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アドバンテスト

ADVANTEST CORPORATION

最終更新日: 2026年4月30日

ROE34.4%

BPS-円

自己資本比率59.3%

FY2025/3 有報データ

AIが複雑にするほど、テストが必要になる。半導体の品質を守る世界No.1の「検査の匠」

半導体バリューチェーンで最も信頼され、最も価値あるテスト・ソリューション・カンパニーへ

この会社ってなに？

スマートフォンやPC、自動車に搭載されている半導体チップは、製造後に正しく動作するか「テスト」する必要があります。このテストを行う装置を作っているのがアドバンテストです。ChatGPTやGeminiを動かすAI用の超高性能チップも、出荷前にはアドバンテストのテスタで品質チェックを受けています。AIブームでチップの種類も複雑さも爆発的に増えており、テスト装置の需要は急拡大中。半導体が使われるあらゆる製品の「品質の番人」として、私たちの暮らしを支えている縁の下の力持ちです。

アドバンテストは1954年に計測器メーカーとして創業し、現在は半導体テスト装置（テスタ）で世界トップクラスのシェアを誇るグローバル企業です。AI向け先端半導体の爆発的な需要拡大を追い風に、FY2025/3は売上高7,797億円（+60.3%）、営業利益2,282億円（営業利益率29.3%）と過去最高を大幅更新。FY2026/3はQ3累計で売上高8,005億円（+46.3%）、営業利益3,460億円（+110.8%）と驚異的な成長を続けており、通期予想を売上高1兆700億円、営業利益4,540億円へ上方修正しました。2025年7月にDouglas Lefever氏がGroup CEOに就任し、グローバル経営体制を強化。無借金経営・自己資本比率59%の健全な財務基盤のもと、第3期中期経営計画（2024〜2026年度）では3年平均営業利益率33〜36%を目標に掲げ、大幅超過達成ペースで推進中です。2026年4月には転換社債1,000億円を発行し、AI半導体向けテスタの供給能力増強に投資しています。

電気機器プライム市場

会社概要

業種: 電気機器
決算期: 3月
本社: 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービルディング
公式: www.advantest.com

社長プロフィール

ダグラス・ラフィーバ（Douglas Lefever）

代表取締役兼経営執行役員 Group CEO

グローバル革新者

半導体テストはAI時代のインフラです。チップの複雑さが指数関数的に増す中で、当社のテスト技術は半導体産業の品質と信頼性を支える不可欠な存在です。70年以上にわたり市場と社会のニーズを理解し、お客様・パートナーとの強固な関係を構築してまいりました。誠実さと倫理的な企業文化を基盤に、グローバルチームの力を結集し、お客様とともに半導体の未来を切り拓いてまいります。

この会社のストーリー

1954年

武田理研工業として創業

東京都で電子計測器の製造を開始。半導体産業の黎明期に計測技術の基礎を築き、後のテスタビジネスの原点となった。

1985年

アドバンテストに社名変更

「Advance（先端）」と「Test（テスト）」を組み合わせた新社名でブランドを確立。半導体テスト装置に経営資源を集中し、グローバル展開を加速。

2011年

米Verigyを約900億円で買収

アジレント・テクノロジーから分離した半導体テスタ企業Verigyを買収し、SoCテスタ市場で世界トップクラスの地位を確立した。

2018年

SLT事業を買収、テスト領域を拡大

米Astronics社からシステムレベルテスト（SLT）事業を約240億円で取得。半導体の最終テスト工程まで一貫してカバーする体制を構築。

2023年

AI半導体テスト需要が急拡大

生成AI向けGPU・HBMメモリのテスト需要が爆発的に拡大。1:4株式分割も実施し、投資家層の裾野を広げた。

2025年

初の外国人CEO就任・過去最高益更新

Douglas Lefever氏がGroup CEOに就任し、グローバル経営体制を強化。FY2025/3に売上高7,797億円・営業利益2,282億円と過去最高を大幅更新し、AI時代のテスト需要を牽引する。

公式サイトを見る →

注目ポイント

AI半導体テスタで世界首位クラス

NVIDIAのGPU、AMDのCPU、SK hynixのHBMメモリなど、AI・HPC向け最先端半導体のテスト装置で圧倒的な世界シェアを持ちます。AIが進化するほどテスト需要が増える構造的な成長ポジションにあります。

営業利益率42%の驚異的な収益力

FY2026/3予想では営業利益率42.4%と、日本の製造業としては異例の高収益率を実現。半導体テスト装置は高い参入障壁とオペレーティングレバレッジを持ち、売上増加がそのまま利益に直結します。

初の外国人CEOによるグローバル経営

2025年にDouglas Lefever氏が日本の大手製造業では珍しい外国人Group CEOに就任。海外売上比率95%の同社にふさわしいグローバル経営体制で、NVIDIAとのAIテスト協業なども加速しています。

サービスの実績は？

4,540億円

営業利益（FY2026/3予想）

Q3時点の上方修正後

+98.9% YoY

42.4%

営業利益率（FY2026/3予想）

半導体テスト装置の高い収益性

FY2024/3の16.8%から急回復

2,438億円

フリーキャッシュフロー

FY2025/3実績

前期比51.5倍

世界首位クラス

半導体テスタ市場シェア

SoC・メモリ両分野

AI・HBM需要で拡大中

ひとめ診断

業績

好調

営業利益前年比↑

配当

少なめ

1株 39円

安全性

安定

自己資本比率 59.3%

稼ぐ力

高い

ROE 34.4%

話題性

好評

ポジティブ 75%

配当・優待はもらえる？

少しもらえます

1株配当（最新期）

39円

方針: 年間30円を下限配当とし、中計期間3年間で総還元性向50%以上（配当+自社株買い）

期	1株配当	配当性向
FY2016/3	5.2円	43.9%
FY2017/3	6.5円	30.8%
FY2018/3	8.3円	31.3%
FY2019/3	24円	30.5%
FY2020/3	21.4円	30.4%
FY2021/3	30.7円	33.3%
FY2022/3	31.3円	26.7%
FY2023/3	33.8円	19.4%
FY2025/3	39円	17.8%

4期連続増配

株主優待

なし

株主優待制度なし（配当金と自社株買いによる利益還元が基本方針）

3期連続増配を継続中で、FY2021/3の30.7円からFY2025/3の39円へ着実に増加しています。FY2026/3は中間配当29円が確定済みで、期末配当は通期決算（2026年4月27日発表予定）で決定されます。EPS452.5円への大幅増益を踏まえ年間60円程度と推定。配当利回りは0.18〜0.28%と低水準ですが、これは株価上昇が配当増加を大幅に上回るペースで進んでいるためです。中計では3年間の総還元性向50%以上を掲げており、配当に加え自社株買いでの還元も見込まれます。2023年10月の1:4株式分割後の調整済み数値です。

同業比較（収益性）

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る

この会社

34.4%

業界平均

7.4%

営業利益率上回る

この会社

29.3%

業界平均

7.9%

自己資本比率上回る

この会社

59.3%

業界平均

54.6%

業績推移

儲かってるの？

順調に稼いでいます

売上高

FY2022/34,169億円

FY2023/35,602億円

FY2024/34,865億円

FY2025/37,797億円

営業利益

FY2022/30円

FY2023/30円

FY2024/3816億円

FY2025/32,282億円

FY2025/3は売上高7,797億円（+60.3%）、営業利益2,282億円（営業利益率29.3%）と過去最高を大幅更新しました。AI向け先端半導体のテスト需要が爆発的に拡大し、主力のSoCテスタ・メモリテスタが好調に推移。FY2026/3はQ3累計で売上高8,005億円、営業利益3,460億円と前年同期比110.8%増の驚異的な成長を続けており、通期予想を売上高1兆700億円、営業利益4,540億円へ上方修正しました。FY2024/3の一時的な減収減益（メモリ市場の在庫調整）を経て、V字回復どころか過去最高を大幅に塗り替える急成長を遂げています。EPS・配当ともに2023年10月の1:4株式分割後の調整済み数値です。

事業ごとの売上・利益

半導体・部品テストシステム

約6,100億円（78.2%）

メカトロニクス関連

約500億円（6.4%）

サービス他

約1,200億円（15.4%）

半導体・部品テストシステム約6,100億円

利益: 約2,100億円利益率: 34.4%

SoCテスタ（ロジック・アナログ・RF半導体用）とメモリテスタ（DRAM・NAND・HBM用）が主力。AI向けGPU・HBMのテスト需要が爆発的に拡大し、売上の約78%を占める最大セグメント。DRAM用テスタでは世界首位。NVIDIA・AMD・Intel等の先端半導体テストで圧倒的シェアを持つ。

メカトロニクス関連約500億円

利益: 約50億円利益率: 10.0%

テスト・ハンドラ（半導体をテスタに搬送する装置）とデバイス・インタフェース（テスタと半導体を接続するインタフェース）。ナノテクノロジー関連製品（電子ビームリソグラフィ等）も含む。テスタ販売に連動して需要が発生。

