JUMP

THK6481

THK CO.,LTD.

プライムUpdated 2026/04/30
01 / 4 sections

まずこの会社は何者?

事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ

ひとめ診断

業績
普通
営業益 前年比↓
配当
少なめ
1株 246円
安全性
安定
自己資本比率 55.3%
稼ぐ力
低い
ROE -26.3%
話題性
普通
ポジ 45%

この会社ってなに?

スマホの半導体を作る装置、工場のロボット、医療機器——これらが精密に動くのは、THKのLMガイドのおかげ。「まっすぐ正確に動く」を実現する縁の下の力持ちです。もの作りの現場で、ミクロン単位の精度を支えています。

THKは1971年創業の直動案内機器(リニアモーションガイド)の世界トップメーカーで、LMガイドの世界シェアは50%超を誇ります。半導体製造装置・工作機械・ロボットなど精密機器に不可欠な部品を供給。2025/12期期は輸送機器事業(THKリズム等5社)をアドバンテッジパートナーズに売却し、売上高2,404億円・営業利益144億円、自動車部品売却損を含む最終損失699億円を計上。2026/12期期は産業機器に特化した新体制で売上高2,600億円・営業利益260億円・純利益215億円(前年比黒字転換)を予想しています。DOE8%を掲げた積極的な株主還元も特徴です。

機械プライム市場

会社概要

業種
機械
決算期
12月
本社
東京都港区芝浦2-12-10

サービスの実績は?

50%超
LMガイド世界シェア
直動案内機器のパイオニア
2,600億円
売上高(2026/12期予想)
産業機器特化の新体制
FY2025/12実績 2,404億円
54
創業年数(1971年〜)
東京都港区芝浦に本社
02 / 5 sections

なぜ伸びるの?

売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く

事業ごとの売上・利益

日本
約860億円35.8%)
米州
約480億円20.0%)
欧州
約380億円15.8%)
中国
約420億円17.5%)
その他アジア
約264億円11.0%)
日本約860億円
利益: 約80億円利益率: 約9.3%

国内の半導体製造装置・工作機械メーカー向けにLMガイド、ボールねじ等を供給。装置メーカーの集積地として安定した需要基盤

米州約480億円
利益: 約35億円利益率: 約7.3%

北米の自動化・ロボティクス需要が成長ドライバー。IoTサービス「OMNIedge」の展開も進む

欧州約380億円
利益: 約20億円利益率: 約5.3%

工作機械・産業用ロボット向け。ドイツを中心に展開するが、欧州経済の減速が影響

中国約420億円
利益: 約30億円利益率: 約7.1%

EV関連・半導体関連の設備投資需要を取り込み。中国ローカルメーカーとの競争が激化

その他アジア約264億円
利益: 約18億円利益率: 約6.8%

東南アジア・インド等の成長市場。製造拠点の現地化を推進中

稼ぐ力はどのくらい?

赤字で稼げていません
ROE
-26.3%
株主資本の利回り
ROA
-14.8%
総資産の活用度
Op. Margin
6.0%
営業利益率
会計期ROEROA営業利益率
2016/03期5.4%3.3%9.6%
2017/03期9.1%5.9%10.2%
2018/03期12.0%7.6%14.1%
2019/03期4.0%2.5%6.7%
2020/03期3.6%2.2%3.9%
2021/03期7.3%4.5%9.5%
2022/03期6.3%3.8%8.8%
2023/03期5.1%3.3%6.7%
2024/03期2.7%1.8%4.9%
2025/03期26.3%14.8%6.0%

2021/12期は営業利益率9.5%と高水準でしたが、設備投資サイクルの減速に伴い低下傾向が続きました。2025/12期は輸送機器事業の売却損でROE -26.3%と大幅なマイナスですが、営業利益率は6.0%と前年から改善。2026/12期は産業機器特化により営業利益率10%への回復を目指しており、LMガイドの高い市場シェアを活かした価格転嫁力が鍵となります。

儲かってるの?

