6740プライム

ジャパンディスプレイ

Japan Display Inc.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE160.4%
BPS-7.9円
自己資本比率4.5%
FY2025/3 有報データ

次世代技術『eLEAP』で世界市場に再挑戦する、日本のディスプレイ技術の結晶

世界最高水準のディスプレイ技術を核に、新たな市場を創造し、人々の暮らしに革新をもたらすこと。

この会社ってなに?

あなたが毎日使っているスマートフォンの画面、手首につけたスマートウォッチの文字盤、そして運転中に見る自動車のカーナビやメーターパネル。実は、そのディスプレイの多くをジャパンディスプレイが作っているかもしれません。特に車載用ディスプレイでは高いシェアを誇っており、普段意識していなくても、私たちの生活の様々な場面で同社の技術に触れているのです。最先端のVRゴーグル用の超高精細ディスプレイなど、未来のデバイスの裏側でも活躍しています。

FY2025決算は売上高1,880.1億円、営業損失370.68億円と、依然として厳しい経営環境が続いています。これで5期連続の最終赤字となり、財務基盤の再構築が急務です。次世代有機EL技術「eLEAP」の事業化や米国での新工場建設計画が将来の成長ドライバーとして期待される一方、イノラックスとの提携解消など不透明感も強く、投資家はいちごトラストの支援のもと進む経営再建の行方を注視しています。

電気機器プライム市場

会社概要

業種
電気機器
決算期
3月
本社
東京都港区西新橋3-7-1 ランディック第2新橋ビル
公式
www.j-display.com

社長プロフィール

明間 純
代表執行役社長 CEO
挑戦者
株主、お取引先の皆様のご支援に心より感謝申し上げます。私たちは『BEYOND DISPLAY』戦略を掲げ、単なるディスプレイメーカーに留まらず、新たな価値創造に挑戦しています。これまでの困難を乗り越え、技術革新を通じて持続的な成長を目指します。

この会社のストーリー

2012
日の丸液晶、ジャパンディスプレイ誕生

ソニー、東芝、日立製作所の中小型液晶ディスプレイ事業を統合し、産業革新機構(現INCJ)の出資を受けて設立。日本の技術力を結集した国家プロジェクトとして始動した。

2014
東京証券取引所第一部に上場

設立からわずか2年で東証一部(現プライム市場)への上場を果たす。高い技術力への期待から注目を集めたが、スマートフォン市場の変化の波に直面し始める。

2017
経営危機の表面化と構造改革の始まり

スマートフォン向け液晶の需要減速と有機ELへのシフト遅れが響き、大規模な赤字を計上。事業再建に向け、工場の集約や人員削減などの構造改革に着手した。

2020
いちごアセットとの資本提携による再建本格化

独立系投資顧問会社のいちごアセットグループから大規模な金融支援を受け、資本提携を締結。財務基盤を強化し、経営再建を本格化させる新たな一歩を踏み出した。

2022
次世代OLED『eLEAP』技術を発表

従来の有機ELの弱点を克服する画期的な新技術『eLEAP』を発表。輝度や寿命を飛躍的に向上させ、業界の注目を集める。復活への狼煙となる技術革新だった。

2023
新経営体制と『BEYOND DISPLAY』戦略始動

明間純氏が代表執行役社長 CEOに就任。ディスプレイの先にある価値創造を目指す『BEYOND DISPLAY』戦略を掲げ、車載分野や新規事業への注力を加速させる。

2024
米国での最先端工場運営の打診

日本政府から、対米投融資の候補として米国での最先端ディスプレイ工場の運営を打診される。国家的なプロジェクトへの関与が報じられ、再び大きな期待が寄せられている。

注目ポイント

世界が注目する次世代OLED技術『eLEAP』

従来の有機ELディスプレイの輝度・寿命を2倍以上に高める画期的な独自技術『eLEAP』を開発。低消費電力も実現し、ウェアラブルから車載、メタバース用デバイスまで幅広い応用が期待されています。

国家も後押しする、復活への期待感

かつて「日の丸液晶」として誕生した経緯から、日本政府による米国での新工場建設プロジェクトの運営打診を受けるなど、その技術力に国家レベルの期待が寄せられています。これは大きな成長ポテンシャルを示唆します。

苦境を乗り越え『BEYOND DISPLAY』へ

長年の経営不振から脱却し、いちごアセットグループの支援のもとで財務改善を推進。単なるパネルメーカーから脱却し、新たな価値を創造する企業へと生まれ変わる挑戦を続けています。

サービスの実績は?

