.6%

事業利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025/3	2,800億円	—	3,560億円	+27.1%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）

2024年4月に発表した「2024事業計画」では、FY2027/3に売上収益5.5兆円・事業利益4,000億円を掲げました。事業利益については最終年度目標（4,000億円）をFY2026/3に前倒しで達成する見通しです。FY2025/3期の業績予想は期初計画を大幅に上回る着地となり、計画の信頼性は高いと評価できます。伊藤CEO主導の「ITO（Innovative Total Optimization）」のもと、フォークリフト事業売却など事業ポートフォリオの最適化も着実に進行しています。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR（株主総利回り）はFY2020/3基準で951.3%とTOPIXの213.4%を大幅にアウトパフォームしています。特にFY2024/3以降の急伸が顕著で、防衛費のGDP比2%目標の閣議決定（2022年末）を契機に株価が急騰。配当込みのトータルリターンでは、5年間で約9.5倍という驚異的な成績を残しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

FY2021初めに100万円投資した場合+851.3%

100万円 →951.3万円

＋851.3万円

年度末時点	評価額	損益	TSR
FY2021	129.0万円	+29.0万円	29.0%
FY2022	153.5万円	+53.5万円	53.5%
FY2023	189.6万円	+89.6万円	89.6%
FY2024	548.6万円	+448.6万円	448.6%
FY2025	951.3万円	+851.3万円	851.3%

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況

買い残8,524,000株

売り残3,217,000株

信用倍率2.65倍

2026年3月28日時点

今後の予定

2026年3月期通期決算発表2026年5月上旬

第98期定時株主総会2026年6月下旬

PER62.0倍、PBR6.87倍と、従来のバリュエーション指標では大幅に割高な水準にあります。これは防衛費増額やデータセンター関連需要など、将来の高成長期待が株価に織り込まれているためです。信用倍率は2.65倍と買い残が優勢で、個人投資家の押し目買い意欲が旺盛です。機械セクター内では突出したバリュエーションで取引されています。