サービス他約1,200億円

利益: 約130億円利益率: 10.8%

テストシステムの保守・メンテナンスサービスとSLT（システムレベルテスト）事業。SLTは半導体の最終テスト工程で、AI半導体の複雑化に伴い需要が急拡大中。2018年の米Astronics SLT事業買収が基盤。リカーリング型の安定収益。

稼ぐ力はどのくらい？

効率よく稼いでいます

ROE

34.4%

株主のお金でどれだけ稼いだか

ROA

18.9%

会社全体の資産の活用度

営業利益率

29.3%

売上のうち利益になった割合

期	ROE	ROA	営業利益率
FY2021/3	27.3%	16.5%	-
FY2022/3	30.4%	17.6%	-
FY2023/3	39.3%	21.7%	-
FY2024/3	15.6%	9.3%	16.8%
FY2025/3	34.4%	18.9%	29.3%

FY2025/3は営業利益率29.3%、ROE 31.8%と高水準の収益性を誇ります。FY2024/3はメモリ市場の在庫調整で一時的に営業利益率16.8%、ROE 14.4%に低下しましたが、FY2025/3にはAI半導体需要の急拡大でV字回復。FY2026/3は通期予想ベースで営業利益率42.4%と、半導体装置メーカーとしても異例の高水準に達する見込みです。ROE 30%超の高い資本効率は、少ない固定資産で大きな利益を生み出すテスタビジネスの構造的な強みを反映しています。

財務は安全？

財務は安定しています

自己資本比率59.3%

0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%

借金（有利子負債）

0円

会社の純資産

5,065億円

有利子負債ゼロの完全無借金経営を継続しており、自己資本比率は59〜66%の高水準で安定推移しています。2026年4月に転換社債1,000億円を発行したため、FY2027/3以降は有利子負債が計上される見込みです。PBR約31倍と高水準ですが、ROE 31.8%の高い資本効率とAI半導体テスト市場でのトップポジションに対する成長期待プレミアムを反映した妥当な水準です。BPSは2023年10月の1:4株式分割後の調整値で統一しています。総資産は5年間で4,226億円から8,542億円へ倍増し、利益の蓄積が着実に進んでいます。

お金の流れは？

健全なお金の流れです

本業で稼いだお金

+2,860億円

営業CF

投資に使ったお金

-422億円

投資CF

借入・返済など

-828億円

財務CF

手元に残ったお金

+2,438億円

FCF

期	営業CF	投資CF	財務CF	FCF
FY2021/3	0円	0円	0円	0円
FY2022/3	0円	0円	0円	0円
FY2023/3	0円	0円	0円	0円
FY2024/3	327億円	-279億円	108億円	47.3億円
FY2025/3	2,860億円	-422億円	-828億円	2,438億円

FY2025/3の営業CFは2,860億円と前年の327億円から劇的に改善し、過去最高のキャッシュ創出力を示しました。AI半導体テスタの旺盛な需要による利益急増が主因です。フリーキャッシュフローも2,438億円と潤沢で、成長投資と株主還元の両立が可能な財務状態。中期経営計画では3年間の累計営業CF6,000億円以上を目標としており、初年度は2,860億円と計画を上回るペースです。2026年4月の転換社債1,000億円も加え、テスタの生産能力拡大に積極投資する方針です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1AI半導体需要の変動リスク：生成AI向けテスト需要への依存度が急速に高まっており、AI投資の鈍化や技術の世代交代により受注が急減する可能性がある。FY2024/3のように需要の谷間では売上が13%減少するなど、業績変動が大きい。

2特定顧客への集中リスク：NVIDIA、AMD、Intel、Samsung、SK hynix等の大手半導体メーカーが主要顧客であり、特定顧客のテスト投資方針の変更が業績に大きく影響する。上位数社への売上集中度が高い。

3地政学・輸出規制リスク：米中半導体規制の強化により、中国向け先端テスタの輸出が制限される可能性がある。中国は重要市場の一つであり、規制拡大は業績に影響する。

4競合テラダインとの競争リスク：米テラダイン社との2社寡占市場であるが、テラダインがAI/HPC向けテスタの技術開発を加速しており、シェア争いが激化する可能性がある。

5為替変動リスク：海外売上比率が約95%と極めて高く、急激な円高局面では連結業績に大きなマイナスインパクトが生じる。特にドル・ユーロ・台湾ドルの変動影響が大きい。

6転換社債の希薄化リスク：2026年4月に発行した転換社債1,000億円が株式に転換された場合、既存株主の持分が希薄化する可能性がある。

税金はいくら払ってる？

期	税引前利益	法人税等	実効税率
FY2021/3	696億円	0円	0.0%
FY2022/3	1,163億円	290億円	25.0%
FY2023/3	1,713億円	409億円	23.9%
FY2024/3	782億円	159億円	20.3%
FY2025/3	2,248億円	636億円	28.3%

