SANKYO6417

ひとめ診断

この会社ってなに？

パチンコ店で見かける「フィーバー」と名のつく台の多くは、SANKYOが開発したものです。エヴァンゲリオンやAKB48など人気コンテンツとコラボした遊技機を数多く世に送り出し、パチンコ・パチスロ業界を盛り上げてきました。遊技機に縁がない方でも、SANKYOの遊技機を楽しむ約700万人のパチンコファンが日本のレジャー産業を支えています。また、SANKYOの補給機器は全国のパチンコ店の裏側で玉やメダルを自動搬送し、店舗運営の効率化にも貢献しています。

SANKYOは1966年に毒島邦雄が群馬県で創業したパチンコ・パチスロ機メーカー。「フィーバー」シリーズで業界に革命を起こし、デジタル抽選式パチンコ機を世に送り出した先駆者です。現在はパチンコ機関連事業（売上構成比約69%）、パチスロ機関連事業（約22%）、補給機器等（約9%）の3セグメントで構成。2025/03期期は売上高1,918億円、営業利益736億円（営業利益率38.4%）、純利益540億円といずれも過去最高を記録しました。ラッキートリガー搭載のスマートパチンコが市場を牽引し、パチンコ・パチスロ両市場で業界初の年間トップシェアを獲得。有利子負債ゼロ・自己資本比率84%の鉄壁の財務基盤を持ち、2024年10月には1→5の株式分割を実施。配当性向40%を目安とした業績連動型配当を導入し、2025/03期期は1株100円（利回り約5%）の高配当を実現。中期経営計画「SANKYO VISION 25-27」では最終年度2028/03期に営業利益880億円を目標に掲げています。

注目ポイント

会社概要

業種

機械

決算期

3月

本社

東京都渋谷区渋谷3-29-14

公式

www.sankyo-fever.co.jp

サービスの実績は？

事業ごとの売上・利益

稼ぐ力はどのくらい？

営業利益率は2023/03期期以降37〜38%台と、遊技機メーカーとして驚異的な高収益体質です。2021/03期期はコロナ禍の影響で11.3%に低迷しましたが、スマートパチンコの普及とフィーバーブランドの人気により4年間で利益率が3倍以上に急改善。ROEも2024/03期期に21.4%とピークに達し、2025/03期期も18.9%と高水準を維持しています。有利子負債ゼロのため財務レバレッジに頼らない「実力ベース」の高ROEである点が特徴です。

儲かってるの？

2025/03期期は売上高1,918億円とわずかに減収ながら、営業利益736億円（営業利益率38.4%）は過去最高を更新。遊技機の高単価化と人気タイトルの好調が利益を押し上げました。2021/03期期から2024/03期期まで売上は3.4倍の急成長を遂げ、パチンコ市場のスマート化の波を的確に捉えています。2026/03期期は減収減益の保守的予想（営業利益630億円）ですが、Q3時点では計画を上回るペースで推移。なお数値は2024年10月の株式分割（1→5）を反映した調整後の値です。

業績の推移

売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較（収益性）

機械の同業他社平均と比べると…

会社の公式開示情報

SANKYOはパチンコ機関連事業が売上の約69%を占める遊技機専業メーカーです。パチンコ機・パチスロ機ともに営業利益率39〜40%と極めて高い収益性を実現しており、人気IPとのコラボレーション戦略やフィーバーブランドの知名度が差別化要因です。補給機器事業はパチンコ店のインフラを支える安定収益源。パチンコ・パチスロ両市場で業界初の年間トップシェアを獲得した2025/03期期は、スマートパチンコ市場での先行者優位が結実した年となりました。

会社の計画は順調？

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画「SANKYO VISION 25-27」は2024年5月に発表された3ヶ年計画で、最終年度2028/03期の営業利益880億円を目指しています。商品開発力の強化、新規IPタイアップ、フィーバー・ビスティ・Gブランドの3ブランド展開を柱に据え、スマートパチンコ・スマートパチスロ市場でのシェア拡大を図ります。初年度2025/03期期は営業利益736億円と期初予想を上回って着地し、順調な滑り出し。業績予想の精度も高く、経営陣の見通し能力には定評があります。

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競合比較

創業ストーリー

出来事の年表

社長プロフィール

小倉 敏男

代表取締役社長

堅実経営の実務家

SANKYOは1966年の創業以来、遊技機を通じてお客様にワクワクする体験をお届けしてきました。「フィーバー」に始まるデジタル抽選式パチンコの先駆者として、常にイノベーションを追求してきた歴史があります。現在のスマートパチンコ・スマートパチスロへの大転換期においても、ラッキートリガー搭載機が大ヒットするなど、業界をリードするポジションを維持しています。中期経営計画「SANKYO VISION 25-27」のもと、商品開発力のさらなる強化と株主還元の充実に取り組み、持続的な成長を実現してまいります。

財務は安全？

有利子負債ゼロ・自己資本比率84〜91%という、上場メーカーの中でも屈指の財務健全性を維持しています。2024/03期期に総資産が前期比730億円減少したのは、大規模な自社株買い・消却（約1,099億円）を実施したためです。それでも自己資本比率は85%を維持。2025/03期期は総資産3,367億円に回復し、潤沢なキャッシュポジションを確保しています。BPSは2024年10月の株式分割（1→5）を反映した調整後の値です。

お金の流れは？

営業CFは2021/03期期の106億円から2025/03期期の580億円へ5.5倍に急拡大し、利益成長がキャッシュ創出に直結しています。投資CFがプラスの年度が多いのは、余剰資金を有価証券で運用しその売買が発生しているためです。2024/03期期の財務CF▲1,099億円は大規模な自社株買い・消却によるもので、株主還元への積極姿勢を示しています。FCFは直近5年で累計約2,310億円を創出しており、配当原資は十分に確保されています。

この会社のガバナンスは？

誰がこの会社の株を持ってる？

株主構成は日本マスタートラスト信託銀行（16.2%）・日本カストディ銀行（6.6%）を筆頭とする機関投資家主体の構造です。一方、創業家の毒島家が毒島秀行（3.6%・元社長）、毒島壮（2.0%・常務執行役員）、毒島章子（1.8%）と一族で合計約7.4%を保有し、さらに資産管理会社と推定されるマーフコーポレーション（1.8%）を加えると創業家関連は約9.2%に達します。小森雅子（1.4%）も創業家に近い関係者と考えられます。外国法人ではJPモルガン・ステートストリートなどのカストディ銀行が名を連ねています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

社員の給料はどのくらい？

平均よりも稼げてる？

この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

過去5年間のTSR（配当込み総株主リターン）は386.9%と、同期間のTOPIX（213.4%）を約174ポイント上回る圧倒的なアウトパフォームです。2021期年こそTOPIXに劣後していましたが、2023期年以降はスマートパチンコの追い風と過去最高益の連続更新により急激に差が開きました。2024期〜2025期にかけてのTSR加速は、業績成長に加えて大規模自社株買いと増配の効果も反映しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる？

2024/03期期より配当性向40%を目安とした業績連動型配当を導入し、下限を1株20円に設定。2025/03期期は1株100円（配当性向40.7%）と大幅増配を実現し、利回りは約5%に到達。2021/03期期の配当性向160%は業績低迷期でも株主還元を維持した結果です。利益回復に伴い配当も急増しており、中計期間中は40%前後の配当性向が続く見通しです。自社株買いにも積極的で、2024/03期期には約1,099億円の大規模な買い戻しを実施。なお金額は株式分割（1→5）調整後の値です。

もし5年前に投資していたら？

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

PER9.1倍は機械セクター平均（15倍）を大きく下回り、高収益企業としては割安な水準。一方PBR1.52倍はセクター平均をやや上回り、高いROEを反映しています。配当利回り5.08%はセクター平均の2倍以上で、高配当株としての魅力が際立ちます。営業利益率38.4%は機械セクター平均（8%）の約5倍で、遊技機という高付加価値ビジネスの特徴が表れています。信用倍率3.0倍は買い残が多く、短期的な株価の重石となる可能性があります。

税金はいくら払ってる？

実効税率は2022/03期期の17.0%から2025/03期期の27.6%へと正常化してきました。2022/03期期の低い税率は税制上の特別措置（研究開発税制等）の効果が大きく、利益成長に伴い税負担も増加しています。2025/03期期の税額206億円は法人税等として国・地方自治体に納められており、群馬県を中心とする地域経済への貢献額としても大きなものです。2026/03期予は利益減少を織り込みつつ、税率は約30%を見込んでいます。

SANKYO まとめ

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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