6481プライム

THK

THK CO.,LTD.

最終更新日: 2026年4月7日

ROE-26.3%

BPS2332.9円

自己資本比率55.3%

FY2025/3 有報データ

LMガイド世界シェア50%超。精密な直線運動で世界のモノづくりを支える「動きのパイオニア」

世界の動きをつくる——直線運動のイノベーションで、あらゆる産業のモノづくりを進化させる

この会社ってなに？

スマホの半導体を作る装置、工場のロボット、医療機器——これらが精密に動くのは、THKのLMガイドのおかげ。「まっすぐ正確に動く」を実現する縁の下の力持ちです。もの作りの現場で、ミクロン単位の精度を支えています。

THKは1971年創業の直動案内機器（リニアモーションガイド）の世界トップメーカーで、LMガイドの世界シェアは50%超を誇ります。半導体製造装置・工作機械・ロボットなど精密機器に不可欠な部品を供給。FY2025/12期は輸送機器事業（THKリズム等5社）をアドバンテッジパートナーズに売却し、売上高2,404億円・営業利益144億円、自動車部品売却損を含む最終損失699億円を計上。FY2026/12期は産業機器に特化した新体制で売上高2,600億円・営業利益260億円・純利益215億円（前年比黒字転換）を予想しています。DOE8%を掲げた積極的な株主還元も特徴です。

機械プライム市場

会社概要

業種: 機械
決算期: 12月
本社: 東京都港区芝浦2-12-10
公式: www.thk.com

社長プロフィール

寺町崇史

代表取締役社長

事業構造改革型

THKは世界に先駆けて直線運動の「ころがり化」を実現し、機械の精度と寿命を飛躍的に向上させてきました。輸送機器事業の譲渡により、今後は産業機器事業に全経営資源を集中し、LMガイドのさらなる技術革新とIoTサービスの拡大で、世界のモノづくりの進化に貢献してまいります。

この会社のストーリー

1971

東京都大田区で創業

寺町博が直動案内機器メーカーとして創業。翌1972年に世界初のLMガイド（直動案内機器）を開発し、機械の直線運動部を「すべり」から「ころがり」に革新

1989

東証一部上場

LMガイドが半導体製造装置・工作機械で採用が拡大し急成長。東京証券取引所第一部に上場を果たす

2007

THKリズム設立・自動車部品事業へ本格参入

リズム時計工業の自動車部品部門を取得しTHKリズムを設立。サスペンション・ステアリング部品で自動車市場に参入するも、後に低収益が課題に

2021

IoTサービス「OMNIedge」を本格展開

LMガイドの状態監視をIoT化し、予知保全サービスとして提供開始。ハードウェアメーカーからソリューション企業への転換を目指す

2026

輸送機器事業を売却、産業機器に特化

売上の約4割を占めた自動車部品事業をファンドに売却。LMガイドを核とした高収益の産業機器事業に経営資源を集中し、営業利益率10%超を目指す新ステージへ

公式サイトを見る →

注目ポイント

LMガイド世界シェア50%超の圧倒的独占力

1972年に世界初のLMガイドを開発し、50年以上にわたり直動案内機器市場をリード。半導体製造装置、工作機械、ロボットなど精密機器に不可欠な部品で圧倒的なブランド力を持ちます

自動車部品を売却し高収益体質への転換

低収益だった輸送機器事業（売上の約4割）を思い切って売却。産業機器に特化することで営業利益率10%超の高収益企業への変貌を目指す大胆な経営判断が市場から評価されています

DOE8%の積極株主還元と配当利回り約5%

ROE10%超の実現までDOE（株主資本配当率）8%を継続する方針を掲げ、2期連続で大幅増配を実施。自社株買いと合わせた総還元は機械セクターでトップクラスの水準です