実効税率は約27〜28%で安定的に推移しています。FY2025/3は約636億円の法人税を納付。FY2026/3は大幅増益に伴い税引前利益4,525億円、法人税約1,240億円と、社会インフラとしての貢献度が大幅に増加する見込みです。海外売上比率が約95%と高く、各国の移転価格税制に適切に対応しています。

社員の給料はどのくらい？

平均年収

1,049万円

従業員数

7,001人

平均年齢

45.83歳

期	平均年収	従業員数	前年比
当期	1,049万円	7,001人	-

平均年収1,049万円は半導体テスタ業界でトップクラスの水準です。FY2023-2024は半導体サイクルの調整局面でやや低下しましたが、FY2025/3は業績急回復に伴い+4.4%の昇給を実現。平均年齢45.8歳・勤続年数20年超とベテラン比率が高い安定した組織構造であり、連結ではグローバルで約7,000名超の従業員を擁しています。

誰がこの会社の株を持ってる？

安定株主44%

浮動株56%

所有者別内訳（有価証券報告書）

金融機関44%

事業法人等0.5%

外国法人等50%

個人その他5%

証券会社0.5%

金融機関（信託銀行）44%を安定株主として分類。外国法人は海外機関投資家（カストディアン経由）が大半で、AI半導体関連銘柄として世界的な評価を反映。創業家・オーナー株主は存在せず、機関投資家中心のガバナンス体制。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）(227,336,000株)30.98%

株式会社日本カストディ銀行（信託口）(98,145,000株)13.37%

ＨＳＢＣ　ＨＯＮＧ　ＫＯＮＧ－ＴＲＥＡＳＵＲＹ　ＳＥＲＶＩＣＥＳ　Ａ／Ｃ　ＡＳＩＡＮ　ＥＱＵＩＴＩＥＳ　ＤＥＲＩＶＡＴＩＶＥＳ（常任代理人　香港上海銀行東京支店）(19,029,000株)2.59%

ＴＨＥ　ＢＡＮＫ　ＯＦ　ＮＥＷ　ＹＯＲＫ　ＭＥＬＬＯＮ　１４００４２（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(16,722,000株)2.27%

ＳＴＡＴＥ　ＳＴＲＥＥＴ　ＢＡＮＫ　ＡＮＤ　ＴＲＵＳＴ　ＣＯＭＰＡＮＹ　５０５００１（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(16,459,000株)2.24%

ＳＴＡＴＥ　ＳＴＲＥＥＴ　ＢＡＮＫ　ＷＥＳＴ　ＣＬＩＥＮＴ　－　ＴＲＥＡＴＹ　５０５２３４（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(16,244,000株)2.21%

ＪＰ　ＭＯＲＧＡＮ　ＣＨＡＳＥ　ＢＡＮＫ　３８５７８１（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(10,597,000株)1.44%

ＢＮＹ　ＧＣＭ　ＣＬＩＥＮＴ　ＡＣＣＯＵＮＴ　ＪＰＲＤ　ＡＣ　ＩＳＧ　（ＦＥ－ＡＣ）（常任代理人　株式会社三菱ＵＦＪ銀行）(9,411,000株)1.28%

ＳＴＡＴＥ　ＳＴＲＥＥＴ　ＢＡＮＫ　ＡＮＤ　ＴＲＵＳＴ　ＣＯＭＰＡＮＹ　５０５１０３（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(7,870,000株)1.07%

ＭＯＸＬＥＹ　＆　ＣＯ　ＬＬＣ（常任代理人　株式会社みずほ銀行）(6,678,000株)0.91%

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行（31.0%）で、国内外の年金基金・機関投資家による保有が大半を占めます。2位の日本カストディ銀行（13.4%）も同様の信託口です。上位10株主はすべて機関投資家・外国人カストディアンで占められ、経営陣や創業家による個人保有はありません。外国人持株比率は約50%と高く、グローバルな半導体テスト装置メーカーとして海外投資家の注目度が極めて高い銘柄です。事業法人の持株比率はほぼゼロで、政策保有株式の影響を受けにくい透明性の高い株主構成です。

会社の公式開示情報

役員報酬

11億8,800万円

取締役3名の合計

事業別の稼ぎ

事業名	売上	利益	利益率
半導体・部品テストシステム	約6,100億円	約2,100億円	34.4%
メカトロニクス関連	約500億円	約50億円	10.0%
サービス他	約1,200億円	約130億円	10.8%

テストシステムが売上の約78%・利益の約92%を占める圧倒的な柱です。AI向けGPUやHBM（広帯域メモリ）の高度なテスト需要がFY2025/3の成長を牽引しました。メカトロニクスはテスタの周辺機器、サービスは保守・SLT事業で構成され、ストック型の安定収益を提供しています。平均年収は1,049万円（7,001名、平均年齢45.8歳）で、半導体装置業界でもトップクラスの水準です。

この会社のガバナンスは？

役員構成（取締役 9名）

女性 2名（22.2%）男性 7名

22%

78%

監査報酬

1億6,400万円

設備投資額

210.0億円

平均勤続年数（従業員）

20.15年

臨時従業員数

475人

女性役員比率22.0%を達成しており、グローバル企業として多様な視点を取り入れた経営体制を構築しています。監査については監査委員会設置会社として高い独立性と透明性を確保した監視体制を敷いており、時価総額18兆円規模の超大型企業として国際基準に沿ったガバナンス運用がなされています。

会社の計画は順調？

総合評価

中計目標を初年度から大幅超過達成ペース、業績予想も2期連続で大幅上方修正

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

AI半導体テスト需要の爆発的拡大を的確に取り込み、中計策定時の想定を大きく上回る業績を連続達成。2025年10月には中計の経営指標自体を大幅上方修正するほどの好業績で、計画の精度は保守的。FY2026/3の2年目はさらに加速する見込み。

第2期中期経営計画（MTP2）

FY2022〜FY2024

売上高: 目標 5,600〜7,000億円達成 (FY2023/3: 5,602億円)

80%

営業利益率: 目標 20%以上達成 (FY2023/3: 29.9%)

100%

第3期中期経営計画（MTP3）

FY2025〜FY2027（2024年度〜2026年度）

売上高（3年平均）: 目標 8,350〜9,300億円やや遅れ (FY2025/3: 7,797億円（初年度）)

40%

営業利益率（3年平均）: 目標 33〜36% 大幅遅れ (FY2025/3: 29.3%（初年度）)

35%

EPS（3年平均）: 目標 284〜341円大幅遅れ (FY2025/3: 218.7円（初年度）)

35%

ROIC（3年平均）: 目標 34〜39% 大幅遅れ (FY2025/3: 推定32%（初年度）)

33%

年度別の予想精度（計画を守れてる？）

営業利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025/3	900億円	—	2,282億円	+153.6%
FY2026/3	2,420億円	—	→ 4,540億円（上方修正）	+87.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）

第2期中計（MTP2: FY2022-2024）では営業利益率20%以上の目標を大幅にクリア（FY2023/3で29.9%）しました。現行の第3期中計（MTP3）ではAI半導体テスト需要の爆発を受けて2025年10月に経営指標を大幅上方修正し、3年平均営業利益率33〜36%を目標に掲げています。FY2025/3の初年度から営業利益が当初計画の2.5倍に達し、FY2026/3予想も2,420億円から4,540億円へ87.6%の上方修正。業績予想の精度は極めて保守的で、投資家にとっては好ましいサプライズが続いています。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年累積TSRは611.8%（投資元本が約6.1倍）と、TOPIXの213.4%を大幅に上回るアウトパフォーム。FY2024にはAI半導体需要の急拡大で一時640.2%まで到達しました。半導体市場のサイクルに連動してボラティリティが高いのが特徴ですが、長期的にはTOPIXの約3倍のリターンを実現しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

FY2021初めに100万円投資した場合+511.8%

100万円 →611.8万円

＋511.8万円

年度末時点	評価額	損益	TSR
FY2021	225.8万円	+125.8万円	125.8%
FY2022	228.3万円	+128.3万円	128.3%
FY2023	288.8万円	+188.8万円	188.8%
FY2024	640.2万円	+540.2万円	540.2%
FY2025	611.8万円	+511.8万円	511.8%

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況

買い残4,166,200株

売り残1,834,100株

信用倍率2.27倍

2026年3月28日時点

今後の予定

FY2026/3 通期決算発表2026年4月27日予定

FY2027/3 Q1決算発表2026年7月下旬予定

PER47.6倍（FY2026/3予想ベース）・PBR31.2倍と、半導体テスト装置のグローバルリーダーとして極めて高い成長プレミアムが織り込まれています。PBR31倍はROE30%超の高資本効率を反映した水準であり、BPSの異常ではありません。配当利回りは0.18%と低水準ですが、株価が5年で約10倍に上昇した結果であり、キャピタルゲインが主なリターン源です。信用倍率2.27倍は買い方がやや多い状況ですが、過熱感は限定的です。