6758プライム

ソニーグループ

SONY GROUP CORPORATION

最終更新日: 2026年4月30日

ROE14.5%
BPS-円
自己資本比率23.2%
FY2025/3 有報データ

ゲーム・音楽・映画・半導体──テクノロジーとエンタメの力で世界を感動で満たす

クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。

この会社ってなに?

あなたが日常的に触れるPlayStation、Spotify経由の音楽、映画館で観るソニー・ピクチャーズ作品、スマートフォンのカメラに搭載されたイメージセンサー――これらすべてがソニーグループの事業です。推しのアニメやゲームを楽しむたびに、ソニーの収益が生まれる仕組みが構築されています。KADOKAWAとの提携により、ライトノベル・アニメ・ゲームのIPエコシステムはさらに拡大中です。

ソニーグループは、祖業のエレクトロニクスから構造改革を経て、ゲーム(PlayStation)・音楽(Sony Music)・映画(Sony Pictures)・半導体(イメージセンサー)を成長の柱に据えるグローバルコングロマリットです。2025年4月に十時裕樹氏がCEOに就任し、コンテンツIP戦略を加速。2025年9月にはソニーフィナンシャルグループをスピンオフ上場させ、エンタメ・半導体への経営資源集中を鮮明にしました。KADOKAWAへの約500億円出資で筆頭株主となり、バンダイナムコHDとの業務提携も締結。2026年3月にはテレビ事業をTCLとの合弁会社BRAVIAに移管するなど、事業ポートフォリオの再構築を断行しています。第5次中計では金融除く営業利益CAGR10%以上を掲げ、FY2026/3は営業利益1兆5,400億円(上方修正後)と過去最高更新を見込みます。

電気機器プライム市場

会社概要

業種
電気機器
決算期
3月
本社
東京都港区港南1-7-1
公式
www.sony.com

社長プロフィール

十時裕樹
代表執行役 会長 兼 社長 CEO
財務戦略家
私たちは「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というPurposeのもと、ゲーム・音楽・映画・アニメといったエンタテインメントと、イメージセンサーに代表されるテクノロジーの融合で独自の価値を創出しています。KADOKAWAやバンダイナムコとの提携は、日本発のIPを世界に届けるための重要な一歩です。第5次中計では配当性向の段階的引き上げや自社株買いの拡充など、株主の皆さまへの還元も大幅に強化しています。次の10年を見据え、事業基盤を強化しながら持続的な成長を実現してまいります。

この会社のストーリー

1946
東京通信工業として創業

井深大と盛田昭夫が「新しい技術で社会に貢献する」という志のもと設立。戦後の焼け野原から日本のモノづくりの象徴となる企業が産声を上げた。

1955
日本初のトランジスタラジオ発売

画期的な小型ラジオを開発し世界市場へ進出。「SONY」ブランドで技術の国ニッポンを世界に印象づけた。

1979
ウォークマンの誕生

音楽を携帯するという新しいライフスタイルを創造し、世界的な大ヒットを記録。「体験をデザインする」ソニーのDNAが開花。

1994
プレイステーション発売

家庭用ゲーム機市場に参入し、3Dグラフィックスの革新でゲーム業界の覇権を握った。現在も世界最大のゲームプラットフォームに成長。

2012
構造改革・V字回復への挑戦

エレクトロニクス事業の不振で歴史的赤字を計上。平井一夫CEOのもと「選択と集中」を断行し、エンタメ・半導体への転換を開始。

2021
ソニーグループへ移行

多様な事業群を同格に位置づける新体制へ。ゲーム・音楽・映画・半導体の各事業が独立して成長するグループ経営を確立。

2025
十時CEO就任・エンタメ集中を加速

十時裕樹がCEOに就任。KADOKAWAへ出資し筆頭株主に、テレビ事業をTCLに移管するなど、IPエコシステム構築とポートフォリオ再編を断行。

注目ポイント

世界最大のゲーム・エンタメ帝国

PlayStation、Sony Music、Sony Pictures、Crunchyroll──ゲーム・音楽・映画・アニメの4領域すべてで世界トップクラスのポジションを持つ、唯一無二のエンタメコングロマリットです。

イメージセンサーで世界シェア50%

スマホカメラの心臓部であるCMOSイメージセンサーで世界シェア約50%を誇り、AI・自動運転向けにも展開。テクノロジーとエンタメの両輪で成長する独自のビジネスモデルです。

過去最高益更新と株主還元の大転換

FY2026/3は営業利益1.54兆円と過去最高を更新見込み。配当性向40%目標と大規模自社株買い(3,303億円)で、成長投資と株主還元のバランスが大きく改善しています。

サービスの実績は?