サービスの実績は？

50%超

LMガイド世界シェア

直動案内機器のパイオニア

2,600億円

売上高（FY2026/12予想）

産業機器特化の新体制

FY2025/12実績 2,404億円

54年

創業年数（1971年〜）

東京都港区芝浦に本社

ひとめ診断

業績

普通

営業利益前年比↓

配当

少なめ

1株 246円

安全性

安定

自己資本比率 55.3%

稼ぐ力

低い

ROE -26.3%

話題性

普通

ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる？

しっかりもらえます

1株配当（最新期）

246円

方針: DOE（株主資本配当率）8%を基準に安定配当。ROE10%超の実現まで継続

期	1株配当	配当性向
FY2016/3	50円	46.6%
FY2017/3	62円	30.5%
FY2018/3	85円	30.4%
FY2019/3	32円	34.6%
FY2020/3	15円	-
FY2021/3	60円	33.0%
FY2022/3	87円	50.4%
FY2023/3	46円	30.7%
FY2024/3	146.5円	172.0%
FY2025/3	246円	-

2期連続増配

株主優待

なし

株主優待制度はありません

2024年にDOE8%を配当方針として導入し、配当水準が大幅に上昇。FY2024/12は146.5円（前年比+100.5円）、FY2025/12は246円（+99.5円）と2期連続で大幅増配を実施。配当利回りは約5%と機械セクターで突出した水準です。DOE8%方針はROE10%超の達成まで継続する方針で、自社株買い（FY2025/12は約113億円）と合わせた総還元が魅力。赤字下でも増配を続ける姿勢は株主還元への強いコミットメントを示しています。

同業比較（収益性）

機械の同業他社平均と比べると…

ROE下回る

この会社

-26.3%

業界平均

9.5%

営業利益率下回る

この会社

6.0%

業界平均

11.5%

自己資本比率上回る

この会社

55.3%

業界平均

52.5%

業績推移

儲かってるの？

まあまあです

売上高

FY2022/33,937億円

FY2023/33,519億円

FY2024/33,528億円

FY2025/32,404億円

営業利益

FY2022/3345億円

FY2023/3237億円

FY2024/3173億円

FY2025/3144億円

FY2022/12は半導体・工作機械需要の好調と円安で売上3,937億円の過去最高を記録。その後は設備投資サイクルの調整局面に入り減収が続きました。FY2025/12は輸送機器事業（THKリズム等）の売却に伴う非継続事業の除外で売上が大幅減少し、売却損を含む最終損失699億円に。FY2026/12は産業機器に特化した新体制で営業利益260億円（+80%）、純利益215億円の黒字転換を見込んでいます。

事業ごとの売上・利益

日本

約860億円（35.8%）

米州

約480億円（20.0%）

欧州

約380億円（15.8%）

中国

約420億円（17.5%）

その他アジア

約264億円（11.0%）

日本約860億円

利益: 約80億円利益率: 約9.3%

国内の半導体製造装置・工作機械メーカー向けにLMガイド、ボールねじ等を供給。装置メーカーの集積地として安定した需要基盤

米州約480億円

利益: 約35億円利益率: 約7.3%

北米の自動化・ロボティクス需要が成長ドライバー。IoTサービス「OMNIedge」の展開も進む

欧州約380億円

利益: 約20億円利益率: 約5.3%

工作機械・産業用ロボット向け。ドイツを中心に展開するが、欧州経済の減速が影響

中国約420億円

利益: 約30億円利益率: 約7.1%

EV関連・半導体関連の設備投資需要を取り込み。中国ローカルメーカーとの競争が激化

その他アジア約264億円

利益: 約18億円利益率: 約6.8%

東南アジア・インド等の成長市場。製造拠点の現地化を推進中

稼ぐ力はどのくらい？

赤字で稼げていません

ROE

-26.3%

株主のお金でどれだけ稼いだか

ROA

-14.8%

会社全体の資産の活用度

営業利益率

6.0%

売上のうち利益になった割合

期	ROE	ROA	営業利益率
FY2016/3	5.4%	3.3%	9.6%
FY2017/3	9.1%	5.9%	10.2%
FY2018/3	12.0%	7.6%	14.1%
FY2019/3	4.0%	2.5%	6.7%
FY2020/3	-3.6%	-2.2%	-3.9%
FY2021/3	7.3%	4.5%	9.5%
FY2022/3	6.3%	3.8%	8.8%
FY2023/3	5.1%	3.3%	6.7%
FY2024/3	2.7%	1.8%	4.9%
FY2025/3	-26.3%	-14.8%	6.0%