まあまあです
会計期売上高営業利益当期純利益EPSYoY
2021/03期3,182億円303億円230億円182.0円+45.3%
2022/03期3,937億円345億円212億円172.7円+23.7%
2023/03期3,519億円237億円184億円150.1円-10.6%
2024/03期3,528億円173億円104億円85.2円+0.2%
2025/03期2,404億円144億円699億円-618.7円-31.8%

2022/12期は半導体・工作機械需要の好調と円安で売上3,937億円の過去最高を記録。その後は設備投資サイクルの調整局面に入り減収が続きました。2025/12期は輸送機器事業(THKリズム等)の売却に伴う非継続事業の除外で売上が大幅減少し、売却損を含む最終損失699億円に。2026/12期は産業機器に特化した新体制で営業利益260億円(+80%)、純利益215億円の黒字転換を見込んでいます。

業績の推移

売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較(収益性)

機械の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
-26.3%
業界平均
8.8%
営業利益率下回る
この会社
6.0%
業界平均
10.2%
自己資本比率下回る
この会社
55.3%
業界平均
56.4%
03 / 7 sections

将来どうなりそう?

公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く

会社の公式開示情報

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
日本約860億円約80億円約9.3%
米州約480億円約35億円約7.3%
欧州約380億円約20億円約5.3%
中国約420億円約30億円約7.1%
その他アジア約264億円約18億円約6.8%

輸送機器事業の売却後、日本が売上の約36%を占める最大市場。地域別では日本の利益率9.3%が最も高く、半導体装置メーカーが集積する優位性を活かしています。中国は売上の約17%を占め成長が期待される一方、ローカル競合との価格競争が激化。2026/12期からは産業機器に特化した新セグメント構成で、全社営業利益率10%の達成を目指しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
自動車部品売却で産業機器特化への構造改革を断行。DOE8%の還元方針は達成

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

FY2025/12の最終赤字699億円は事業売却に伴う一時的な損失であり、営業利益ベースでは黒字を維持。産業機器事業の営業利益率は改善傾向にあり、FY2026/12の大幅増益予想は達成可能な水準
産業機器特化による収益力強化(中期ビジョン)
2026期〜2028期(2026年2月発表)
営業利益率: 目標 10%以上 やや遅れ (6.0%(FY2025/12))
60%
ROE: 目標 10%以上 大幅遅れ (-26.3%(FY2025/12・一時要因))
20%
DOE: 目標 8% 達成 (8%(FY2025/12・達成))
100%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025/12期159億円144億円144億円-9.4%
2026/12期260億円未発表-

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2026年2月に輸送機器事業の売却を完了し、産業機器への完全特化を実現。2026/12期は営業利益260億円(+80%)の大幅増益を計画しています。DOE8%の配当方針は達成済みで、ROE10%超の早期実現が次の課題。業績予想は2025/12期で下方修正の実績があり、やや保守的な傾向がありますが、事業構造の大幅な変化を踏まえると不確実性は高めです。

最新ニュース

ポジティブ
搬送システム向けガイド「Curvilinear Wheel Guide」の受注を開始。自由な搬送経路を実現する新製品
03/15 · PR TIMES
ネガティブ
2025/12期本決算:営業利益144億円、自動車部品売却損で最終損失699億円。2026/12期は黒字転換予想
02/12 · 決算短信
ポジティブ
THKリズムなど輸送機器5社をアドバンテッジパートナーズに譲渡。産業機器に経営資源を集中
02/02 · 日経新聞
ポジティブ
ダイヤモンドZAiが「配当利回り6%超のAI関連高配当株」としてTHKを特集。DOE8%方針に注目
01/24 · ダイヤモンドZAi
ニュートラル
2026/12期 Q1決算:最終利益84%減も、未定だった今期配当は99.5円増配で公表
05/09 · 決算短信

どんな話題が多い?

事業売却・構造改革30%
決算・業績25%
半導体・設備投資20%
株主還元・高配当15%
IoT・新製品10%

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや前向き
報道件数(30日)
18
前月比 +8%
メディア数
12
日経新聞, 会社四季報, 株探, ダイヤモンドZAi
業界内ランキング
上位 15%
機械 120社中 18位
報道のトーン
45%
好意的
35%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

04 / 3 sections

この会社のストーリー

創業から現在までの歩みと、代表者の姿

創業ストーリー

出来事の年表

2026年3月新製品

搬送システム向けガイド「Curvilinear Wheel Guide」の受注を開始。直線と曲線を組み合わせた自由な搬送経路を実現

2026年2月赤字決算

2025/12期期本決算を発表。営業利益144億円も輸送機器事業売却損により最終損失699億円。2026/12期は黒字転換を予想

2026年2月事業売却

自動車部品子会社THKリズムなど5社をアドバンテッジパートナーズに譲渡。売上の約4割を占めた低収益事業から撤退し、産業機器に特化

2025年5月増配

2026/12期 Q1決算発表。未定だった今期配当を99.5円増配の水準で公表。DOE8%方針を堅持

2025年2月通期決算

2025/12期予想を発表。営業利益144億円(前期比-9.3%)と市場予想を下回り株価は下落

社長プロフィール

05 / 4 sections

安心して投資できる?

財務・透明性・株主構成・リスクを点検

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率55.3%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
Interest-bearing Debt
0円
借金(有利子負債)
Net Assets
2,657億円
会社の純資産

自己資本比率は55〜68%と財務は安定しています。2024/12期にはBPS3,157円・自己資本比率67.6%まで改善しましたが、2025/12期は輸送機器事業の売却損(約700億円)で純資産が1,240億円減少し、BPS2,333円・自己資本比率55.3%に後退。現在のPBR2.13倍は解散価値を大きく上回っており、LMガイドのブランド力と独占的市場地位がプレミアムの源泉です。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
Operating CF
+427億円
本業で稼いだお金
Investing CF
-198億円
投資に使ったお金
Financing CF
-421億円
借入・返済など
Free CF
+230億円
手元に残ったお金
会計期営業CF投資CF財務CFFCF
2016/03期198億円627億円193億円429億円
2017/03期256億円158億円178億円97.8億円
2018/03期552億円331億円116億円221億円
2019/03期284億円300億円183億円16.6億円
2020/03期254億円184億円39.8億円69.9億円
2021/03期156億円191億円127億円34.8億円
2022/03期376億円301億円36.5億円74.8億円
2023/03期393億円271億円243億円122億円
2024/03期284億円342億円227億円58.1億円
2025/03期427億円198億円421億円230億円

営業CFは毎期156〜427億円のプラスを維持。2025/12期は427億円と過去最高水準で、事業売却に伴うキャッシュ流入が寄与。財務CFは-421億円と大幅マイナスで、自社株買いと配当の積極的な株主還元が反映されています。FCFは230億円のプラスに転じ、産業機器特化後も安定したキャッシュ創出力を示しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主37.7%
浮動株62.3%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関28%
事業法人等7%
外国法人等35%
個人その他28%
証券会社2%

金融機関約28%+事業法人7%(TERAMACHI株式会社5.4%含む)+創業者・寺町彰博2.7%=37.7%。創業家が持株会社と個人合わせ約8%を保有するオーナー系企業

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行(16.1%)で年金基金・投信の受託分。創業家関連ではTERAMACHI株式会社(約5%・創業者の資産管理会社)と寺町彰博氏(2.7%・創業者)が合計約7.7%を保有。外国人投資家比率が35%と高く、海外機関投資家からの注目度が高い銘柄です。信用倍率は26.7倍と買い残が優勢。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1主要顧客である半導体製造装置・工作機械メーカーの設備投資サイクルに業績が大きく左右されます。半導体市場のシリコンサイクルにより、需要の振幅が大きく、在庫調整局面では受注が急減するリスクがあります
2海外売上比率が約60%に達しており、円高局面では売上・利益の為替換算による下振れリスクがあります。特に米ドル・ユーロ・人民元の変動は業績への影響が大きく、ヘッジでは完全にカバーしきれません
3輸送機器事業(売上の約4割)をアドバンテッジパートナーズに売却しました。事業売却に伴う経過措置(TSA契約等)の円滑な完了や、産業機器への経営資源集中が計画通り進まないリスクがあります
4米中対立や各国の関税政策の変化は、グローバルなサプライチェーンと顧客の設備投資判断に影響を与えます。特に中国市場での需要減退や関税コスト増加は業績を圧迫する可能性があります
5中国メーカーを中心に直動案内機器の低価格品の品質が向上しており、汎用品市場での価格競争が激化しています。THKは高精度品で差別化していますが、価格競争の激化は中期的な利益率低下の要因となり得ます
06 / 5 sections

