ＳＭＫ
SMK Corporation
最終更新日: 2026年3月28日
100年の技術で未来をつなぐ、コネクタからヘルスケアまで挑戦する部品メーカー
私たちは、独創的な技術に挑戦し、市場ニーズにマッチした価値を創造し、人と社会に貢献する企業グループを目指します。
この会社ってなに？
あなたが毎日使うスマートフォンや自動車、家でくつろぐ時に使うテレビのリモコン。実はその内部には、ＳＭＫが作った『コネクター』という小さな部品がたくさん使われています。これは電気信号をつなぐ重要な役割を持っていて、電子機器が正しく動くための縁の下の力持ちなんです。普段は目にすることのない部品ですが、あなたの生活を支える多くの製品の裏側で、ＳＭＫの技術が活躍しています。最近では、声だけで病気の兆候を見つける新しい技術開発にも挑戦しています。
コネクターなど電子部品を手掛ける老舗メーカー。直近のFY2025決算では売上高480.5億円に対し、営業損益は2.20億円の赤字と2期連続の赤字を計上しました。主力の車載向け部品の需要変動が響いていますが、会社はFY2026に営業利益5.00億円への黒字転換を予想しています。創立100周年を記念しFY2025配当を140円へ大幅増配したほか、PBR 0.66倍という割安さから市場の評価改善が待たれる状況です。
会社概要
- 業種
- 電気機器
- 決算期
- 3月
- 本社
- 東京都品川区戸越六丁目5番5号
- 公式
- www.smk.co.jp
社長プロフィール
SMKグループは、2025年に創立100周年を迎えるにあたり、新たな長期ビジョン「SMK-V2030」を策定しました。これまでの事業で培った技術力を基盤に、市場の変化に対応しながら、社会課題の解決に貢献する価値創造を目指します。株主の皆様をはじめ、全てのステークホルダーの期待に応えるべく、企業価値の向上に努めてまいります。
この会社のストーリー
創業者・池田平四郎が東京市品川区に池田無線電機製作所を設立。ラジオ部品の製造を開始し、SMKの歴史が始まる。
企業としての基盤を固め、さらなる成長を目指して東京証券取引所市場第二部に株式を上場。社会的な信用を高める。
業績の拡大と安定した経営が評価され、東京証券取引所市場第一部へ指定替え。日本を代表する電子部品メーカーとしての地位を確立する。
コネクター大手の山一電機との経営統合を発表するも、金融危機の影響など外部環境の急変により、翌年に統合を白紙撤回。厳しい経営判断を迫られる。
米Canary Speech社と提携し、音声による認知症診断支援アルゴリズムの共同研究を開始。電子部品の技術を応用し、社会課題解決型の新事業へ挑戦する。
成長著しいインド市場での事業拡大を目指し、同国に初の駐在員事務所を開設。グローバル展開を加速させる。
創立100周年を迎え、株主への感謝を示すため大幅な増配となる記念配当を実施。新たな100年に向けたスタートを切る。
「人と社会への貢献」を掲げた長期ビジョンの実現を目指す。既存事業の強化に加え、イノベーションによる新規事業の創出で持続的な成長を目指す。
注目ポイント
2025年3月期に創立100周年を記念し、1株あたり前期比40円増の140円という大幅な増配を発表。安定した株主還元への高い意識が魅力です。
長年培った電子部品の技術を活かし、音声だけで認知症やストレスレベルを分析するヘルスケア分野へ進出。社会課題を解決する未来の事業に期待が高まります。
コネクタ事業を中心に、成長が見込まれる車載分野に注力。インドに初の拠点を設立するなど、グローバル市場での事業拡大を加速させています。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2021/3 | 50円 | 16.8% |
| FY2022/3 | 70円 | 14.8% |
| FY2023/3 | 100円 | 47.8% |
| FY2024/3 | 100円 | 0.3% |
| FY2025/3 | 140円 | 0.3% |
現在、株主優待制度は実施しておりません。
当社の配当方針は、安定的な利益還元を重視しつつ、将来の成長投資とのバランスを考慮した配分を基本としています。特に創立100周年記念配当などを通じて積極的に株主へ利益を還元する姿勢を見せており、配当利回りは高水準を維持しています。今後も持続的な成長を実現しながら、株主への長期的な還元強化を目指す方針です。
同業比較（収益性）
電気機器の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
当社の業績は、主要市場である電子部品業界の需要変動や、イノベーションセンターにおける新規事業開発の先行投資の影響を大きく受けています。FY2024/3には車載向けを中心とした売上の減少と減損等の影響で約4.9億円の赤字を計上しましたが、FY2025/3には事業構造の改善を進めつつ、通期での黒字化に向けた体質強化を図りました。現在はコネクタ事業やリモコン関連の収益性を高め、2026年3月期には売上高460億円、営業利益5億円の黒字転換を予想しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 6.9% | 3.8% | 2.2% |
| FY2022/3 | 9.8% | 5.5% | 1.5% |
| FY2023/3 | 4.1% | 2.4% | 2.1% |
| FY2024/3 | -1.5% | -0.8% | -2.7% |
| FY2025/3 | -6.4% | -3.3% | -0.5% |
収益性は、原材料価格の高騰や開発コストの増加により、近年厳しい状況が続いています。FY2024/3およびFY2025/3にかけて営業利益率がマイナスに転じるなど一時的な低迷が見られましたが、これは将来的な成長を見据えた先行投資や生産拠点の再編によるコストが要因です。今後は高付加価値製品へのシフトを進めることで、安定的な利益率の回復とROE（自己資本利益率）の改善を目指しています。
財務は安全？
財務健全性については、有利子負債がFY2024/3以降に300億円規模まで増加したものの、自己資本比率は50%前後を維持しており、一定の安定性を保っています。この借入増加は、将来の成長投資や事業運営の柔軟性を確保するための資金調達によるものです。今後、収益性の回復に伴い、利益の内部留保を厚くすることで、強固な財務体質を再構築していく方針です。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 46.5億円 | -23.3億円 | -39.0億円 | 23.3億円 |
| FY2022/3 | 24.3億円 | -16.3億円 | -9.7億円 | 8.0億円 |
| FY2023/3 | 35.9億円 | -19.4億円 | -8.6億円 | 16.5億円 |