-21.5%
売上高成長率 (YoY)
FY2025実績
-21.5% vs 前期
2391.5億円
年間売上高
FY2024実績
-11.7% YoY
67%
車載向け売上構成比
FY2025推計
主力事業
28%
スマートウォッチ・VR等向け売上構成比
FY2025推計
成長期待分野
-12.6
1株当たり当期純利益 (EPS)
FY2025実績
悪化
0
1株当たり配当金
FY2025実績
10年以上無配

ひとめ診断

業績
低迷
赤字
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 4.5%
稼ぐ力
高い
ROE 160.4%
話題性
不評
ポジティブ 25%

配当・優待はもらえる?

もらえません
1株配当(最新期)
0
方針: 事業再建優先のため無配継続
1株配当配当性向
FY2021/300.0%
FY2022/300.0%
FY2023/300.0%
FY2024/300.0%
FY2025/300.0%
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施されていません。

同社は深刻な赤字経営と財務改善を優先しているため、創業以来無配を継続しており、配当方針についても利益還元より事業再建を最優先する姿勢を維持しています。株主への還元は将来の黒字化と安定した収益確保が実現した段階で検討される見込みです。現時点では配当や優待による直接的なインカムゲインは期待できない銘柄です。

同業比較(収益性)

電気機器の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
160.4%
業界平均
9.1%
営業利益率下回る
この会社
-19.7%
業界平均
8.3%
自己資本比率下回る
この会社
4.5%
業界平均
53.0%

業績推移

儲かってるの?

赤字です
売上高
FY2022/32,959億円
FY2023/32,707億円
FY2024/32,392億円
FY2025/31,880億円
営業利益
FY2022/3-85.8億円
FY2023/3-444億円
FY2024/3-341億円
FY2025/3-371億円

ジャパンディスプレイは、液晶スマートフォン向けパネルの需要減少に伴う構造改革の影響で、5期連続の営業赤字が続いています。売上高はFY2021/3の約3,417億円からFY2025/3には約1,880億円まで縮小しており、事業ポートフォリオの転換が急務となっています。最新のFY2026/3予想においても、約317億円の営業赤字が見込まれるなど、収益基盤の回復に向けた道のりは依然として険しい状況です。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
160.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
7.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
-19.7%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/3-102.1%-19.0%-7.7%
FY2022/3-11.1%-3.1%-2.9%
FY2023/3-20.7%-11.6%-16.4%
FY2024/3-51.7%-19.8%-14.3%
FY2025/3160.4%7.2%-19.7%

売上規模の縮小と固定費の負担により、営業利益率は継続的にマイナス圏で推移しており、収益性は極めて低い水準に留まっています。特にFY2025/3には売上高営業利益率が約-19.7%まで悪化しており、本業によるキャッシュ創出能力の低下が鮮明です。経営再建に向けて次世代技術「eLEAP」への投資を進めていますが、現時点ではROEやROAといった収益性指標の大幅な改善には至っていません。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率4.5%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
1,480億円
会社の純資産
68.9億円

度重なる赤字計上により純資産が圧迫され、FY2025/3時点の自己資本比率は4.5%まで急低下し、財務基盤の脆弱性が深刻化しています。一方で、有利子負債は約1,480億円まで積み上がっており、借入への依存度が高い構造が続いています。債務超過のリスクを抱えつつ、資産売却や資本提携を通じていかに財務の健全性を回復させるかが今後の最大の焦点です。

お金の流れは?

