スタンレー電気
Stanley Electric Co.,Ltd.
最終更新日: 2026年3月28日
光の無限の可能性で、世界を照らす総合ライティングメーカー
光の技術を進化させ、自動車の安全や環境負荷低減、人々の豊かな暮らしを実現することで、持続可能な社会の創造に貢献します。
この会社ってなに？
あなたが夜道を車で走るとき、前方を明るく照らすヘッドライトやブレーキランプの多くは、実はスタンレー電気が作っています。特にホンダ車に乗っているなら、その可能性はさらに高まります。また、スマートフォンのカメラのフラッシュや、家電製品の小さな表示ランプなど、日常の様々な「光」の裏側で同社の技術が活躍しています。最近では、街灯や工場の照明など、私たちが普段目にする公共の光にも事業を広げており、あなたの生活をより幅広く支える存在になろうとしています。
自動車ランプ大手のスタンレー電気は、主力の自動車機器事業が堅調に推移し、2025年3月期は売上高5,095.6億円、営業利益490.02億円を達成しました。2026年3月期の会社計画では売上高5,000億円、営業利益450億円を見込んでいます。大きな戦略転換点として、約702億円を投じた岩崎電気の買収があり、これにより公共インフラや産業分野という新たな収益の柱の構築を目指しています。株主還元にも積極的で、DOE3.5%または連結配当性向40%の高い方を採用する方針を掲げ、3期連続の増配を実現しています。
会社概要
- 業種
- 電気機器
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都目黒区中目黒2-9-13
- 公式
- www.stanley-electric.com
社長プロフィール
当社は『光に限りなき可能性を追求し、人と社会に貢献する』という存在意義のもと、100年以上にわたり事業を展開してきました。カーボンニュートラルや交通死亡事故ゼロといった社会課題の解決に光の技術で貢献し、M&Aも視野に入れた積極的な事業拡大を通じて持続的な企業価値向上を目指します。
この会社のストーリー
創業者・北野隆春が、当時ほとんどを輸入に頼っていた自動車用電球の国産化を目指し、事業を開始。日本のモータリゼーションの黎明期を支える第一歩を踏み出した。
事業拡大に伴い、株式会社に改組。探検家ヘンリー・スタンレーの不屈の精神になぞらえ、「スタンレー」ブランドを確立し、本格的な成長期に入る。
戦後の高度経済成長の波に乗り、事業は順調に拡大。東京証券取引所市場第二部に上場を果たし、社会的な信用と資金調達力を高めた。
自動車用ランプで培った光技術を応用し、電子部品事業へ本格参入。他社に先駆けてLCDの量産化を実現し、事業の多角化を推進した。
自動車用電球の国産化から始まり、LED、電子デバイスへと事業領域を拡大。1世紀にわたり「光」の技術を追求し続ける企業としての節目を迎えた。
「One Stanleyでスピードのある挑戦」を掲げ、2026年3月期の売上高5,500億円、営業利益率10%を目指す。ROEを最重要目標に据え、企業価値向上を加速させる。
照明大手の岩崎電気を買収し、自動車分野に加え、公共インフラや産業分野へと本格参入。光の総合ソリューション企業として新たな成長ステージへと向かう。
注目ポイント
自動車用照明で国内トップクラスの実績を誇ります。近年はM&Aを通じて公共インフラ・産業分野へも進出し、光の技術を軸に新たな成長市場を開拓しています。
株主還元を重視し、株主資本配当率（DOE）3.5％または連結配当性向40％の高い方を採用する方針を掲げています。安定した配当が期待できる点が魅力です。
水の殺菌などに使われる深紫外LEDにおいて、世界トップクラスの発光効率を実現。この独自技術を活かし、環境や衛生分野など社会課題の解決に貢献します。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 45円 | 31.6% |
| FY2022/3 | 50円 | 37.4% |
| FY2023/3 | 50円 | 30.8% |
| FY2024/3 | 55円 | 33.9% |
| FY2025/3 | 72円 | 35.0% |
現在、株主優待制度は実施していません。
スタンレー電気は、DOE（株主資本配当率）3.5%または配当性向40%のいずれか高い方を採用する強力な還元方針を掲げています。業績の拡大とともに増配を継続しており、株主に対する利益還元を経営の重要課題と位置付けています。安定配当と成長投資のバランスを維持しながら、長期的な株主価値向上を追求しています。
同業比較（収益性）
電気機器の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
スタンレー電気は、自動車用ランプで世界屈指の技術力を有し、売上高はFY2021/3の約3,597億円からFY2025/3には約5,096億円まで着実に拡大しています。近年は車載用LED事業の好調に加え、為替の追い風や製品構成の改善が寄与し、FY2025/3の当期純利益は約321億円と高水準を維持しました。FY2026/3予想では売上高約5,000億円を見込み、堅実な成長軌道を描いています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 5.2% | 4.2% | 10.0% |
| FY2022/3 | 4.4% | 3.7% | 7.3% |
| FY2023/3 | 4.9% | 4.2% | 8.0% |
| FY2024/3 | 4.5% | 3.7% | 7.6% |
| FY2025/3 | 5.4% | 4.3% | 9.6% |
当社の収益性は、自動車産業特有のコスト変動影響を受けつつも、営業利益率は直近で約9.6%と高い水準を回復しています。ROE（自己資本利益率）はFY2025/3時点で5.4%となっており、効率的な経営体制の構築に努めています。今後は高付加価値な電子応用製品の拡大を通じ、更なる収益性の向上と資本効率の改善を図る方針です。
財務は安全？
スタンレー電気は、強固な自己資本比率（FY2025/3時点で64.8%）を誇る極めて健全な財務体質を維持しています。長年無借金経営を続けてきましたが、戦略的な投資やM&Aに伴い一部有利子負債を活用する構成へ変化しました。潤沢なネットキャッシュと安定した純資産基盤により、不透明な経済環境下でも柔軟な投資判断が可能な体制を整えています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 466億円 | -417億円 | -130億円 | 49.9億円 |
| FY2022/3 | 369億円 | -203億円 | -135億円 | 166億円 |
| FY2023/3 | 763億円 | -564億円 | -38.2億円 | 198億円 |
| FY2024/3 | 656億円 | -316億円 | -260億円 | 340億円 |
| FY2025/3 | 666億円 | -649億円 | -200億円 | 17.1億円 |
営業キャッシュフローは本業の安定的な利益創出を背景に年間600億円規模で安定推移しており、強固なキャッシュ創出力が強みです。投資キャッシュフローは成長に向けた設備投資やM&A資金として継続的に投入されています。手元資金を積極的に成長投資と株主還元に配分するバランスの良い資金運用が特徴です。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 413億円 | 184億円 | 44.5% |
| FY2022/3 | 367億円 | 153億円 | 41.6% |
| FY2023/3 | 449億円 | 184億円 | 41.0% |
| FY2024/3 | 481億円 | 216億円 | 44.9% |
| FY2025/3 | 555億円 | 234億円 | 42.2% |
法人税等の支払いは概ね法定実効税率に準じた水準で推移しており、健全な納税状況を示しています。過去には一時的な税負担率の変動も見られますが、業績の拡大に伴い納税額も約150億円から約230億円規模へと増加しています。今後も適正な税務処理を通じて、社会的な責任を継続して果たしていく方針です。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 641万円 | 18,581人 | - |
従業員の平均年収は641万円であり、電気機器業界の平均と比較しても堅実な水準を維持しています。2026年4月からは新たな給与・評価制度の導入を予定しており、能力に応じた処遇の改善や、人材獲得競争力を高めるための施策が進行中です。
誰がこの会社の株を持ってる？
金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 主な安定株主は本田技研工業・Ｃ＆Ｉ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ・三井住友銀行。
大株主には本田技研工業（11.22%）が名を連ねており、同社向けの売上が全体の約4割を占めるなど、強固な取引関係が株主構成にも反映されています。信託銀行等の機関投資家が上位の多くを占めており、安定した株主基盤を持つ一方で、市場での流動性も確保されています。
会社の公式開示情報
役員報酬
事業ポートフォリオは自動車機器製品を軸に、コンポーネンツや電子応用製品で構成されています。岩崎電気の買収による公共インフラ市場への本格参入など、車載事業に依存した収益構造からの脱却と、光技術を活かした新規事業の開拓が今後の成長リスクを抑制する鍵となります。
この会社のガバナンスは？
社外取締役比率は40%と高く、経営の監視機能が確保されています。女性役員比率は13.3%にとどまりますが、多様な視点を取り入れたガバナンス体制の強化が進められており、連結子会社39社を抱える大規模組織として適切なリスク管理体制が構築されています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 5,000億円 | 5,000億円 | 5,096億円 | +1.9% |
| FY2024 | 4,640億円 | — | 4,724億円 | +1.8% |
| FY2023 | 4,150億円 | — | 4,378億円 | +5.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 450億円 | 450億円 | 490億円 | +8.9% |
| FY2024 | 350億円 | — | 358億円 | +2.4% |
| FY2023 | 340億円 | — | 349億円 | +2.7% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
現在進行中の「第Ⅷ期中期3ヶ年経営計画」では、最終年度（2026年3月期）に売上高5,500億円、営業利益率10%、ROE8%を目標に掲げています。直近の2025年3月期実績は売上高5,095.6億円、営業利益率9.62%と、売上・利益ともに目標達成に向けて順調に進捗しています。過去の業績予想はコンサバティブな傾向があり、期初予想を上回って着地するケースが多く、計画達成への信頼性は高いと言えます。岩崎電気の買収効果が本格的に寄与する来期以降、計画を前倒しで達成できるかが焦点となります。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）を見ると、FY2021はTOPIXを上回ったものの、直近のFY2022からFY2025にかけてはTOPIXを一貫して下回る（アンダーパフォーム）結果となっています。これは、同社の安定した事業基盤や増配傾向にもかかわらず、市場全体の成長率に株価の上昇が追いついていないことを示唆しています。PBRが1倍を割れている現状も踏まえると、岩崎電気買収による非連続な成長ストーリーを実現し、資本市場からの再評価を得られるかが、今後のTSR向上の鍵となります。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 156.7万円 | +56.7万円 | 56.7% |
| FY2022 | 113.5万円 | +13.5万円 | 13.5% |
| FY2023 | 144.3万円 | +44.3万円 | 44.3% |
| FY2024 | 141.4万円 | +41.4万円 | 41.4% |
| FY2025 | 144.3万円 | +44.3万円 | 44.3% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
同社のPER（12.6倍）およびPBR（0.89倍）は、電気機器業界の平均（PER 27.4倍, PBR 2.0倍）と比較して大幅に割安な水準にあります。これは、市場が同社の成長性をまだ十分に織り込んでいない可能性を示唆しています。信用取引では買い残が売り残を上回る状況が続いており、短期的な需給はやや緩いものの、将来の株価上昇を期待する投資家が多いことを示しています。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
岩崎電気の全株式を取得し完全子会社化を完了、照明分野の強化へ。
今期経常利益の8％上方修正および増配を発表し、市場評価が上昇。
全社員を対象とした新給与・評価制度を本格導入し、組織の活性化を図る。
最新ニュース
スタンレー電気 まとめ
ひとめ診断
「自動車ランプの御三家が、M&Aと新技術で事業の照らす範囲を街中まで広げている」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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