| FY2024/3 | 37.2億円 | -16.2億円 | -4.8億円 | 21.0億円 |
| FY2025/3 | 24.4億円 | -22.2億円 | 2.9億円 | 2.2億円 |
営業キャッシュフローは、継続的な事業活動からプラスを維持しており、強固な現金創出能力を証明しています。投資キャッシュフローは、コネクタや新技術開発のための設備投資に充てられており、将来の成長に向けた規律ある支出が続いています。フリーキャッシュフローも概ねプラスを確保しており、経営の独立性を支える安定したキャッシュ創出体制が整っています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 26.0億円 | 6.8億円 | 26.3% |
| FY2022/3 | 34.1億円 | 4.2億円 | 12.3% |
| FY2023/3 | 25.0億円 | 11.7億円 | 46.7% |
| FY2024/3 | 2.3億円 | 7.2億円 | 316.4% |
| FY2025/3 | 5.5億円 | 24.3億円 | 443.2% |
近年の実効税率が著しく高くなっているのは、税引前利益が小幅な中で繰延税金資産の取り崩しなど、会計上の税務調整が一時的に発生したことが主な理由です。特に赤字や低利益の期には、恒常的な税金費用とのギャップが生じやすくなります。今後は営業利益の回復に伴い、実効税率も平準化していく見込みです。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 676万円 | 3,985人 | - |
平均年収676万円は、電子部品業界の平均水準に照らしても安定的な給与水準です。製造業として長年の実績があり、平均勤続年数が20年と長いことから、従業員への長期的な雇用安定と待遇維持が図られていることがうかがえます。
誰がこの会社の株を持ってる？
外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はＳＭＫ協力業者持株会・公益財団法人昭和池田記念財団・大日本印刷。
安定株主の比率が高く、信託銀行や取引先、協力業者持株会が上位を占める堅実な構成です。創業家関連の資産管理法人や個人株主も存在し、長期的な視点での経営を重視する安定的な資本関係が維持されています。
会社の公式開示情報
役員報酬
コネクタやスイッチ等の電子部品事業を中心に展開しており、車載向けやゲーム機器市場への注力が業績を左右する構造です。原材料価格の変動や為替リスク、主要顧客の動向が事業リスクとして開示されており、これらを管理することが収益安定化の要となっています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率が0%である点は今後の多様性確保において改善の余地があります。一方で、連結子会社23社を擁する規模に対して監査体制を強化しており、適切なガバナンスとリスク管理を通じて企業価値の向上を目指しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2022 | 5億円 | — | 7億円 | +40.6% |
| FY2023 | 15億円 | — | 11億円 | -24.8% |
| FY2024 | 11億円 | — | -12億円 | 大幅未達 |
| FY2025 | -2億円 | — | -2億円 | -10.0% |
| FY2026 予想 | 5億円 | — | — | 進行中 |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
SMKはFY2027（2026年度）を最終年度とする中期経営計画で売上高600億円、営業利益21億円を掲げています。しかし、初年度のFY2025実績は売上高480.5億円、営業利益は-2.20億円の赤字となり、目標達成への道のりは極めて厳しい状況です。過去の業績予想も、特にFY2024は期初予想11億円の黒字から結果-12.4億円の赤字へと大幅に下振れしており、予想の信頼性にも課題を残しています。イノベーションセンターの新規事業立ち上げ遅れも言及されており、既存事業の立て直しと新規事業の収益化が計画達成の鍵となります。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は、毎年TOPIXを大幅に下回る「アンダーパフォーム」となっています。これは、FY2024、FY2025と続いた営業赤字など、厳しい業績が株価の低迷に直結したことが主な要因です。配当は維持・増配傾向にあるものの、株価下落がそれを打ち消し、株主へのトータルリターンは市場平均に大きく劣後する結果となりました。TSRを改善するには、中期経営計画の達成に向けた着実な業績回復が不可欠です。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 125.0万円 | +25.0万円 | 25.0% |
| FY2022 | 101.9万円 | +1.9万円 | 1.9% |
| FY2023 | 116.3万円 | +16.3万円 | 16.3% |
| FY2024 | 127.4万円 | +27.4万円 | 27.4% |
| FY2025 | 124.0万円 | +24.0万円 | 24.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
マーケットデータを見ると、いくつかの特徴が浮かび上がります。信用倍率は7.32倍と買い残が多く、将来の株価上昇を期待する個人投資家が多い一方、需給面では将来的な売り圧力となる可能性があります。業界比較では、PBRが0.66倍と著しく低く、資産面での割安感が際立っています。一方でPERは赤字からの黒字転換期待で高めに出ており、創立100周年記念配当による高い配当利回りが株価を下支えしている構図です。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
第3四半期累計で営業損益が4億7200万円の黒字となり、業績の改善が確認された。
2025年3月期において利益予想の上方修正を発表し、創立100周年記念配当の実施を公表した。
米Canary Speech社との連携による認知症診断支援アルゴリズムの開発プロジェクトが公表された。
最新ニュース
ＳＭＫ まとめ
ひとめ診断
「コネクターの老舗、車載部品で苦戦しつつも音声AI診断など新規事業で再起を図る」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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