株主リターン・投資成果

リターン・配当・市場データを確認

平均よりも稼げてる?

この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

5年間のTSR(配当込み総株主リターン)は191%で、TOPIX193%とほぼ同水準。2022期〜2023期は設備投資サイクルの減速でTOPIXを下回りましたが、2024期以降は高配当方針(DOE8%)と事業再編期待で急回復。配当累計585円(5年間)が株価リターンに加算され、TOPIXとの差を縮めています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
246
方針: DOE(株主資本配当率)8%を基準に安定配当。ROE10%超の実現まで継続
1株配当配当性向
2016/03期5046.6%
2017/03期6230.5%
2018/03期8530.4%
2019/03期3234.6%
2020/03期15-
2021/03期6033.0%
2022/03期8750.4%
2023/03期4630.7%
2024/03期146.5172.0%
2025/03期246-
2期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度はありません

2024年にDOE8%を配当方針として導入し、配当水準が大幅に上昇。2024/12期は146.5円(前年比+100.5円)、2025/12期は246円(+99.5円)と2期連続で大幅増配を実施。配当利回りは約5%と機械セクターで突出した水準です。DOE8%方針はROE10%超の達成まで継続する方針で、自社株買い(2025/12期は約113億円)と合わせた総還元が魅力。赤字下でも増配を続ける姿勢は株主還元への強いコミットメントを示しています。

もし5年前に投資していたら?

+
2021期初めに100万円を投資した場合
100万円が 191.4万円 になりました (91.4万円)
+91.4%
年度末時点評価額損益TSR
2021期135.8万円35.8万円35.8%
2022期122.8万円22.8万円22.8%
2023期141.4万円41.4万円41.4%
2024期168.3万円68.3万円68.3%
2025期191.4万円91.4万円91.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残3,180,000株
売り残119,000株
信用倍率26.7倍
2026/3時点
今後の予定
2026年12月期 第1四半期決算2026年5月上旬
2026年12月期 第2四半期決算2026年8月上旬

PER25.9倍・PBR2.13倍ともに機械業界平均を上回るプレミアム評価。LMガイドの圧倒的市場シェアと高い参入障壁が評価されています。信用倍率26.7倍と買い残が非常に多く、事業構造転換への投機的な買いが集中。配当利回り約5%は高配当株としても注目されており、DOE8%方針が株価の下値を支えています。

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
2016/03期191億円55.6億円29.1%
2017/03期313億円55.3億円17.7%
2018/03期518億円164億円31.6%

2026/12期予想の実効税率17.3%は法定実効税率(約30%)を下回っています。これは海外子会社の低税率地域における事業比率が高いことや、税効果会計の調整によるものです。2025/12期は輸送機器事業の売却損が税引前利益を大幅に押し下げたため、通常の実効税率分析は困難な状況でした。

07 / 3 sections

もっと知る

まとめと、関連情報・似た会社へ

THK まとめ

業績
普通
営業益 前年比↓
配当
少なめ
1株 246円
安全性
安定
自己資本比率 55.3%
稼ぐ力
低い
ROE -26.3%
話題性
普通
ポジ 45%

LMガイド世界シェア首位。直動案内機器のパイオニアとして半導体・工作機械を支える

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

DISCLAIMER

本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU