5989プライム

エイチワン

H-ONE CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE13.3%
BPS1241.0円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

クルマの骨格を支える技術で、EV時代も走り抜けるホンダ系部品メーカー

『Global One Teamで「変化」をリードし、人と地球の新たな価値を創造する』ことを目指し、サステナブルな社会の実現に貢献します。

この会社ってなに?

あなたが普段運転しているかもしれないホンダ車。その安全性と乗り心地を支えているのが、エイチワンが作る自動車の「骨格」です。万が一の事故の際に乗員を守る頑丈なフレームや、静かで快適な走りを実現するための精密な部品など、普段は目にすることのない車の内部で、私たちの安全を支える重要な役割を担っています。あなたの愛車の見えない部分で、エイチワンの高度な溶接・プレス技術が活躍しているのです。

エイチワンはホンダ系の自動車車体骨格部品大手で、FY2025に売上高2,281.4億円、営業利益118.60億円を達成し、前年度の188億円超の営業赤字から劇的なV字回復を果たしました。売上の約9割をホンダに依存するビジネスモデルが長年の課題であり、インド子会社の売却など事業ポートフォリオの再構築を進めています。新中期経営計画「Change 2027」では、EV関連部品へのシフトと収益性改善を掲げ、本格的な事業構造改革の成果が問われる局面です。

金属製品プライム市場

会社概要

業種
金属製品
決算期
3月
本社
埼玉県さいたま市大宮区桜木町1丁目195番地1大宮ソラミチKOZ11階
公式
www.h1-co.jp

社長プロフィール

真弓 世紀
真弓 世紀
代表取締役社長執行役員
堅実派
私たちは、中期事業計画『Change 2027』を掲げ、事業環境の大きな変化に対応しながら企業価値向上を目指します。コア事業の収益力強化と成長事業への戦略的投資を通じて、持続的な成長を実現し、すべてのステークホルダーの皆様のご期待に応えてまいります。

この会社のストーリー

1954
平田プレス工業所として創業

自動車用部品のプレス加工メーカーとして、東京都大田区に平田プレス工業所を設立し、事業を開始した。

1994
東京証券取引所市場第二部に上場

着実な成長を遂げ、株式を公開することで、さらなる事業拡大と社会的信用の向上を目指した。

2006
株式会社本郷との合併と「エイチワン」の誕生

同じくホンダ系部品メーカーの株式会社本郷と合併し、商号を株式会社エイチワンに変更。グローバルな競争力を高めるための大きな一歩を踏み出した。

2008
リーマンショックによる試練

世界的な金融危機の影響で自動車業界全体が打撃を受け、業績が大きく落ち込む厳しい時期を経験した。

2013
グローバル展開の加速と海外拠点の拡大

主要取引先であるホンダの海外生産拡大に対応し、北米、アジア、欧州などグローバルに生産拠点を拡大し、成長を続けた。

2024
中期事業計画「Change 2027」を策定

EV化など自動車業界の変革期に対応するため、収益力強化と成長領域への投資を柱とする新たな中期事業計画をスタートさせた。

2025
インド事業の再編

事業ポートフォリオの見直しの一環として、インド子会社を現地企業に譲渡。選択と集中を進め、経営資源の最適化を図った。

2030
VISION 2030の実現へ

「人と地球の新たな価値を創造する」というビジョンの下、EV向け軽量・高剛性部品の開発などを通じ、持続可能な社会に貢献する企業を目指す。

注目ポイント

ホンダを支える車体骨格のプロ

売上の約9割がホンダ向けという強固なパートナーシップが特徴。自動車の安全性や性能を左右する車体骨格部品のトップメーカーとして、高い技術力で日本のものづくりを支えています。

株主還元への意識と魅力的な配当利回り

株主への利益還元を重視しており、安定した配当が期待されます。さらに、QUOカードがもらえる株主優待制度(300株以上)もあり、投資家にとって魅力的な企業です。

EVシフトへの挑戦と未来への投資

電気自動車(EV)化という大きな変化に対応するため、軽量化技術やアルミ部品の開発に注力。中期事業計画「Change 2027」を掲げ、未来のクルマ社会に向けた変革を進めています。

サービスの実績は?

~90%
ホンダ向け売上比率
2024年3月期時点
依存体質が課題
79%
海外売上高比率
2025年3月期時点
+0.0% YoY
50
1株当たり配当金
2025年3月期実績
+150% YoY
32.2%
売上高成長率
2023年3月期実績 (YoY)
北米市場の回復による
1,227
従業員数 (単体)
2025年時点
1.86億円
従業員一人当たり売上高 (連結)
2025年3月期

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 50円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 13.3%
話題性
不評
ポジティブ 25%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
50
方針: 安定配当
1株配当配当性向
FY2016/322162.1%
FY2017/32411.2%
FY2018/32511.4%
FY2019/32618.0%
FY2020/32659.8%
FY2021/32625.7%
FY2022/3240.3%
FY2023/3200.3%
FY2024/3200.3%
FY2025/35013.1%
2期連続増配
株主優待
あり
QUOカード
必要株数300株以上(約37万円)
金額相当1,000円相当
権利確定月3月

配当方針として業績連動を基本としつつ、安定的な利益還元を重視しています。FY2025/3には業績回復を背景に配当を大幅に増額し、株主還元の強化を図りました。今後も連結配当性向を考慮しながら、持続的な配当実施を目指す方針です。

同業比較(収益性)

金属製品の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
13.3%
業界平均
8.9%
営業利益率上回る
この会社
20.4%
業界平均
6.5%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
50.4%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/3432億円
FY2023/3470億円
FY2024/3584億円
FY2025/3580億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/3-188億円
FY2025/3119億円

エイチワンは、前期まで自動車用車体骨格部品の受注減少や海外事業の構造改革に伴う減損損失により深刻な赤字が続いていましたが、FY2025/3には黒字化を達成しました。売上高は2,200億円規模で安定的に推移しており、今後は固定費削減や不採算事業の整理による利益体質への転換が期待されます。2026年3月期は更なる増益を目指す強気な見通しを立てており、業績回復の軌道に乗ったと言えます。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
13.3%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
6.1%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
20.4%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/36.5%2.1%-
FY2022/35.8%-1.9%-
FY2023/3-23.9%-5.2%-
FY2024/3-9.1%-10.7%-32.2%
FY2025/313.3%6.1%20.4%

収益性は、FY2024/3に営業利益率がマイナス8.1%まで悪化しましたが、FY2025/3には営業利益率が5.2%まで急回復し、ROEも16.4%まで向上しました。これは不採算であったインド子会社などの事業整理と、生産効率化によるコスト構造の見直しが奏功したためです。今後は、自動車業界の電動化トレンドに対応しつつ、安定的に5%以上の営業利益率を維持できるかが成長の鍵となります。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
339億円
会社の純資産
348億円

財務健全性は、FY2024/3に有利子負債が約400億円発生したことで一時的に自己資本比率が30.4%まで低下しましたが、FY2025/3には利益剰余金の回復により自己資本比率は35.8%まで改善しました。負債を圧縮しながら着実に純資産を積み上げており、事業継続に必要な資本基盤は再構築されつつあります。今後も、インド事業譲渡等の資産売却による財務体質のさらなる安定化が注目されます。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+211億円
営業CF
投資に使ったお金
-131億円
投資CF
借入・返済など
-73.4億円
財務CF
手元に残ったお金
+79.3億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/30円0円0円0円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/3195億円-133億円12.8億円62.4億円
FY2025/3211億円-131億円-73.4億円79.3億円

営業キャッシュフローは、不振期においても年間約200億円規模を維持しており、強固な本業の稼ぐ力を証明しています。投資キャッシュフローはグローバル生産体制の維持・効率化に向けた設備投資により年130億円前後の支出が継続しています。結果としてフリーキャッシュフロー(FCF)は安定した黒字を確保しており、この資金を有利子負債の返済や配当還元に充てる好循環が生まれています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1経営方針・経営戦略等」のとおり中期経営計画Change 2027の重点施策に「技術・開発への資源シフト」を据え、より高性能な自動車フレーム並びにその製造技術の研究開発に経営資源を積極的に投入するとともに、中長期で顧客の多彩なニーズにお応えするため新たな技術開発や商品開発を通じた新価値創造を図っております
2経営方針・経営戦略等」のとおり中期経営計画Change 2027の重点施策に「既存事業の採算性改善」を据え、当社、連結子会社及び持分法適用会社の業績向上を図るほか、各社の事業計画の月次モニタリングを通じてリスクの早期把握に努めております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/333.3億円0円0.0%
FY2022/327.3億円64.4億円236.1%
FY2023/3-3.0億円0円-
FY2024/353.1億円247億円464.7%
FY2025/357.7億円0円0.0%

FY2022/3からFY2024/3までは営業赤字が続いたため、法人税等の支払いは発生していません。FY2025/3に黒字転換した際は、過去の繰越欠損金の活用などにより実効税率は9.5%と低水準に留まりました。2026年3月期からは通常の税負担比率に戻る見込みです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
707万円
従業員数
5,449
平均年齢
45.9歳
平均年収従業員数前年比
当期707万円5,449-

従業員平均年収は707万円であり、金属製品・自動車部品業界の中でも安定した水準を維持しています。長年の高い勤続年数や熟練技術が反映されており、業績連動要素と相まって一定の処遇が確保されています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主51%
浮動株49%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関22.4%
事業法人等28.6%
外国法人等8.6%
個人その他37%
証券会社3.4%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は本田技研工業・INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券)・エイチワン従業員持株会。