本業で稼げていません
本業で稼いだお金
-255億円
営業CF
投資に使ったお金
-81.6億円
投資CF
借入・返済など
+257億円
財務CF
手元に残ったお金
-336億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3-231億円-91.5億円202億円-323億円
FY2022/3-217億円9,500万円148億円-216億円
FY2023/3-657億円97.8億円277億円-559億円
FY2024/3-176億円-134億円329億円-310億円
FY2025/3-255億円-81.6億円257億円-336億円

本業による営業キャッシュフローは恒常的にマイナスとなっており、事業継続による現金創出ができていない状況です。不足する資金は財務活動によるキャッシュフロー、主に外部からの調達で補填して事業を維持しています。フリーキャッシュフローも常に赤字であり、自己資本の減少と負債の拡大を伴いながら経営再建を進めている厳しい構図が読み取れます。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

13 【事業等のリスク】当社グループでは、「内部統制システム構築の基本方針」に規定する「損失の危機の管理」に基づき、リスクの未然防止及び発生時の影響最小化を目指し、「リスク管理規則」等の必要な規則及び体制を整備しています
2リスク管理規則では「リスクを特定・分析し、対策を講じる」プロセスを毎年実行し、持続的かつ円滑な事業運営を図ることを目的としたリスク管理の運用ルールを定めています
3その運用は、サステナビリティ推進部が主管部門となって運用を行っています
4具体的には、リスク管理フローに基づき、担当各部門が想定されるリスクの発生可能性(頻度)とその影響度(売上・利益への影響等)を評価し、重要度の高いリスクに対しては優先的に回避策・軽減策・移転策を検討・立案・実行しています
5これらの対策について、担当各部門に対してサステナビリティ推進部がヒアリング等を通じて実施状況の確認及び有効性の評価を行っています

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3-327億円0円-
FY2022/3-79.6億円0円-
FY2023/3-429億円0円-
FY2024/3-332億円0円-
FY2025/3-404億円0円-

長年にわたる赤字決算により、税引前利益が継続してマイナスであるため、法人税等の支払いは発生していません。FY2026/3予想においても営業赤字が続く見通しですが、一部の税負担が予測されており、これは繰延税金資産の取り崩しや個別会計上の調整が影響している可能性があります。現状では納税を通じた国や地域への貢献は難しく、まずは事業の黒字化が先決です。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
759万円
従業員数
4,141
平均年齢
49.3歳
平均年収従業員数前年比
当期759万円4,141-

平均年収は759万円で、電気機器業界としては標準的な水準です。長年にわたる構造改革や事業再編に伴う人員削減とコスト最適化が続いており、会社全体の業績連動というよりも、専門的な技術職の確保や定着を重視した水準と言えます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主3.7%
浮動株96.3%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関2.1%
事業法人等1.6%
外国法人等79.8%
個人その他15.6%
証券会社0.8%

浮動株比率が高く、株式の流動性が高い反面、株価変動が大きくなりやすい傾向があります。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主はいちごトラスト(常任代理人 香港上海銀行東京支店)。

いちごトラスト(常任代理人 香港上海銀行東京支店)(3,034,222,222株)78.19%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(75,920,900株)1.96%
日亜化学工業株式会社(34,965,000株)0.9%
野村證券株式会社(19,987,811株)0.52%
JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(13,054,420株)0.34%
羽田タートルサービス株式会社(9,627,000株)0.25%
内海 章雄(9,432,700株)0.24%
JP JPMSE LUX RE NOMURA INT PLC 1 EQ CO(8,148,700株)0.21%
ジャパンディスプレイ持株会(7,861,426株)0.2%
内海晴和企画株式会社(5,392,000株)0.14%

筆頭株主であるいちごトラストが発行済株式の約78%を保有しており、極めて高い支配力を有しています。残りの株主構成は信託銀行や事業法人で占められ、個人投資家の比率は限定的であるため、経営の意思決定において大株主の意向が強く反映される構造です。

会社の公式開示情報

役員報酬

2,400万円
取締役1名の合計

車載用ディスプレイやウェアラブル機器向けパネルを主力としつつ、現在は次世代技術「eLEAP」の商業化による経営再建を最優先としています。過去の多額の減損損失や赤字がリスク要因ですが、政府主導の対米投融資の検討など、外部環境の変化が今後の存続を左右する重要な局面です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 6名)
女性 2名(33.3% 男性 4
33%
67%
監査報酬
1億7,500万円
連結子会社数
9
設備投資額
21.3億円
平均勤続年数(従業員)
22.4
臨時従業員数
3118

取締役会における女性役員比率は33.3%と高く、多様性の確保に努めています。一方で、筆頭株主に強く依存する資本構造下での経営判断が求められており、監査体制の強化とともに、抜本的な事業再生を通じた企業価値の向上と継続的な開示が喫緊の課題となっています。

会社の計画は順調?

D
総合評価
過去の中計・業績予想ともに大幅未達が続いており、計画達成能力に深刻な課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

METAGROWTH 2026
FY2023〜FY2026
売上高: 目標 2,218億円 順調 (1,880.1億円)
84.8%
営業利益: 目標 -182億円 順調 (-370.68億円)
203.7%
当期純利益: 目標 -266億円 順調 (-782.20億円)
294.1%
(旧)中期経営計画
FY2020〜FY2022
売上高: 目標 5,000億円 未達 (2,959.5億円)
59.2%
営業利益率: 目標 5% 未達 (-2.9%)
-58%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20252,218億円1,880億円-15.2%
FY20242,400億円2,392億円-0.4%
FY20233,291億円2,708億円-17.7%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025-182億円-371億円大幅未達
FY2024-404億円-341億円+15.5%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

現行の中期経営計画「METAGROWTH 2026」は、次世代OLED「eLEAP」による成長を目指していますが、FY2025実績は売上・利益ともに計画を大幅に下回る厳しいスタートとなりました。過去の中計も未達に終わっており、業績予想の精度も低いことから、計画の実現性には疑問符がつきます。外部環境の変化や提携先の動向に業績が大きく左右されるため、計画通りに事業が進捗するかは極めて不透明と言わざるを得ません。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、株価の低迷と無配が続くことにより、5年連続で市場平均であるTOPIXを大幅に下回る(アンダーパフォーム)状況です。特にFY2025は自社TSRが34.7%に対しTOPIXは213.4%と、その差は歴然です。これは、同期間に日本株市場全体が好調であったにもかかわらず、当社の抜本的な収益改善が進まず、株主への十分なリターンを提供できていないことを明確に示しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+34.7%
100万円 →134.7万円
34.7万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021198.0万円+98.0万円98.0%
FY2022198.0万円+98.0万円98.0%
FY2023181.6万円+81.6万円81.6%
FY2024144.9万円+44.9万円44.9%
FY2025134.7万円+34.7万円34.7%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残54,209,400株
売り残34,734,400株
信用倍率1.56倍
2026年3月19日時点
今後の予定
第23期定時株主総会2026年6月21日
2026年3月期 第1四半期決算発表2026年8月8日
2026年3月期 第2四半期(中間期)決算発表2026年11月13日

慢性的な赤字経営のためPERは算出不能です。純資産が毀損しているにも関わらず、PBRは43.37倍と業界平均を大幅に上回り、極めて割高な水準です。これは将来の黒字化や大型提携への期待感が株価に含まれていることを示唆しますが、業績実態との乖離には注意が必要です。信用買い残が多く、需給面では上値が重くなる可能性も考えられます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや懸念
報道件数(30日)
48
前月比 +12.5%
メディア数
34
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, みんかぶ, M&A Online ほか
業界内ランキング
上位 15%
電気機器業界 280社中 42位
報道のトーン
25%
好意的
45%
中立
30%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

経営・資本提携40%
業績・財務30%
技術・製品開発20%
その他10%

最近の出来事

2025年6月資本提携

いちごトラストとの追加資本提携および資産売却による財務基盤の改善を発表。

2025年2月役員報酬減額

業績悪化に伴い、役員報酬及び従業員賞与の減額を実施

2024年12月提携

次世代有機EL「eLEAP」に関し、Innolux等との戦略的提携を開始。

ジャパンディスプレイ まとめ

ひとめ診断

業績
低迷
赤字
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 4.5%
稼ぐ力
高い
ROE 160.4%
話題性
不評
ポジティブ 25%

「『国策』という名の十字架を背負い、巨額赤字の沼から次世代技術『eLEAP』で這い上がろうとするディスプレイメーカー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU