6962プライム

大真空

DAISHINKU CORP.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE0.6%
BPS140.7円
自己資本比率41.2%
FY2025/3 有報データ

電子社会を支える水晶デバイスの巨人、人工水晶からの一貫生産で世界をリード

最先端の水晶デバイス技術を通じて、デジタル化が進む未来社会の発展に貢献し、人々の暮らしをより豊かにすることを目指します。

この会社ってなに?

あなたがスマートフォンで時間を確認したり、友人にメッセージを送ったりするとき、その正確な動作は非常に小さな部品によって支えられています。その一つが「水晶デバイス」で、大真空は世界トップクラスのメーカーです。普段何気なく使っているパソコンやゲーム機、運転する自動車のカーナビや安全システム、そして街中の5G通信を支える基地局など、あらゆる電子機器の内部で「時間の基準」を作る重要な役割を担っています。まさに、現代社会のデジタルな営みの裏側で、正確な時を刻み続ける縁の下の力持ちなのです。

水晶デバイス大手の同社は、市況の波を受けやすい事業構造にあります。FY2025は売上高386.2億円、営業利益9.15億円と減収減益で着地しましたが、底打ちの兆しが見られます。会社はFY2026の業績予想として売上高410.0億円、営業利益20.00億円とV字回復を見込んでおり、車載向けや通信インフラ向けの需要回復が鍵となります。現在進行中の中期経営計画では、2026年度(FY2027)に売上高530億円という野心的な目標を掲げ、成長路線への回帰を目指しています。

電気機器プライム市場

会社概要

業種
電気機器
決算期
3月
本社
兵庫県加古川市野口町水足179-6
公式
www.kds.info

社長プロフィール

飯塚 実
代表取締役社長
挑戦者
当社は第二中期経営計画『OCEAN+2戦略』を掲げ、車載や通信分野といった成長市場での事業拡大を加速させています。独自の技術力を核に、社会のデジタル化に不可欠な高品質な水晶デバイスを提供し続け、2026年度には過去最高の売上高を目指してまいります。

この会社のストーリー

1959
創業

腕時計用音叉型水晶振動子の製造・販売を開始し、大真空の歴史が幕を開ける。

1963
株式会社大真空設立

兵庫県加古川市に資本金300万円で株式会社大真空を設立し、本格的な事業展開をスタートさせる。

1983
大阪証券取引所市場第二部に上場

設立20周年を迎え、大証二部への上場を果たす。企業としての信頼性と知名度を大きく高めた。

1991
人工水晶の育成に成功

水晶デバイスの材料となる人工水晶の育成に成功。原材料から製品までの一貫生産体制を確立し、競争力の源泉となる。

2008
リーマンショックによる業績悪化

世界的な金融危機の影響を受け、電子部品市場が急激に縮小。厳しい経営環境に直面する。

2021
5G・車載向け需要で業績回復

5G通信の普及や自動車の電装化を背景に水晶デバイスの需要が急増。純利益が前年比で大幅に増加し、力強い回復を遂げる。

2024
新中期経営計画「OCEAN+2」始動

車載・通信分野に注力する新中期経営計画を策定。次世代技術への投資を強化し、持続的な成長を目指す新たな挑戦が始まる。

注目ポイント

人工水晶からの一貫生産体制

原材料である人工水晶の育成から製品化までを自社で行う国内有数のメーカー。この一貫生産体制が高い品質と安定供給を実現し、世界的な競争力の源泉となっています。

成長市場を捉える「OCEAN+2戦略」

5G通信や自動運転など、将来性が高い市場に注力する中期経営計画を推進中。2026年度には過去最高の売上高530億円を目指しており、今後の大きな成長が期待されます。

株主還元への高い意識

安定した配当を継続しており、配当利回りは4%を超える水準。投資家への還元に積極的な姿勢は、経営の安定性と将来性に対する自信の表れと言えるでしょう。

サービスの実績は?

386.2億円
連結売上高
FY2025実績
-1.8% YoY
9.15億円
連結営業利益
FY2025実績
-57.1% YoY
28
1株当たり配当金
FY2025実績
0% YoY
6,044万円
従業員一人当たり売上高
FY2025実績
-1.8% YoY
150億円
設備投資累計額(計画)
第2中期経営計画(2024〜2026年度)
N/A

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 7円
安全性
普通
自己資本比率 41.2%
稼ぐ力
普通
ROE 0.6%
話題性
普通
ポジティブ 40%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
7
方針: 業績に応じた安定配当
1株配当配当性向
FY2021/38.7523.1%
FY2023/3728.2%
FY2024/3748.2%
FY2025/3778.9%
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

配当方針として、株主への利益還元を重要な経営課題と認識しつつ、業績に応じた安定的な配当の継続を掲げています。近年の厳しい業績環境下でも年間28円の配当を維持しており、株主を尊重する姿勢がうかがえます。今後は収益力の向上による配当性向の適正化と持続的な利益還元の両立を目指します。

同業比較(収益性)