FY2021/12は営業利益率9.5%と高水準でしたが、設備投資サイクルの減速に伴い低下傾向が続きました。FY2025/12は輸送機器事業の売却損でROE -26.3%と大幅なマイナスですが、営業利益率は6.0%と前年から改善。FY2026/12は産業機器特化により営業利益率10%への回復を目指しており、LMガイドの高い市場シェアを活かした価格転嫁力が鍵となります。

財務は安全？

財務は安定しています

自己資本比率55.3%

0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%

借金（有利子負債）

0円

会社の純資産

2,657億円

自己資本比率は55〜68%と財務は安定しています。FY2024/12にはBPS3,157円・自己資本比率67.6%まで改善しましたが、FY2025/12は輸送機器事業の売却損（約700億円）で純資産が1,240億円減少し、BPS2,333円・自己資本比率55.3%に後退。現在のPBR2.13倍は解散価値を大きく上回っており、LMガイドのブランド力と独占的市場地位がプレミアムの源泉です。

お金の流れは？

健全なお金の流れです

本業で稼いだお金

+427億円

営業CF

投資に使ったお金

-198億円

投資CF

借入・返済など

-421億円

財務CF

手元に残ったお金

+230億円

FCF

期	営業CF	投資CF	財務CF	FCF
FY2016/3	198億円	-627億円	193億円	-429億円
FY2017/3	256億円	-158億円	-178億円	97.8億円
FY2018/3	552億円	-331億円	-116億円	221億円
FY2019/3	284億円	-300億円	183億円	-16.6億円
FY2020/3	254億円	-184億円	39.8億円	69.9億円
FY2021/3	156億円	-191億円	-127億円	-34.8億円
FY2022/3	376億円	-301億円	-36.5億円	74.8億円
FY2023/3	393億円	-271億円	-243億円	122億円
FY2024/3	284億円	-342億円	-227億円	-58.1億円
FY2025/3	427億円	-198億円	-421億円	230億円

営業CFは毎期156〜427億円のプラスを維持。FY2025/12は427億円と過去最高水準で、事業売却に伴うキャッシュ流入が寄与。財務CFは-421億円と大幅マイナスで、自社株買いと配当の積極的な株主還元が反映されています。FCFは230億円のプラスに転じ、産業機器特化後も安定したキャッシュ創出力を示しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1主要顧客である半導体製造装置・工作機械メーカーの設備投資サイクルに業績が大きく左右されます。半導体市場のシリコンサイクルにより、需要の振幅が大きく、在庫調整局面では受注が急減するリスクがあります

2海外売上比率が約60%に達しており、円高局面では売上・利益の為替換算による下振れリスクがあります。特に米ドル・ユーロ・人民元の変動は業績への影響が大きく、ヘッジでは完全にカバーしきれません

3輸送機器事業（売上の約4割）をアドバンテッジパートナーズに売却しました。事業売却に伴う経過措置（TSA契約等）の円滑な完了や、産業機器への経営資源集中が計画通り進まないリスクがあります

4米中対立や各国の関税政策の変化は、グローバルなサプライチェーンと顧客の設備投資判断に影響を与えます。特に中国市場での需要減退や関税コスト増加は業績を圧迫する可能性があります

5中国メーカーを中心に直動案内機器の低価格品の品質が向上しており、汎用品市場での価格競争が激化しています。THKは高精度品で差別化していますが、価格競争の激化は中期的な利益率低下の要因となり得ます

税金はいくら払ってる？

期	税引前利益	法人税等	実効税率
FY2016/3	191億円	55.6億円	29.1%
FY2017/3	313億円	55.3億円	17.7%
FY2018/3	518億円	164億円	31.6%

FY2026/12予想の実効税率17.3%は法定実効税率（約30%）を下回っています。これは海外子会社の低税率地域における事業比率が高いことや、税効果会計の調整によるものです。FY2025/12は輸送機器事業の売却損が税引前利益を大幅に押し下げたため、通常の実効税率分析は困難な状況でした。

誰がこの会社の株を持ってる？

安定株主37.7%

浮動株62.3%

所有者別内訳（有価証券報告書）

金融機関28%

事業法人等7%

外国法人等35%

個人その他28%

証券会社2%

金融機関約28%＋事業法人7%（TERAMACHI株式会社5.4%含む）＋創業者・寺町彰博2.7%＝37.7%。創業家が持株会社と個人合わせ約8%を保有するオーナー系企業

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行（16.1%）で年金基金・投信の受託分。創業家関連ではTERAMACHI株式会社（約5%・創業者の資産管理会社）と寺町彰博氏（2.7%・創業者）が合計約7.7%を保有。外国人投資家比率が35%と高く、海外機関投資家からの注目度が高い銘柄です。信用倍率は26.7倍と買い残が優勢。

会社の公式開示情報

事業別の稼ぎ

事業名	売上	利益	利益率
日本	約860億円	約80億円	約9.3%
米州	約480億円	約35億円	約7.3%
欧州	約380億円	約20億円	約5.3%
中国	約420億円	約30億円	約7.1%
その他アジア	約264億円	約18億円	約6.8%

輸送機器事業の売却後、日本が売上の約36%を占める最大市場。地域別では日本の利益率9.3%が最も高く、半導体装置メーカーが集積する優位性を活かしています。中国は売上の約17%を占め成長が期待される一方、ローカル競合との価格競争が激化。FY2026/12からは産業機器に特化した新セグメント構成で、全社営業利益率10%の達成を目指しています。

会社の計画は順調？

総合評価

自動車部品売却で産業機器特化への構造改革を断行。DOE8%の還元方針は達成

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

FY2025/12の最終赤字699億円は事業売却に伴う一時的な損失であり、営業利益ベースでは黒字を維持。産業機器事業の営業利益率は改善傾向にあり、FY2026/12の大幅増益予想は達成可能な水準

産業機器特化による収益力強化（中期ビジョン）

FY2026〜FY2028（2026年2月発表）

営業利益率: 目標 10%以上やや遅れ (6.0%（FY2025/12）)

60%

ROE: 目標 10%以上大幅遅れ (-26.3%（FY2025/12・一時要因）)

20%

DOE: 目標 8% 達成 (8%（FY2025/12・達成）)

100%

年度別の予想精度（計画を守れてる？）

営業利益

年度	当初予想	修正予想	実績	乖離
FY2025/12	159億円	144億円	144億円	-9.4%
FY2026/12	260億円	—	未発表	-

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）

2026年2月に輸送機器事業の売却を完了し、産業機器への完全特化を実現。FY2026/12は営業利益260億円（+80%）の大幅増益を計画しています。DOE8%の配当方針は達成済みで、ROE10%超の早期実現が次の課題。業績予想はFY2025/12で下方修正の実績があり、やや保守的な傾向がありますが、事業構造の大幅な変化を踏まえると不確実性は高めです。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年間のTSR（配当込み総株主リターン）は191%で、TOPIX193%とほぼ同水準。FY2022〜FY2023は設備投資サイクルの減速でTOPIXを下回りましたが、FY2024以降は高配当方針（DOE8%）と事業再編期待で急回復。配当累計585円（5年間）が株価リターンに加算され、TOPIXとの差を縮めています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

FY2021初めに100万円投資した場合+91.4%

100万円 →191.4万円

＋91.4万円

年度末時点	評価額	損益	TSR
FY2021	135.8万円	+35.8万円	35.8%
FY2022	122.8万円	+22.8万円	22.8%
FY2023	141.4万円	+41.4万円	41.4%
FY2024	168.3万円	+68.3万円	68.3%
FY2025	191.4万円	+91.4万円	91.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況

買い残3,180,000株

売り残119,000株

信用倍率26.7倍

2026/3時点

今後の予定

2026年12月期第1四半期決算2026年5月上旬

2026年12月期第2四半期決算2026年8月上旬

PER25.9倍・PBR2.13倍ともに機械業界平均を上回るプレミアム評価。LMガイドの圧倒的市場シェアと高い参入障壁が評価されています。信用倍率26.7倍と買い残が非常に多く、事業構造転換への投機的な買いが集中。配当利回り約5%は高配当株としても注目されており、DOE8%方針が株価の下値を支えています。