1兆5,400億円
営業利益(FY2026/3予想)
上方修正後・過去最高
+9.4% YoY
2兆3,217億円
営業キャッシュフロー
FY2025/3実績
FCF約1.4兆円を創出
約50%
イメージセンサー世界シェア
CMOSセンサー市場
スマホ向けNo.1
3,303億円
自社株買い枠
FY2026/3累計
1,000億円積み増し

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 17.4円
安全性
注意
自己資本比率 23.2%
稼ぐ力
高い
ROE 14.5%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
17.4
方針: 業績連動型(第5次中計期間で配当性向40%へ段階的に引き上げ)
1株配当配当性向
FY2016/34.116.7%
FY2017/34.134.4%
FY2018/35.77.1%
FY2019/37.24.8%
FY2020/39.29.5%
FY2021/311.35.8%
FY2022/313.39.1%
FY2023/315.49.9%
FY2024/317.410.8%
8期連続増配
株主優待
あり
ソニーストア対象商品の割引クーポン(AV商品15%OFF等)
必要株数100株以上(約33.2万円)
金額相当購入金額による
権利確定月3月

配当は6期連続増配を継続中で、FY2026/3は25円/株(会社予想)と前期から25%増配を見込みます。配当性向は約14%とまだ低水準ですが、第5次中計でFY2027/3までに配当性向40%への引き上げを目標に掲げており、今後の大幅増配が期待されます。自社株買いも積極的で、FY2026/3は累計3,303億円の取得枠を設定。配当と自社株買いを合わせた総還元性向は着実に上昇しており、株主還元姿勢の転換が進行中です。

同業比較(収益性)

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
14.5%
業界平均
7.5%
営業利益率上回る
この会社
10.9%
業界平均
8.0%
自己資本比率下回る
この会社
23.2%
業界平均
54.9%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/39.9兆円
FY2023/311.0兆円
FY2024/313.0兆円
FY2025/313.0兆円
営業利益
FY2022/31.2兆円
FY2023/31.3兆円
FY2024/31.2兆円
FY2025/31.4兆円

売上高はFY2024/3の約13兆円をピークに、FY2026/3予想では約12.3兆円と表面上は減収ですが、これはソニーFGのスピンオフ上場による金融事業の連結除外が主因です。金融除きベースでは前年比約2%の増収。一方で営業利益はFY2026/3に1兆5,400億円(上方修正後)と過去最高を更新する見込みで、ゲーム・音楽・映画を中心としたエンタメ事業の高収益体質が鮮明です。EPSは2024年10月の株式5分割後の調整値で統一しています。

事業ごとの売上・利益

ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)
約4兆2,677億円36.3%)
音楽
約1兆8,382億円15.7%)
映画
約1兆4,874億円12.7%)
エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)
約2兆4,455億円20.8%)
イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)
約1兆7,026億円14.5%)
ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)約4兆2,677億円
利益: 約3,708億円利益率: 8.7%

PlayStation 5本体・ソフト販売、PS Plusサブスクリプション、PC向けゲーム展開。売上構成比約33%の最大セグメント。PS Plus会員数は堅調に推移。

音楽約1兆8,382億円
利益: 約3,430億円利益率: 18.7%

音楽出版・レコード(Sony Music)。ストリーミング収入の成長で営業利益率18.7%と全セグメント最高の収益性を誇る。

映画約1兆4,874億円
利益: 約1,199億円利益率: 8.1%

ソニー・ピクチャーズ。映画製作・配信・テレビ番組制作。Crunchyrollによるアニメ配信がグローバルで急成長中。

エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)約2兆4,455億円
利益: 約2,020億円利益率: 8.3%

テレビ・カメラ・オーディオ等。2026年3月にテレビ事業をTCLとの合弁BRAVIAに移管し、今後はカメラ・オーディオが中核に。

イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)約1兆7,026億円
利益: 約2,716億円利益率: 16.0%

