レオン自動機
RHEON AUTOMATIC MACHINERY CO.,LTD.
最終更新日: 2026年3月28日
「包む」技術で世界の食文化を支える、食品機械のグローバル・ニッチトップ
食品生産の分野において、世界中の人々が抱える多様な課題を解決し、食文化の継承と発展に貢献することを目指す。
この会社ってなに？
あなたがコンビニで買うアツアツの肉まんや、スーパーに並んでいる美味しそうな大福、パン屋さんのクリームパン。その中に入っている具材を、薄い皮やパン生地でキレイに包む作業、実はその多くをレオン自動機の機械が担っています。同社の「包あん機」は、人手では難しい繊細な作業を高速かつ正確に行うことで、私たちの食生活を陰で支えているのです。普段何気なく手に取る食品の裏側で、レオン自動機の技術が活躍しているかもしれません。
食品加工機械の世界的メーカー、特にあんこなどを包む「包あん機」では国内シェア9割を誇る圧倒的トップ企業です。FY2025には売上高392.1億円、営業利益52.98億円を達成し、安定した成長を継続しています。主力の機械販売に加え、米国子会社を通じた食品製造販売事業が第2の柱に成長し、収益の多角化を進めています。株主還元にも積極的で、新中期経営計画では連結配当性向40%以上と累進配当を掲げ、資本効率向上への意識も高まっています。
会社概要
- 業種
- 機械
- 決算期
- 3月
- 本社
- 栃木県宇都宮市野沢町2-3
- 公式
- www.rheon.com
社長プロフィール
「食」を通じて世界中の人々の幸福に貢献することを目指しています。長年培ってきたストレスフリー®製パン技術や包あん技術をさらに進化させ、新たな価値を創造し、お客様の期待を超える製品・サービスを提供できるよう全社一丸となって取り組みます。
この会社のストーリー
創業者・林虎彦が「包あん機」開発のため、栃木県宇都宮市に会社を設立。和菓子作りの近代化への挑戦が始まる。
開発した自動包あん機がドイツの国際製菓機械展で金賞を受賞。独自の技術力が世界に認められ、海外展開の礎を築く。
社会的信用を高め、さらなる事業拡大のための経営基盤を確立。グローバル企業として大きく飛躍する。
パン生地にストレスをかけずに高品質なパンを連続生産できる画期的な技術を開発し、製パン業界に革命をもたらす。
米国でのパン製造販売事業が主力事業の一つに成長。現地の食文化に根ざした事業展開を加速させる。
スマートファクトリー化やロボット技術の導入など、次世代の食品生産を見据えた研究開発を本格化。持続的な成長を目指す。
「フィジカルAI」の実用化を目指す企業共同体に参画。食品業界の人手不足解決に向け、最先端技術の導入に挑戦する。
注目ポイント
おまんじゅうやパンなどを自動で包む「包あん機」で国内シェア9割を誇る圧倒的トップ企業。その技術力は海外でも高く評価され、世界中の食文化を支えています。
自己資本比率約80%と健全な財務体質を維持。中期経営計画では連結配当性向40%以上を目標に掲げ、安定配当を続ける「累進配当」を方針としています。
従来の食品機械に留まらず、AIやロボット技術を活用した「スマートファクトリー」の実現を推進。ヒューマノイドロボット開発にも参画し、業界の未来を創造します。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2016/3 | 19円 | 30.7% |
| FY2017/3 | 24円 | 30.2% |
| FY2018/3 | 30円 | 29.9% |
| FY2019/3 | 28円 | 30.3% |
| FY2020/3 | 22円 | 29.9% |
| FY2021/3 | 17円 | 28.3% |
| FY2022/3 | 16円 | 28.8% |
| FY2023/3 | 31円 | 30.4% |
| FY2024/3 | 42円 | 30.7% |
| FY2025/3 | 44円 | 30.4% |
現在、株主優待制度は実施していません。
同社は資本効率を重視し、今中期経営計画期間中においては連結配当性向40%以上を目標とし、「累進配当」を基本方針として掲げています。業績連動に加え、安定配当の維持を優先する姿勢が明確であり、株主還元の強化が図られています。今後も持続的な利益成長を通じて、配当水準を段階的に引き上げていく意向です。
同業比較（収益性）
機械の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
レオン自動機は、主力である食品加工機械事業の堅調な海外需要と、米国での食品製造販売事業の成長により、FY2021/3からFY2025/3にかけて売上高を約223億円から約392億円へと大きく拡大させました。営業利益も効率的な生産体制の構築と高付加価値製品の販売増により、同期間で約14億円から約53億円まで飛躍的に向上しています。FY2026/3は、先行投資の影響もあり利益面で一服感を見込んでいますが、中長期的な収益基盤は着実に強固なものとなっています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 7.9% | 4.7% | - |
| FY2022/3 | 8.1% | 4.1% | - |
| FY2023/3 | 9.9% | 6.8% | - |
| FY2024/3 | 9.6% | 8.2% | 13.0% |
| FY2025/3 | 8.1% | 7.9% | 13.5% |
収益性指標は、営業利益率がFY2021/3時点の6.3%からFY2025/3には13.5%まで改善し、効率的な経営を実現しています。これに伴いROE（自己資本利益率）も6%台から10%水準まで上昇しており、資本効率の向上が顕著です。ROA（総資産利益率）も同期間で4.7%から7.9%へと高まっており、設備投資による生産能力増強が着実に利益貢献につながる好循環を生み出しています。
財務は安全？
同社の財務健全性は極めて高く、自己資本比率はFY2025/3時点で78.5%という高い水準を維持し、実質無借金に近い強固な財務体質を誇ります。潤沢なネットアセット（純資産）を背景に、成長のための戦略的投資や研究開発を継続できる環境を整えています。今後も米国での生産拠点拡大など、将来の成長に向けた積極的な投資余力は十分に確保されているといえます。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 27.2億円 | -5.7億円 | 3.8億円 | 21.4億円 |
| FY2022/3 | 36.5億円 | -7.5億円 | -5.7億円 | 29.0億円 |
| FY2023/3 | 30.9億円 | -11.1億円 | -6.8億円 | 19.8億円 |
| FY2024/3 | 45.9億円 | -14.6億円 | -13.7億円 | 31.4億円 |
| FY2025/3 | 57.5億円 | -20.0億円 | -13.7億円 | 37.5億円 |
営業活動によるキャッシュフローは、業績拡大とともに増加トレンドを維持しており、FY2025/3には約58億円に達するなど、本業での強力な稼ぐ力を示しています。一方で、将来を見据えた生産設備への投資（投資CF）も年間で約20億円規模まで拡大しており、成長のための再投資を積極的に行っています。安定したフリー・キャッシュ・フローの創出により、株主還元と成長投資のバランスを維持する強固なキャッシュ管理が行われています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 16.2億円 | 1,300万円 | 0.8% |
| FY2022/3 | 14.7億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2023/3 | 32.1億円 | 4.7億円 | 14.7% |
| FY2024/3 | 49.9億円 | 13.1億円 | 26.3% |
| FY2025/3 | 54.2億円 | 15.3億円 | 28.2% |
過去には税額控除や会計上の処理により低い実効税率となっていましたが、近年は業績の向上に伴い、オーソドックスな法人税負担へと推移しています。FY2024/3以降は実効税率が約26%から28%へと標準的な水準に近づいており、企業の収益成長と適正な納税体制が確立されました。FY2026/3は税引前利益の見通しに対し、一定の税負担が見込まれています。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 706万円 | 1,075人 | - |
従業員の平均年収は706万円となっており、製造業としては比較的高水準です。これは独自性の高い「包あん機」で世界的なシェアを持ち、高付加価値な製品開発を行っていることが、安定した収益と給与水準を支える要因となっています。
誰がこの会社の株を持ってる？
安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は公益財団法人林レオロジー記念財団・足利銀行・レオン自動機従業員持株会。
大株主には公益財団法人林レオロジー記念財団や信託銀行が名を連ねており、創業家や関連法人の影響力が一定程度維持されています。従業員持株会が上位株主に含まれるなど、従業員との利益共有意識も一定程度見られ、比較的安定した株主構成といえます。
会社の公式開示情報
役員報酬
食品加工機械の製造販売および食品の製造販売を主軸としており、特に包あん機で世界シェアトップクラスを誇ります。グローバル展開による為替影響や、原材料価格の変動といった製造業特有の事業リスクを抱えつつも、多角的な事業構造で安定性を図っています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は22.2%と日本の上場企業平均を上回っており、多様性確保への意欲が伺えます。監査報酬を含めた統治体制も適切に開示されており、堅実な経営監視と透明性の高い情報発信に注力している企業規模に見合った体制といえます。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 390億円 | — | 392億円 | +0.7% |
| FY2024 | 348億円 | — | 377億円 | +8.3% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 54億円 | — | 53億円 | -1.5% |
| FY2024 | 35億円 | — | 49億円 | +41.5% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
FY2026からの新中期経営計画では、具体的な売上・利益目標の開示は限定的ですが、株主還元方針として「連結配当性向40%以上」と「累進配当」を明確に打ち出しました。これは、安定したキャッシュ創出力への自信の表れと見ることができます。過去の業績予想は堅実に達成する傾向にあり、特にFY2024は営業利益で期初予想を40%以上も上回る好決算を記録しました。今後は、主力の食品機械事業の安定成長に加え、米国での食品製造販売事業が成長ドライバーとなるかが注目されます。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は、配当を含めてもTOPIXを一貫して下回る「アンダーパフォーム」という結果になっています。これは、同社の安定的な事業基盤とは裏腹に、株式市場からの成長期待を十分に集められていなかったことを示唆しています。しかし、近年の業績拡大と、新たに打ち出された「連結配当性向40%以上・累進配当」という株主還元強化策は、この状況を転換させる可能性を秘めています。資本コストや株価を意識した経営への転換が、今後のTSR改善につながるかどうかが重要な焦点となります。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 99.8万円 | -0.2万円 | -0.2% |
| FY2022 | 88.1万円 | -11.9万円 | -11.9% |
| FY2023 | 114.8万円 | +14.8万円 | 14.8% |
| FY2024 | 139.9万円 | +39.9万円 | 39.9% |
| FY2025 | 118.0万円 | +18.0万円 | 18.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
同業他社比較では、PER・PBRともに業界平均を下回っており、株価は割安な水準にあると考えられます。配当利回りは業界平均を上回っており、インカムゲインを重視する投資家にとっても魅力的です。信用倍率は24倍と高水準で、将来の株価上昇を見込んだ信用買い残が積み上がっていますが、需給面での重さには注意が必要です。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
AIロボットの実用化を目指す「J-HRTI」コンソーシアムを山善やツムラと共同設立。
2026年3月期の通期純利益見通しを36億円へ上方修正し、累進配当の維持を表明。
米国における新工場の操業開始を1年延期し、関税の影響を見極める方針を決定。
最新ニュース
レオン自動機 まとめ
ひとめ診断
「『あんこを包む機械』で世界を制したニッチの巨人、今や米国でパン屋も経営中」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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