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
0.6%
業界平均
10.4%
営業利益率下回る
この会社
2.4%
業界平均
8.1%
自己資本比率下回る
この会社
41.2%
業界平均
52.7%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/3413億円
FY2023/3384億円
FY2024/3393億円
FY2025/3386億円
営業利益
FY2022/351.9億円
FY2023/342.1億円
FY2024/321.4億円
FY2025/39.2億円

大真空の業績は、世界的な半導体・電子部品市場の停滞を受け、2025年3月期は純利益が約2.9億円まで縮小するなど苦戦を強いられました。しかし、水晶デバイスのリーディングカンパニーとして、車載および産業機器向けに高付加価値製品の投入を進めています。2026年3月期は、新中期経営計画に基づく施策の浸透により、売上高410億円への回復と利益体質の改善を目指しています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
0.6%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
0.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
2.4%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/33.6%1.8%6.3%
FY2022/39.6%4.7%12.6%
FY2023/37.4%3.8%11.0%
FY2024/34.0%2.1%5.4%
FY2025/30.6%0.3%2.4%

収益性は、2022年3月期には営業利益率12.6%を達成し高い収益力を示しましたが、直近は原材料費の高騰や稼働率低下により営業利益率が2.4%まで低下しました。特に、固定費負担の影響が利益を圧迫している状況です。今後、Arkh技術を核とした差別化製品の拡販により、早期の収益性回復に向けた構造改革を推し進めています

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率41.2%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
716億円
会社の純資産
452億円

財務健全性については、有利子負債が約716億円に達し、自己資本比率は41.2%水準で推移しています。これは成長投資や設備増強に向けた資金調達が要因です。潤沢な資産を背景にリスク耐性を維持しつつ、今後は効率的な資本運用と負債の管理が持続的な成長への鍵となります。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+23.0億円
営業CF
投資に使ったお金
-63.1億円
投資CF
借入・返済など
-17.1億円
財務CF
手元に残ったお金
-40.1億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/327.1億円-53.9億円8.7億円-26.8億円
FY2022/387.6億円-51.8億円3.8億円35.9億円
FY2023/358.6億円-65.2億円13.0億円-6.7億円
FY2024/382.4億円-39.9億円11.0億円42.5億円
FY2025/323.0億円-63.1億円-17.1億円-40.1億円

営業キャッシュフローは本業の稼ぐ力を反映し、好調時には約87億円を創出しましたが、足元は市況低迷により約23億円まで低下しました。一方で、将来の競争力を高めるため、年間60億円規模の積極的な設備投資を継続しており、フリーキャッシュフローがマイナスとなる時期もあります。今後、投資フェーズから収穫フェーズへの移行により、キャッシュフローの安定化を目指します。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1貸倒リスクについて 当社グループでは、貸倒による損益の状況を最小限にとどめるために、与信管理を徹底する一方、金銭債権に対し貸倒引当金を充分に見積もっておりますが、市場環境の悪化等によりさらに貸倒が発生した際に損失による利益の影響が出てくる場合があります
2環境問題について 当社グループでは環境保全活動を重要な経営方針の一つとして掲げ、社会的責任という観点に立って活動し、これまで当社グループは重大な環境問題を発生させたことはありません
3設備投資のリスクについて 当社グループでは、事業の維持・成長等のために、継続的な設備投資を必要としていますが、需要予測に大きな変動が生じた場合や設備納期リードタイムの長期化など外部環境の変化等により、計画どおりの収益が得られない可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/325.3億円13.1億円51.7%
FY2022/365.5億円27.0億円41.2%
FY2023/351.1億円19.0億円37.2%
FY2024/331.9億円13.2億円41.2%
FY2025/34.1億円1.3億円30.8%

法人税等の支払いは、利益水準の変動に伴い年度間でばらつきが生じています。2025年3月期は業績悪化により税引前利益が約4億円に縮小し、税負担も約1.3億円と低水準でした。2026年3月期の予想では利益の回復が見込まれますが、税務上の繰越欠損金や調整項目により実効税率が高位に予測されています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
617万円
従業員数
3,243
平均年齢
43.9歳
平均年収従業員数前年比
当期617万円3,243-

平均年収は617万円となっており、電子部品業界の平均的な水準と比較しても、長年安定して推移している堅実な給与水準です。水晶デバイスというニッチな高付加価値製品を扱う技術集団として、従業員の高い勤続年数が給与の安定性を支える一因となっています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主47.3%
浮動株52.7%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関30.5%
事業法人等16.8%
外国法人等6.9%
個人その他43.3%
証券会社2.6%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主は一般財団法人長谷川福祉会・三菱UFJ銀行・常陽銀行。

日本マスタートラスト 信託銀行株式会社(信託口)(3,465,000株)10.91%
一般財団法人長谷川福祉会(2,400,000株)7.55%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(1,088,000株)3.43%
株式会社三菱UFJ銀行(992,000株)3.12%
株式会社常陽銀行(979,000株)3.08%
長谷川宗平(973,000株)3.06%
大真空社員持株会(800,000株)2.52%
株式会社長谷川(640,000株)2.01%
第一生命保険株式会社(569,000株)1.79%
日本生命保険相互会社(507,000株)1.6%

大真空の株主構成は、日本マスタートラスト信託銀行などの信託口が上位を占めるほか、一般財団法人長谷川福祉会や長谷川一族に関連する企業・個人が名を連ねており、創業家や関連団体の影響力が残る安定株主重視の構成と言えます。また、大真空社員持株会が上位株主にあることから、従業員の経営参画意識も一定程度担保されている特徴があります。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億1,158万円
取締役5名の合計

大真空は水晶デバイスの総合メーカーとして、車載・産業・通信の3分野を主軸にグローバルに展開しています。有価証券報告書では為替変動や半導体市況の影響を主要な事業リスクとして挙げており、特にスマートフォンや自動車向け需要の変動が直接的な業績懸念事項として認識されています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 9名)
女性 1名(11.1% 男性 8
11%
89%
監査報酬
3,700万円
連結子会社数
13
設備投資額
74.5億円
平均勤続年数(従業員)
19.2
臨時従業員数
369

女性役員比率は11.1%と発展途上ですが、強固なガバナンス体制を構築するために適時開示やIR活動を積極的に実施しています。13社の連結子会社を抱えるグループ経営を円滑に行うため、監査体制を整えつつ、第2中期経営計画を通じて経営の透明性と効率化を同時に追求する姿勢を示しています。

会社の計画は順調?

C
総合評価
業績予想のブレが大きく、計画の信頼性に課題。ただし成長に向けた野心的な目標は評価。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

第二中期経営計画 基盤確立
FY2025〜FY2027
売上高: 目標 530億円 順調 (386.2億円)
72.8%
営業利益: 目標 30億円 大幅遅れ (9.15億円)
30.5%
設備投資累計額: 目標 150億円 大幅遅れ (約50億円)
33.3%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025400億円386億円-3.4%
FY2024360億円393億円+9.3%
FY2023456億円384億円-15.7%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202515億円9億円-39.0%
FY202415億円21億円+42.3%
FY202360億円42億円-29.8%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

現在進行中の「第二中期経営計画」では、最終年度の2026年度(FY2027)に売上高530億円という高い目標を掲げています。これは直近実績(FY2025)の386.2億円から約37%増という野心的な水準です。しかし、過去の業績予想を見ると、市況変動の影響を受けやすく、期初予想と実績の乖離が大きい傾向にあります。特にFY2025は営業利益が予想を約4割下回っており、計画達成能力には不透明感が残ります。計画達成には、車載・通信分野での需要を確実に取り込むことが不可欠です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)を見ると、FY2021からFY2024にかけては半導体市況の好調を背景に株価が大きく上昇し、TOPIXを大幅にアウトパフォームしました。特にFY2022には332.9%という非常に高いTSRを記録しています。しかし、市況が調整局面に入ったFY2025には、株価下落によりTOPIXをアンダーパフォームする結果となりました。このことから、同社の株主価値は市況サイクルに大きく左右される特性があることがわかります。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+81.8%
100万円 →181.8万円
81.8万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021169.1万円+69.1万円69.1%
FY2022332.9万円+232.9万円232.9%
FY2023210.6万円+110.6万円110.6%
FY2024238.1万円+138.1万円138.1%
FY2025181.8万円+81.8万円81.8%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残898,100株
売り残207,100株
信用倍率4.34倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2026年3月期 通期決算発表2026年5月中旬(予定)
第63回定時株主総会2026年6月下旬(予定)
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬(予定)

業界平均と比較すると、PERは割高ですが、これは一時的な利益の落ち込みを反映している可能性があります。一方でPBRは0.54倍と極めて割安な水準にあり、資産価値から見た株価の安全性を重視する投資家には魅力的です。また、配当利回りが4.47%と高いことも特徴で、株価の下支え要因となり得ます。信用買い残は売り残を上回っており、将来の株価上昇を期待する個人投資家が多い一方、需給面での重さも懸念されます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「中立
報道件数(30日)
48
前月比 +5.2%
メディア数
14
日本経済新聞, 株探, 会社四季報オンライン, Yahoo!ファイナンス, 松井証券 ほか
業界内ランキング
上位 38%
電気機器業界 600社中 228位
報道のトーン
40%
好意的
40%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績50%
株価動向20%
経営戦略15%
技術・製品15%

最近の出来事

2025年5月制度導入

譲渡制限付株式報酬制度を導入し、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブを強化。

2025年11月戦略発表

中期経営計画「OCEAN+2」に基づき、車載・通信分野を中心とした成長戦略を再確認。

2026年2月増益発表

第3四半期決算にて、経常利益5.27億円を計上し、堅調な業績進捗を報告。

大真空 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 7円
安全性
普通
自己資本比率 41.2%
稼ぐ力
普通
ROE 0.6%
話題性
普通
ポジティブ 40%

「スマホから自動車、5G基地局まで、電子機器の『心臓の鼓動』を刻む水晶デバイスの巨人」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

電気機器」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU