RINNAI CORPORATION
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
リンナイの製品は日常生活のあらゆる場面に浸透しています。毎日のお風呂を沸かす給湯器、キッチンのガスコンロ、衣類乾燥機、床暖房、食器洗い乾燥機など、家庭の「お湯」と「火」に関わる製品でトップシェアを誇ります。最近はガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯器が省エネ効果で注目を集めており、光熱費削減に貢献しています。
2025/03期の売上高は4,603億円（前年比+7.0%）、営業利益は460億円（同+16.9%）と過去最高を更新しました。主力の給湯器・ガスコンロは国内で省エネ志向の追い風を受け、ハイブリッド給湯器の累計出荷が20万台を突破。海外は韓国・中国・米国・豪州で幅広く展開し、豪州では太陽光発電事業にも参入しています。2026/03期予想は売上高4,700億円、営業利益500億円と増収増益を見込んでおり、中期経営計画「New ERA 2025」の最終年度として営業利益率11.1%・ROIC19.0%の達成を目指します。24期連続増配の実績が示す通り、株主還元にも積極的です。
2002年から一度も減配することなく24期連続で増配を継続中。配当額は24年間で16倍に成長しており、長期保有投資家にとって極めて信頼性の高い配当銘柄です。
有利子負債ゼロの完全無借金経営で、自己資本比率は67%と業界トップクラスの安全性を誇ります。景気変動に強いディフェンシブ銘柄としての魅力があります。
ハイブリッド給湯器は累計20万台を突破し、省エネ大賞を4回受賞。豪州では太陽光発電事業にも参入し、ガス器具を超えた総合エネルギー企業への進化が進んでいます。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
給湯器・ガスコンロ・食洗機・衣類乾燥機等の製造販売。ハイブリッド給湯器が成長ドライバー
韓国・中国・米国・豪州・インドネシア等で給湯器・暖房機器を展開。豪州では太陽光発電にも参入
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 7.4% | 5.5% | - |
| 2022/03期 | 6.3% | 4.7% | - |
| 2023/03期 | 6.6% | 4.9% | - |
| 2024/03期 | 6.3% | 4.7% | 9.1% |
| 2025/03期 | 6.6% | 5.0% | 10.0% |
| 3Q FY2026/3 | 7.7%（累計） | 4.6%（累計） | 10.9% |
ROEは6〜7%台で推移しており、好財務体質（自己資本比率67%）の裏返しとして資本効率はやや低めの水準です。営業利益率は2024/03期に9.1%まで低下しましたが、2025/03期には10.0%へ回復。中計目標の11.1%に向けて原価低減と高付加価値製品の拡販が鍵となります。ROA 4.9%は無借金経営の安全志向を反映した水準です。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 3,444億円 | — | 276億円 | 178.9円 | - |
| 2022/03期 | 3,662億円 | — | 237億円 | 156.8円 | +6.3% |
| 2023/03期 | 4,252億円 | — | 261億円 | 176.9円 | +16.1% |
| 2024/03期 | 4,302億円 | 394億円 | 267億円 | 184.8円 | +1.2% |
| 2025/03期 | 4,603億円 | 460億円 | 297億円 | 209.7円 | +7.0% |
売上高は2021/03期の約3,444億円から2025/03期の約4,603億円へ着実に拡大。営業利益率は2022/03期に一時9.8%へ低下しましたが、2025/03期には10.0%へ回復しました。2023/03期以降は原材料価格の高騰を価格転嫁で吸収し、海外事業の成長も加わって増収増益基調が続いています。2026/03期予想は売上高4,700億円・営業利益500億円と過去最高益の更新を見込んでいます。 【3Q 2026/03期実績】売上3394億円（通期予想比72%）、営業利益371億円（同74%）、純利益275億円（同83%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
金属製品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 国内 | 約2,020億円 | 約240億円 | 11.9% |
| 海外 | 約2,580億円 | 約220億円 | 8.5% |
国内・海外がほぼ半々の売上構成で、海外比率は約56%に達しています。国内事業は給湯器を中心に安定収益を確保し、ハイブリッド給湯器が省エネ志向を追い風に成長。海外事業は韓国子会社が主力で、中国・米国・豪州にも展開を拡大しています。豪州ではSmart Energy Group買収で太陽光発電事業にも参入し、ガス器具以外の成長領域を開拓中です。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 4,500億円 | — | 4,302億円 | -4.4% |
| 2025期 | 4,500億円 | — | 4,603億円 | +2.3% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 450億円 | — | 394億円 | -12.4% |
| 2025期 | 450億円 | — | 460億円 | +2.2% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
「New ERA 2025」は2021年度を初年度とする5カ年計画で、売上高営業利益率11.1%・ROIC19.0%を数値目標に掲げています。3つの戦略として「既存事業の深化」「新規事業の探索」「経営基盤の強化」を推進。2024/03期は中国市場の不振で一時苦戦しましたが、2025/03期には過去最高益を更新して軌道修正に成功。最終年度の2026/03期予想では営業利益500億円を見込み、計画達成に向けた仕上げの局面に入っています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
名古屋で内藤秀次郎と林兼吉がガス器具の製造を開始。「リンナイ」の社名は両創業者の姓「林（リン）」と「内藤（ナイ）」に由来します。
韓国リンナイを設立し、海外事業の第一歩を踏み出しました。その後、中国・米国・豪州へと展開を拡大していきます。
2002/03期から続く連続増配が始まりました。以来24期にわたり一度も減配せず、配当額は16倍に成長しています。
ガスと電気を組み合わせた次世代型給湯器を投入。省エネ大賞を受賞し、脱炭素時代の成長ドライバーとなっています。
Smart Energy Groupを買収し、ガス器具以外の新たな成長領域を開拓。エネルギーソリューション企業への進化を目指します。
売上高4,700億円・営業利益500億円を目標に、省エネ製品の拡販と海外事業の成長で過去最高益の更新を目指します。
2025/03期通期決算を発表。売上高4,603億円、営業利益460億円と過去最高を更新。24期連続増配も発表。
豪州の太陽光発電事業会社Smart Energy Groupを買収。ガス機器以外の成長領域への展開として注目を集めた。
2026/03期上期の純利益が前年同期比30%増の159億円で過去最高。ハイブリッド給湯器の好調が寄与。
2026/03期第3四半期累計の純利益が275億円（前年同期比20%増）で過去最高を更新。通期計画に対し順調に進捗。
私たちは創業以来100年以上にわたり「熱と暮らし」を支えてきました。ガスと電気のハイブリッド技術で省エネ・脱炭素に貢献し、世界中のお客様に安心で快適な暮らしをお届けしてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
総資産約6,066億円、自己資本比率66.9%と極めて堅固な財務基盤を維持しています。特筆すべきは有利子負債ゼロの無借金経営で、創業家の堅実な経営方針が反映されています。BPSは2,886円と着実に積み上がっており、PBR 1.26倍は純資産に対して市場から適度なプレミアムが評価されている状態です。 【3Q 2026/03期】総資産5946億円、純資産4603億円、自己資本比率61.0%。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 495億円 | 158億円 | 72.7億円 | 337億円 |
| 2022/03期 | 287億円 | 255億円 | 271億円 | 32.1億円 |
| 2023/03期 | 194億円 | 301億円 | 213億円 | 107億円 |
| 2024/03期 | 433億円 | 200億円 | 237億円 | 234億円 |
| 2025/03期 | 575億円 | 227億円 | 265億円 | 348億円 |
営業キャッシュフローは2025/03期に575億円と過去最高水準を記録し、本業の現金創出力が大幅に向上しました。2023/03期にはFCFがマイナスとなりましたが、これは海外投資の拡大が主因で、2024/03期以降は回復。2025/03期のFCFは348億円のプラスを確保し、投資と株主還元を両立する健全なキャッシュフロー構造です。財務CFのマイナスは主に配当金の支払いと自己株式取得によるものです。
取締役13名中、女性役員2名（15.3%）と多様性確保が進みつつあります。連結子会社41社を擁し、韓国・中国・米国・豪州などグローバルな事業展開を支えています。設備投資163億円は生産設備の更新・省エネ製品の開発強化に充当。監査報酬7,400万円はグローバル企業として適切な水準です。平均勤続年数18.9年と長期雇用が定着しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 714万円 | 10,908人 | - |
平均年収714万円は金属製品業界の中で高水準です。連結従業員数は約10,900名で、平均年齢40.7歳、平均勤続年数18.9年と長期雇用が定着しています。ガス器具トップメーカーとしての安定した事業基盤のもと、技術者を中心に高い定着率を維持しています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
2021期から2025期にかけて自社TSRは146.6%とプラスリターンを確保しているものの、TOPIX（213.4%）を約67ポイント下回るアンダーパフォームとなっています。2022期に株価が大きく調整し、その後は回復基調にあるものの市場全体の上昇ペースには追いついていません。ただし24期連続増配の安定した配当収入を含めると、ディフェンシブ銘柄としての価値は評価できます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 82円 | 18.8% |
| 2017/03期 | 86円 | 20.0% |
| 2018/03期 | 90円 | 21.9% |
| 2019/03期 | 94円 | 23.6% |
| 2020/03期 | 98円 | 23.4% |
| 2021/03期 | 125円 | 23.3% |
| 2022/03期 | 140円 | 29.8% |
| 2023/03期 | 160円 | 90.4% |
| 2024/03期 | 60円 | 32.5% |
| 2025/03期 | 80円 | 38.2% |
株主優待制度は実施していません。
2026/03期の予想配当は1株100円（前期比+20円の増配）で、24期連続増配を更新する見込みです。配当額は24年間で約16倍に増加しており、長期にわたる安定増配の実績は際立っています。2023/03期は株式分割前の基準で配当性向が高く見えますが、分割調整後は一貫して30%前後。現在の配当利回りは2.75%で、総還元性向40%を目安に安定的な還元を継続しています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 163.6万円 | 63.6万円 | 63.6% |
| 2022期 | 123.3万円 | 23.3万円 | 23.3% |
| 2023期 | 132.4万円 | 32.4万円 | 32.4% |
| 2024期 | 144.5万円 | 44.5万円 | 44.5% |
| 2025期 | 146.6万円 | 46.6万円 | 46.6% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER 15.3倍・PBR 1.26倍ともにセクター平均と同水準で、割安でも割高でもないフェアバリュー圏にあります。信用倍率3.29倍と買い残がやや多めで、需給面ではやや重い状態です。配当利回り2.75%はセクター平均を上回り、24期連続増配の実績が安定配当銘柄としての信頼感を裏付けています。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 424億円 | 148億円 | 35.0% |
| 2022/03期 | 391億円 | 153億円 | 39.2% |
| 2023/03期 | 446億円 | 185億円 | 41.4% |
| 2024/03期 | 461億円 | 194億円 | 42.1% |
| 2025/03期 | 503億円 | 206億円 | 41.0% |
法人税等の支払額は業績拡大に伴い増加傾向にあり、2025/03期は税引前利益503億円に対し約206億円を納税しています。実効税率は35〜42%で推移しており、海外子会社の税率差異やグループ間取引の影響を受けています。2026/03期予想では税制改正の影響もあり、実効税率34.0%と低下する見通しです。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU