リオン
RION CO.,LTD.
最終更新日: 2026年3月28日
「聞こえ」と「微粒子計測」の技術で世界を支えるニッチトップ企業
すべてのステークホルダーから信頼され、期待される企業グループとして、人と技術を育て、新たな価値を創造し、持続的成長をめざす。
この会社ってなに？
あなたのおじいちゃん、おばあちゃんが使っている補聴器は、もしかしたらリオンの製品かもしれません。同社は日本の補聴器市場でトップシェアを誇り、人々の「聞こえ」をサポートしています。また、あなたが毎日使うスマートフォンやパソコンの心臓部である半導体は、目に見えない小さなチリが大敵です。そのチリを見つけ出す「微粒子計測器」という特殊な機械の分野で、リオンは世界トップクラスの技術力を持っています。普段は意識しないけれど、私たちの快適な生活やハイテク製品の裏側で、リオンの技術が活躍しているのです。
補聴器で国内首位を誇るリオンは、FY2025に売上高278.8億円、営業利益40.33億円と過去最高益を更新し、安定成長を継続しています。医療機器事業の堅調な需要に加え、半導体製造プロセスで不可欠な液中微粒子計測器が世界トップクラスのシェアを持ち、高収益事業として成長を牽引。安定した財務基盤と増配基調の株主還元も魅力であり、ニッチな分野での高い技術力が強みの企業です。
会社概要
- 業種
- 電気機器
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都国分寺市東元町3-20-41
- 公式
- www.rion.co.jp
社長プロフィール
私たちは創業以来培ってきた音響・振動技術を核に、医療機器、環境機器、微粒子計測器の3つの事業で社会に貢献しています。株主の皆様の期待に応えるべく、資本コストや株価を意識した経営を推進し、持続的な企業価値の向上を目指してまいります。
この会社のストーリー
物理学者である小林理学博士が創設した小林理学研究所を母体とし、音響研究を事業化するために「小林理研製作株式会社」として設立。水晶振動子を応用した製品開発からスタートした。
創業間もない中、国産初の量産型補聴器「マイク付アサヒ補聴器」を開発・発売し、医療機器事業の礎を築いた。
理学（RIgaku）と音響（ONkyo）の頭文字を組み合わせ、ライオン（LION）の力強いイメージを重ねた「リオン」へと社名を変更。新たなブランドでグローバルな展開を目指す。
半導体製造プロセスに不可欠な、液体中の微粒子を計測する「液中微粒子カウンター」を世界で初めて開発。微粒子計測器事業の基盤を確立し、技術力を世界に示した。
創業から約50年を経て株式を公開し、社会的な信用を高めるとともに、さらなる事業拡大に向けた経営基盤を強化した。
ノルウェーのNorsonic ASを子会社化し、グローバル市場での競争力を強化。環境モニタリングシステム分野で新たなサービス展開を目指す。
パナソニック ホールディングスと補聴器の共同開発アライアンスを締結。互いの技術とノウハウを融合させ、次世代補聴器の開発を加速させる。
2026年3月期を最終年度とする中期経営計画を推進。ROEや営業利益率の目標を掲げ、「規模の拡大」と「質の向上」の両立による持続的な成長を目指す。
注目ポイント
補聴器で国内シェアNo.1、半導体製造に不可欠な液中微粒子計測器では世界2強の一角を占めます。ニッチな市場で高い技術力とブランド力を誇るのが強みです。
堅実な経営により安定した財務基盤を構築しています。配当利回りは約3%と高水準で、長期保有で追加される株主優待（ジェフグルメカード）も魅力です。
海外企業のM&Aやパナソニックとの共同開発など、将来の成長に向けた戦略的な投資を積極的に行っています。安定性に加え、今後の成長性にも期待が持てます。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 43円 | 32.3% |
| FY2022/3 | 45円 | 24.8% |
| FY2023/3 | 45円 | 30.8% |
| FY2024/3 | 55円 | 25.5% |
| FY2025/3 | 70円 | 30.1% |
| 権利確定月 | 3月・9月 |
リオンは株主への利益還元を重視し、配当性向30%を目標水準として業績連動型の安定的な配当を継続しています。近年は増益基調に伴い配当額も引き上げられており、長期保有者への優待も用意することで株主との絆を深めています。財務体質が強固なため、今後も安定的かつ魅力的な配当が期待できる方針です。
同業比較（収益性）
電気機器の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
リオンの業績は、補聴器や音響・振動計測器といった主力事業が安定した需要を背景に成長を続けており、売上高はFY2021/3の約205億円からFY2025/3には約279億円へ着実に拡大しています。利益面でも生産性の向上や高付加価値製品の販売が寄与し、営業利益はFY2025/3時点で約40億円を達成するなど、収益体質が強化されています。今後は海外展開や次世代製品の投入により、FY2026/3には過去最高水準の利益更新を目指す強固な成長トレンドを維持しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 6.9% | 5.3% | 10.8% |
| FY2022/3 | 8.8% | 6.7% | 13.7% |
| FY2023/3 | 6.8% | 5.2% | 11.9% |
| FY2024/3 | 9.1% | 7.1% | 13.5% |
| FY2025/3 | 9.1% | 7.3% | 14.5% |
収益性の指標であるROE（自己資本利益率）は概ね9%前後で推移しており、株主から預かった資本を効率的に活用できていることを示しています。営業利益率はFY2025/3に14.5%まで改善しており、高付加価値な計測機器事業の利益貢献とコスト管理が効果的に働いていることがわかります。ROAについても7%台を維持するなど、資産を効率よく活用し利益を生み出す「質の高い経営」が実現されています。
財務は安全？
財務健全性は極めて高く、自己資本比率はFY2025/3時点で80.3%に達しており、極めて強固な資本基盤を有しています。実質無借金経営を継続しており、有利子負債がゼロであることは外部環境の変化に対して非常に高い耐性があることを意味します。十分な純資産と手元資金により、将来の成長投資や研究開発に積極的な資金を投じられる盤石な財務体制が構築されています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 20.6億円 | -11.4億円 | -5.7億円 | 9.3億円 |
| FY2022/3 | 28.4億円 | -9.5億円 | -5.4億円 | 18.9億円 |
| FY2023/3 | 17.8億円 | -32.5億円 | -5.8億円 | -14.6億円 |
| FY2024/3 | 28.6億円 | -26.5億円 | -5.7億円 | 2.0億円 |
| FY2025/3 | 34.4億円 | -16.9億円 | -7.5億円 | 17.5億円 |
営業キャッシュフローは本業の好調さから安定して20億円から30億円規模を創出しており、強固な稼ぐ力があることを示しています。投資キャッシュフローは、海外メーカーの買収や積極的な研究開発投資によりマイナス傾向ですが、これは将来の成長に向けた必要な支出です。全体として、本業で得たキャッシュを成長投資と株主還元にバランスよく振り向ける健全なサイクルが確立されています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 23.0億円 | 6.6億円 | 28.8% |
| FY2022/3 | 32.1億円 | 9.8億円 | 30.6% |
| FY2023/3 | 30.1億円 | 12.1億円 | 40.2% |
| FY2024/3 | 35.6億円 | 9.1億円 | 25.5% |
| FY2025/3 | 41.1億円 | 12.5億円 | 30.4% |
法人税等の支払額は税引前利益の増加に伴い、年間10億円から12億円程度で推移しています。実効税率は概ね30%前後で安定しており、日本の標準的な法人税率に準じた納税が行われています。一時的な税率の変動は、会計上の繰延税金資産の調整などが要因であり、納税状況は会計的に適切です。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 793万円 | 1,009人 | - |
従業員の平均年収は793万円であり、国内の製造業の中でも高水準な給与水準を維持しています。補聴器や音響計測機器という高い技術力が求められるニッチトップ分野での収益力が、従業員への安定した還元を支える背景となっています。
誰がこの会社の株を持ってる？
安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は一般財団法人小林理学研究所・リオン取引先持株会。
一般財団法人小林理学研究所が25.41%を保有する筆頭株主であり、創業関連の安定株主が強固な基盤を形成しています。また、信託銀行等の機関投資家が上位を占めており、リオン取引先持株会や従業員持株会など、ステークホルダーとの協調関係も維持された構成となっています。
会社の公式開示情報
役員報酬
主な事業として補聴器や医療機器、環境計測機器を展開し、高い技術力を背景に特定のニッチ市場で世界・国内トップシェアを誇ります。事業リスクとしては、競合他社との激しい販売競争や、原材料調達の変動、海外市場への依存度が挙げられます。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率が27.3%と日本企業の中では相対的に高い水準にあり、多様な視点を取り入れた意思決定が期待できる体制です。また、連結子会社6社を統括し、監査報酬として3,800万円を充てるなど、強固な監査体制と適正なガバナンス構築に注力しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 289億円 | — | 279億円 | -3.5% |
| FY2024 | 269億円 | — | 257億円 | -4.4% |
| FY2023 | 258億円 | — | 239億円 | -7.3% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 44億円 | — | 40億円 | -8.3% |
| FY2024 | 37億円 | — | 35億円 | -6.1% |
| FY2023 | 30億円 | — | 28億円 | -5.2% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
リオンは毎期ローリング方式で中期経営計画を策定しており、現在は2031年3月期を見据えたROE 10%以上、営業利益率15%以上の達成を長期目標としています。直近のFY2025実績は売上高278.8億円、営業利益40.33億円と増収増益を達成しており、計画は順調に進行中と評価できます。ただし、近年の期初会社予想はやや保守的で、実績が下回る傾向が見られる点には注意が必要です。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）を見ると、リオンは継続してTOPIXをアンダーパフォームしています。これは、同社の安定的ながらも爆発的な成長が見込みにくい事業特性や、電気機器セクターの中でも時価総額が比較的小さいことなどが市場から評価されにくかったと考えられます。しかし、近年の増配や自己株取得といった株主還元強化策により、今後はTSRの改善が期待されます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 134.5万円 | +34.5万円 | 34.5% |
| FY2022 | 106.9万円 | +6.9万円 | 6.9% |
| FY2023 | 91.2万円 | -8.8万円 | -8.8% |
| FY2024 | 140.8万円 | +40.8万円 | 40.8% |
| FY2025 | 119.9万円 | +19.9万円 | 19.9% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
リオンのPERは11.1倍、PBRは1.11倍と、電気機器業界の平均と比較して割安な水準にあります。一方で配当利回りは2.99%と業界平均を上回っており、株主還元への意識の高さが伺えます。信用倍率は2.14倍と均衡しており、需給面での大きな偏りはありません。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
第3四半期決算にて今期配当の15円増額修正を発表し、株主還元の強化を市場に印象付けました。
2025年「心に残った音」の調査を実施し、音響技術メーカーとしてのブランド価値向上を図りました。
2026年3月期第2四半期にて連結経常利益20.31億円を達成し、コンセンサス水準を維持しました。
最新ニュース
リオン まとめ
ひとめ診断
「『聞こえ』の国内王者が、半導体製造を支える『目』で世界と戦う技術者集団」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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