CMOSイメージセンサー。スマホ向けで世界シェア約50%。AI・自動運転向けセンサーへの展開も加速中。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
14.5%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
3.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
10.9%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/324.2%3.7%10.6%
FY2022/312.8%2.9%12.1%
FY2023/316.4%3.2%11.9%
FY2024/313.7%2.8%9.3%
FY2025/314.5%3.2%10.9%

ROEは12〜13%台で安定的に推移しており、グローバル企業として十分な資本効率を維持しています。FY2021/3のROE 20.8%は金融事業の特殊要因を含む一時的な高水準。営業利益率はFY2025/3に10.9%へ回復し、エンタメ・IP事業への構造転換が利益率の改善に寄与しています。金融事業のスピンオフによりFY2026/3以降はエンタメ・半導体に特化した収益構造となり、営業利益率12%超への改善が期待されます。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率23.2%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
2.5兆円
会社の純資産
8.2兆円

総資産は約35.3兆円と5期連続で拡大しており、エンタメ事業への積極投資が反映されています。自己資本比率は21〜23%台で安定推移し、金融事業を含む複合企業としては健全な水準です。BPSは株式5分割(2024年10月実施)後の調整値で統一。有利子負債は約4.2兆円ですが、FY2025/3の営業CF 2.3兆円で十分にカバーされており、デットキャパシティには余裕があります。ソニーFGスピンオフ後は金融資産・負債が連結外となり、BSの構造は大きく変化する見込みです。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+2.3兆円
営業CF
投資に使ったお金
-9,301億円
投資CF
借入・返済など
-2,982億円
財務CF
手元に残ったお金
+1.4兆円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/30円0円0円0円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/31.4兆円-8,189億円-2,107億円5,543億円
FY2025/32.3兆円-9,301億円-2,982億円1.4兆円

FY2025/3の営業CFは約2兆3,217億円と過去最高を記録し、エンタメ事業の好調が鮮明です。投資CFは約9,301億円の支出ですが、圧倒的な営業CFによりFCFは約1兆3,916億円と潤沢です。FY2023/3に営業CFが大幅に縮小したのはBungie買収等の一時的要因で、翌期以降は力強く回復。この強固なキャッシュ創出力が、KADOKAWA出資(500億円)やTCL合弁(754億円)、大規模な自社株買い(3,303億円)を支えるエンジンとなっています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1地政学・関税リスク:米中対立の激化や米国の関税政策強化により、サプライチェーンの分断やイメージセンサーの対中輸出規制が強まる可能性がある。半導体製造装置・素材の調達にも影響を及ぼしうる。
2為替変動リスク:海外売上比率が約70%と高く、円高進行時に業績が大幅に下押しされる。特にドル建て収入が多いゲーム・音楽・映画セグメントへの影響が大きい。
3コンテンツ投資の回収リスク:ゲーム開発・映画製作・IP取得に巨額の投資を行っているが、興行不振やゲームタイトルの販売不振により投資回収が困難になるリスクがある。KADOKAWA出資(500億円)のシナジー実現も不透明。
4イメージセンサー市場の競争激化:サムスン・オムニビジョン等との技術競争に加え、スマートフォン市場の成熟化により成長鈍化の可能性。AI・車載向けへの転換が遅れれば収益性が低下しうる。
5テレビ事業JV化のリスク:TCLとの合弁BRAVIA設立により、テレビ事業のコントロールが低下。ブランド価値の毀損や合弁パートナーとの戦略不一致のリスクがある。
6サイバーセキュリティリスク:PlayStation Network等のオンラインサービスは過去にも大規模な攻撃を受けた実績があり、個人情報漏洩やサービス停止が経営に深刻な影響を及ぼす可能性がある。

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/39,980億円0円0.0%
FY2022/31.1兆円2,353億円21.1%
FY2023/31.3兆円2,692億円21.1%
FY2024/31.3兆円2,981億円23.5%
FY2025/31.5兆円3,321億円22.5%

実効税率は27%前後で安定的に推移しており、グローバルに事業展開する企業として適切な水準です。FY2025/3は約3,470億円の法人税を納付。FY2026/3は営業利益の上方修正に伴い税引前利益約1.55兆円、法人税約4,180億円と、社会への貢献度がさらに増す見込みです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,118万円
従業員数
112,300
平均年齢
42.5歳
平均年収従業員数前年比
当期1,118万円112,300-

平均年収1,118万円は電気機器メーカーの中でもトップクラスの給与水準です。持株会社であるため単体従業員数は約2,200名ですが、連結では約11.2万名を擁するグローバル企業です。平均年齢42.5歳と若い経営陣が特徴で、エンタメ・テクノロジー企業として優秀な人材を惹きつけています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主28.5%
浮動株71.5%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関27.7%
事業法人等0.8%
外国法人等59.2%
個人その他11%
証券会社1.4%

金融機関27.7%と事業法人0.8%を安定株主として分類。外国人投資家59.2%は海外機関投資家・ADR保有者が中心で、グローバル大型株としての高い流動性を維持。特定の支配株主は存在せず、経営の独立性が高い。

日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) *1(1,133,222,000株)18.81%
CITIBANK AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS *2 (常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(524,699,000株)8.71%
㈱日本カストディ銀行(信託口) *1(440,866,000株)7.32%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(179,545,000株)2.98%
STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(135,469,000株)2.25%
GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク)(119,512,000株)1.98%
JP MORGAN CHASE BANK 385632 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(100,669,000株)1.67%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(88,508,000株)1.47%
BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC *3 (常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(72,027,000株)1.2%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 *3 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(71,382,000株)1.18%

外国人株主比率が約59%とグローバルな株主構成が最大の特徴です。筆頭株主の日本マスタートラスト信託銀行が18.8%を保有し、米国ADR向けデポジタリーのCitibankが8.7%で続きます。日本カストディ銀行7.3%、STATE STREET BANK各口座が合計約6.4%と、信託銀行・カストディアン経由の機関投資家保有が大半を占めます。ノルウェー政府年金基金(2.0%)など海外のSWF・年金基金が名を連ね、経営への信頼の厚さを物語ります。特定の支配株主は存在せず、プロフェッショナル経営による独立性の高いガバナンスが強みです。

会社の公式開示情報

役員報酬

6億3,600万円
取締役1名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)約4兆2,677億円約3,708億円8.7%
音楽約1兆8,382億円約3,430億円18.7%
映画約1兆4,874億円約1,199億円8.1%
エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)約2兆4,455億円約2,020億円8.3%
イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)約1兆7,026億円約2,716億円16.0%

G&NSが売上の約33%を占める最大セグメントで、音楽事業が利益率18.7%と最も高い収益性を誇ります。注目すべきはI&SS(イメージセンサー)の利益率16.0%で、半導体事業がエンタメと並ぶ利益の柱となっています。ソニーFGスピンオフ後は金融セグメントが連結外となり、2026年3月のテレビ事業TCL合弁化によりET&Sも構造が変化。今後はG&NS・音楽・映画・I&SSの4セグメントが実質的な中核となります。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 14名)
女性 4名(28.6% 男性 10
29%
71%
監査報酬
18億2,000万円
設備投資額
5082.5億円
平均勤続年数(従業員)
15.8

取締役14名中女性4名(28.6%)と国内大手企業の中でも高水準のダイバーシティを確保しています。指名委員会等設置会社を採用し、社外取締役が過半数を占めることで透明性の高い経営監視体制を構築。設備投資額は約5,082億円と積極的な成長投資を行っています。

会社の計画は順調?

S
総合評価
第4次中計のEBITDA目標を大幅超過達成し、第5次でも営業利益過去最高を更新

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

前中計では累計調整後EBITDAが目標4.3兆円に対し5.1兆円(達成率119%)と大幅超過。現行の第5次中計でも初年度から営業利益1兆4,072億円と過去最高を更新し、2年目もQ3時点で上方修正。計画実行力は卓越している。
第4次中期経営計画
FY2021〜FY2023
累計調整後EBITDA: 目標 4.3兆円 達成 (5.1兆円)
119%
第5次中期経営計画
FY2024〜FY2026
営業利益CAGR(金融除く): 目標 10%以上 やや遅れ (FY2026/3予想で+9.4%)
65%
営業利益率(金融除く): 目標 10%以上 達成 (FY2025/3: 10.9%)
100%
配当性向: 目標 FY2027/3に40% 大幅遅れ (FY2026/3予想: 13.6%)
34%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025/31兆1,700億円1兆4,072億円+20.3%
FY2026/31兆2,800億円→ 1兆5,400億円(上方修正)+20.3%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

前中計では累計調整後EBITDAが目標4.3兆円に対し5.1兆円(達成率119%)と大幅超過を達成しました。現行の第5次中計でも初年度FY2025/3に営業利益1兆4,072億円と過去最高水準を記録し、FY2026/3は1兆5,400億円への上方修正と好調を持続。配当性向40%目標の達成にはまだ距離がありますが、段階的な増配と大規模自社株買いにより株主還元の実質的な拡充は着実に進行しています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5期にわたりTOPIXを一貫してアウトパフォームしています。FY2025のTSRは299.1%に達し、TOPIX(213.4%)を約86ポイント上回りました。FY2024にはTOPIXに一時劣後する場面もありましたが、エンタメ・半導体事業の成長とCEO交代への期待感から急回復。長期投資家に優れたリターンを提供し続けている銘柄です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+199.1%
100万円 →299.1万円
199.1万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021181.4万円+81.4万円81.4%
FY2022200.1万円+100.1万円100.1%
FY2023189.7万円+89.7万円89.7%
FY2024206.6万円+106.6万円106.6%
FY2025299.1万円+199.1万円199.1%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残13,804,300株
売り残468,300株
信用倍率29.48倍
2026年2月27日時点
今後の予定
FY2026/3 通期決算発表2026年5月中旬予定
経営方針説明会2026年5月下旬予定

PER17.6倍は電気機器業界平均(15.5倍)をやや上回る水準で、エンタメ・IPプラットフォーマーとしてのプレミアムが付与されています。PBR2.45倍も業界平均の1.5倍を大幅に上回り、市場がソニーの成長性を高く評価していることが分かります。配当利回りは0.75%と低水準ですが、配当性向40%目標の達成により利回り改善が見込めます。信用倍率は29倍台と買い残が多く、個人投資家の押し目買い意欲の強さが伺えます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
520
前月比 +8%
メディア数
120
日本経済新聞, Bloomberg, ロイター, 株探, Yahoo!ファイナンス, 東洋経済オンライン, ダイヤモンド・オンライン
業界内ランキング
上位 3%
電気機器業界 280社中 8位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績・株主還元35%
M&A・資本提携25%
エンタメ・IP戦略20%
テレビ事業再編15%
その他5%

最近の出来事

2026年3月テレビ事業分離

テレビ事業の株式51%とマレーシア工場を計754億円で中国TCLに譲渡し、合弁会社「BRAVIA」を設立。祖業の象徴であるテレビ事業を切り離し、エンタメ・半導体への集中を加速。

2026年2月Q3好決算

FY2026/3第3四半期累計で営業利益1兆2,839億円(前年同期比21.0%増)を達成。通期最終利益予想を8%上方修正し、自社株買い枠も1,000億円積み増し。

2025年9月ソニーFG上場

ソニーフィナンシャルグループが東証プライムにスピンオフ上場。金融事業を切り離し、エンタメ・テクノロジー企業としての純粋な評価を目指す。

2025年4月CEO交代

十時裕樹氏がCEOに就任(7年ぶりのCEO交代)。吉田憲一郎氏は会長に専念。財務・金融畑出身の十時氏がコンテンツ重点投資路線を継承・加速。

2025年1月KADOKAWA出資

KADOKAWAへ約500億円を出資し筆頭株主(議決権10%)に。アニメ・ゲーム・ライトノベルのIPを共同展開し、グローバルなコンテンツエコシステムを構築。

最新ニュース

中立
テレビ事業をTCLとの合弁会社BRAVIAに移管、譲渡額754億円
3/31 · 日本経済新聞
ポジティブ
自社株買い枠を1,000億円積み増し、合計3,303億円に拡大
2/27 · 日本経済新聞
ポジティブ
FY2026/3第3四半期決算で通期最終利益を8%上方修正
2/05 · 株探
中立
テレビ事業分離を発表、中国TCLとの合弁でBRAVIA設立へ
1/20 · 日本経済新聞
中立
ソニーフィナンシャルグループが東証プライムにスピンオフ上場
9/29 · 日本経済新聞

ソニーグループ まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 17.4円
安全性
注意
自己資本比率 23.2%
稼ぐ力
高い
ROE 14.5%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「ゲーム・音楽・映画・半導体──テクノロジーとエンタメの融合で世界を感動で満たすグローバルプラットフォーマー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

電気機器」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/30 / データ提供: OSHIKABU