本田技研工業株式会社(6,055,000株)21.33%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(2,677,000株)9.43%
INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)(1,167,000株)4.11%
エイチワン従業員持株会(1,041,000株)3.67%
株式会社埼玉りそな銀行(780,000株)2.75%
JFE商事株式会社(727,000株)2.56%
中條 祐子(485,000株)1.71%
平田 宇理(479,000株)1.69%
株式会社三井住友銀行(382,000株)1.35%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(369,000株)1.3%

筆頭株主である本田技研工業(21.33%)を筆頭に、金融機関や従業員持株会が上位を占めており、安定した株主構成となっています。ホンダグループとしての結びつきが強く、経営方針においても自動車メーカーとの連携が不可欠な構造です。

会社の公式開示情報

役員報酬

8,800万円
取締役5名の合計

売上高の約9割をホンダグループへの依存に頼る構造が最大のリスク要因であり、自動車販売の動向が直結します。現在は「Change 2027」を掲げ、営業利益の拡大とROIC(投下資本利益率)の改善に注力し、高付加価値製品への転換を図っています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 8名)
女性 1名(12.5% 男性 7
13%
88%
監査報酬
8,300万円
設備投資額
170.6億円
平均勤続年数(従業員)
22.3
臨時従業員数
1588

女性役員比率は13.0%にとどまっており、多様性の確保が今後の課題です。指名・報酬委員会を設置し、ガバナンスの透明性を高める体制を構築していますが、5,000人超の従業員を抱える規模感から、さらなる経営の監督機能強化が求められています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
V字回復は評価できるが、過去の業績予想のブレが大きく、計画達成の安定性に課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画「Change 2027」
FY2025〜FY2027
営業利益: 目標 160億円 順調 (118.60億円 (FY2025実績))
74.1%
ROIC: 目標 5.0%以上 順調 (5.69% (FY2025実績))
113.8%
株主資本コストを上回るROE: 目標 8.0%以上 順調 (25.1% (FY2025実績))
313.75%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025110億円119億円+7.8%
FY202430億円-188億円大幅未達
FY202345億円-93億円大幅未達
売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20252,300億円2,281億円-0.8%
FY20242,300億円2,327億円+1.2%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

新中期経営計画「Change 2027」は、FY2027に営業利益160億円を目指す野心的な目標を掲げています。初年度のFY2025は営業利益118.6億円と計画を上回るスタートを切り、劇的な黒字転換を果たしました。しかし、過去の業績予想は大幅な未達が頻発しており、外部環境の変化への耐性が問われます。計画達成には、ホンダ依存からの脱却とEV関連事業の収益化が不可欠です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

エイチワンのTSR(株主総利回り)は、FY2025に255.4%を記録し、同期間のTOPIX(213.4%)を大幅にアウトパフォームしました。これは主に、FY2024の大規模赤字からの劇的な業績回復と、それに伴う株価の大幅な上昇が要因です。長期的にはTOPIXに劣後する期間も見られましたが、直近のV字回復が株主へのリターンを大きく押し上げる形となりました。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+155.4%
100万円 →255.4万円
155.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021166.1万円+66.1万円66.1%
FY2022132.1万円+32.1万円32.1%
FY2023140.8万円+40.8万円40.8%
FY2024160.0万円+60.0万円60.0%
FY2025255.4万円+155.4万円155.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残866,200株
売り残87,800株
信用倍率9.87倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬
定時株主総会2026年6月下旬

PBRが0.54倍と解散価値(1倍)を大きく下回り、PERも3.5倍と業界平均に比べて極めて割安な水準にあります。これは過去の赤字経営とホンダへの過度な依存がディスカウント要因となっているためです。信用買い残が多く信用倍率が9.87倍と高水準であり、将来の株価上昇を見込む個人投資家が多い一方で、需給面での重荷となる可能性も秘めています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや懸念
報道件数(30日)
42
前月比 +12.5%
メディア数
18
株探, Yahoo!ファイナンス, 日本経済新聞, M&A Online ほか
業界内ランキング
上位 35%
金属製品業 480社中 168位
報道のトーン
25%
好意的
45%
中立
30%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
M&A・事業再編30%
経営戦略20%
株主還元10%

最近の出来事

2025年2月事業譲渡

インド子会社H-ONE IndiaをBelrise Industriesへ譲渡。収益性改善に向けたグローバル再編の一環。

2025年4月経営計画

中期経営計画「Change 2027」に基づき営業利益目標110億円を掲げ、利益重視の経営へ転換。

2026年2月決算発表

第3四半期累計の最終利益が前年同期比28.5%減の52.2億円と減益着地

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エイチワン まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 50円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 13.3%
話題性
不評
ポジティブ 25%

「ホンダ依存9割の車体骨格メーカーが、EV化の荒波と巨額赤字から劇的なV字回復を遂げた状態」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU