5946プライム

長府製作所

CHOFU SEISAKUSHO CO.,LTD.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE2.3%
BPS3977.5円
自己資本比率91.4%
FY2025/3 有報データ

快適な暮らしを支える、好財務な住宅設備のエキスパート

環境にやさしいエネルギー技術を通じて、世界中の人々に快適で持続可能な生活を提供し、社会の発展に貢献することを目指します。

この会社ってなに?

あなたが毎日お風呂に入ったり、キッチンでお湯を使ったりするとき、そのお湯を作っているのは長府製作所の「給湯器」かもしれません。特に石油を燃料とする給湯器では、国内トップクラスのシェアを誇ります。また、夏に涼しく過ごすためのエアコンや、環境にやさしい太陽熱でお湯を沸かすソーラーシステムも手掛けています。普段は家の裏側にあってあまり意識しませんが、私たちの快適な暮らしを陰で支えている、縁の下の力持ちのような会社です。

石油給湯器で国内首位級の長府製作所は、FY2025に売上高465.0億円、営業利益17.12億円を計上しました。原材料価格の高騰や住宅着工件数の減少を受け前年比で減益となりましたが、FY2026は売上高480.0億円、営業利益24.00億円と増収増益への回復を見込んでいます。特筆すべきは自己資本比率93.0%という極めて健全な財務基盤であり、安定配当を継続しています。しかし、PBRは0.50倍と低迷しており、市場からは資本効率の改善と新たな成長戦略が求められています。

金属製品プライム市場

会社概要

業種
金属製品
決算期
12月
本社
山口県下関市長府扇町2-1
公式
www.chofu.co.jp

社長プロフィール

山下 学
代表取締役社長
堅実派
私たちは、給湯機器を中心とした住宅設備機器の提供を通じて、人々の快適な暮らしづくりに貢献します。今後も環境配慮型製品の開発に注力し、中長期的に安定した経営基盤を確保することで、株主の皆様への継続的な価値還元を目指してまいります。

この会社のストーリー

1954
農機具メーカーとして創業

山口県下関市で農機具メーカーとして株式会社長府製作所を設立。ここから快適な暮らしを支えるものづくりの歴史が始まった。

1960
石油風呂釜の製造を開始

農機具で培った技術を応用し、家庭用石油風呂釜の製造販売を開始。住宅設備機器メーカーへの一歩を踏み出した。

1970
石油給湯器のトップメーカーへ

主力製品となる石油給湯器の製造を開始。高い技術力で家庭のエネルギー効率化に貢献し、業界での地位を確立した。

1979
株式上場を果たす

大阪証券取引所第二部および広島証券取引所に株式を上場。企業としての信頼性を高め、さらなる成長への基盤を築いた。

2015
ノーリツとの資本業務提携

同業大手のノーリツと資本業務提携を締結。国内の住宅設備市場の変化に対応するため、互いの強みを活かす戦略的パートナーシップを組んだ。

2017
大阪テクノクラートを子会社化

空調・給湯システムの設計・施工に強みを持つ大阪テクノクラートを買収。システム提案力を強化し、事業領域を拡大した。

2024
創立70周年を迎える

創立70周年を迎え、長年にわたり培ってきた技術と信頼を基盤に、次の時代に向けた新たな挑戦を開始した。

2026
新たな中期事業展開へ

2026年から2028年にかけての新たな事業展開計画を策定。環境配慮型製品への注力を継続し、持続的な成長を目指す。

注目ポイント

自己資本比率90%超の鉄壁財務

自己資本比率が93.0%と非常に高く、安定した経営基盤を誇ります。不況にも強い財務体質は、長期的な投資において大きな安心材料です。

環境配慮型製品で未来に貢献

主力製品である高効率給湯器「エコフィール」や、太陽熱温水器、家庭用燃料電池など、環境負荷の低減に貢献する製品開発に積極的に取り組んでいます。

継続保有で魅力が増す株主優待

1年以上継続保有した株主を対象に、保有株式数に応じてオリジナルQUOカードを贈呈。長期で応援する株主を大切にする姿勢が魅力です。

サービスの実績は?

46
1株当たり配当金
FY2025実績
+6.9% YoY
64.0
1株当たり純利益 (EPS)
FY2025実績
-30.8% YoY
71.9%
配当性向
FY2025実績
+22.0pt YoY
4,178万円
従業員一人当たり売上高
FY2025実績ベース
-4.1% YoY
1,113
従業員数
2024年12月31日時点
横ばい

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 46円
安全性
安定
自己資本比率 91.4%
稼ぐ力
普通
ROE 2.3%
話題性
普通
ポジティブ 35%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
46
方針: 安定配当
1株配当配当性向
FY2016/33236.6%
FY2017/33242.9%
FY2018/33241.6%
FY2019/33260.5%
FY2020/33242.6%
FY2021/33642.9%
FY2022/33834.1%
FY2023/34336.7%
FY2024/34649.8%
FY2025/34671.9%
9期連続増配
株主優待
あり
権利確定月12月

長府製作所は中長期的に安定した経営基盤の確保を前提とし、株主への継続的かつ安定的な配当を基本方針としています。近年は業績の変動に関わらず配当を維持・増配する姿勢が見られ、株主還元への意識は高い水準です。今後は配当性向の推移を確認しつつ、業績の回復に伴うさらなる還元余力の拡大が注目されます。

同業比較(収益性)

金属製品の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
2.3%
業界平均
9.3%
営業利益率下回る
この会社
3.8%
業界平均
7.2%
自己資本比率上回る
この会社
91.4%
業界平均
46.8%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/3449億円
FY2023/3498億円
FY2024/3485億円
FY2025/3461億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/333.4億円
FY2025/317.4億円

長府製作所は石油給湯器で国内首位級のシェアを誇る住宅設備機器メーカーであり、近年は環境配慮型製品への注力も進めています。売上高は400億円台後半で推移していますが、原材料価格の高騰や市場競争の激化により、営業利益はFY2024/3以降、17億円前後の水準まで低下しています。FY2026/3予想では、高効率製品の拡販やコスト削減により、営業利益の回復と純利益の増加を見込んでいます。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
2.3%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
3.8%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/32.1%1.9%-
FY2022/32.3%2.1%-
FY2023/34.6%2.8%-
FY2024/33.0%2.8%6.9%
FY2025/32.3%2.2%3.8%

収益性は、主要製品の価格転嫁や生産効率の改善が課題となっており、営業利益率はFY2023/3の6.9%をピークに直近では3%台に低下しています。資産の効率性を測るROEも1.6%から3.0%の範囲で推移しており、資本効率の向上が求められる状況です。経営環境の変化に左右されにくい安定した収益基盤の構築が、今後のさらなる利益率改善の鍵となります。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率91.4%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
1,353億円

同社は非常に強固な財務体質を有しており、自己資本比率は一貫して93%前後の極めて高い水準を維持しています。有利子負債は実質ゼロの無借金経営を継続しており、潤沢な現預金と内部留保を背景とした財務健全性は極めて高いと言えます。潤沢な財務基盤により、景気変動に対する高い耐性と長期的な投資余力を備えていることが同社の大きな強みです。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+25.8億円
営業CF
投資に使ったお金
-5.8億円
投資CF
借入・返済など
-15.6億円
財務CF
手元に残ったお金
+20.0億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/336.7億円-16.8億円-10.7億円19.9億円
FY2022/345.3億円-41.1億円-13.4億円4.1億円
FY2023/329.2億円5.5億円-19.5億円34.7億円
FY2024/348.9億円-38.4億円-23.7億円10.4億円
FY2025/325.8億円-5.8億円-15.6億円20.0億円

営業キャッシュフローは本業の給湯機器事業から安定的に創出されており、FY2025/3には約48億円を計上しました。投資活動では設備更新や研究開発への継続的な支出を行いつつも、安定したキャッシュ創出能力によりフリー・キャッシュ・フローはプラスを維持しています。財務活動では主に配当支払いによる資金流出が見られますが、無借金経営のため返済負担はなく、盤石なキャッシュフロー体制です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1天候の状況について 当社グループの製品には、冷暖房機器のように天候の状況によって売上高に影響を受ける製品が含まれており、冷夏・暖冬等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります
2新設住宅着工戸数について 当社グループの製品は一般家庭用住宅機器が主要な部分を占めており、新設住宅着工戸数の動向によって当社の業績に影響を及ぼす可能性があります
3為替の変動について 当社グループは製品の輸出及び部材の輸入等を行っており為替の変動による影響を受けますが、商社経由あるいは円建て取引が中心であり、直接的な影響よりも、円高による輸出の価格競争力の低下等によって需要が減少するリスク等間接的な影響を受ける可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/338.3億円12.2億円31.9%
FY2022/341.4億円12.3億円29.7%
FY2023/353.7億円15.0億円28.0%
FY2024/356.7億円16.7億円29.5%
FY2025/344.9億円13.5億円30.1%

法人税等の支払いは、概ね標準的な税率水準で推移してきましたが、FY2025/3には一時的な要因等により実効税率が52.6%へ上昇しました。通常期は税引前利益に対して約30%前後の税負担が発生する構造です。予想数値については税額の算定根拠が未確定のため、標準的な税効果を考慮する必要がある点に留意してください。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
593万円
従業員数
1,179
平均年齢
40.9歳
平均年収従業員数前年比
当期593万円1,179-

従業員の平均年収は593万円であり、製造業の中では安定した水準を維持しています。長年、石油給湯器のトップメーカーとして積み上げた強固な財務基盤と利益剰余金が、従業員への安定した待遇の源泉となっています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主66%
浮動株34%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関23.3%
事業法人等42.7%
外国法人等20.6%
個人その他12.8%
証券会社0.7%

金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はJP MORGAN CHASE BANK 380055 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)・長府物産・長府精機。

JP MORGAN CHASE BANK 380055 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(4,379,000株)12.88%
長府物産株式会社(4,313,000株)12.68%
株式会社長府精機(4,097,000株)12.05%
株式会社長府共済会(3,174,000株)9.33%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(2,354,000株)6.92%
株式会社西日本シティ銀行(1,684,000株)4.95%
株式会社山口銀行 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)(1,658,000株)4.87%
株式会社ノーリツ(1,079,000株)3.17%
明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)(722,000株)2.12%
福山通運株式会社(692,000株)2.03%

同社は創業家関連の長府物産や長府精機、長府共済会などで構成される強固な安定株主層を抱えています。さらに、業務提携先のノーリツを含む金融機関や事業会社との持ち合い比率が高く、市場での浮動株比率は比較的限られた安定志向の強い株主構成が特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

8,400万円
取締役9名の合計

石油・ガス給湯機器を中心とする住宅設備事業が中核であり、環境配慮型製品への転換が重要な事業リスクかつ成長機会となっています。また、連結子会社を通じた多角化と、積極的な設備投資を通じて経営の効率化を図っている点がEDINETの開示から読み取れます。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 11名)
女性 0名(0.0% 男性 11
100%
監査報酬
3,300万円
連結子会社数
3
設備投資額
14.3億円
平均勤続年数(従業員)
16.1
臨時従業員数
251

現時点で女性役員は不在であり、ダイバーシティの推進が今後の課題といえます。一方で、強固な財務基盤を背景に監査体制を整備し、創業家と地域金融機関との安定的なガバナンス体制を維持しています。

会社の計画は順調?

C
総合評価
明確な中期経営計画の開示がなく、近年の業績予想は未達が目立つため、計画性は課題。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

今後の事業展開(2026年~2028年)※FY2026業績予想
FY2026
売上高: 目標 480億円 順調 (465.0億円)
96.9%
営業利益: 目標 24億円 順調 (17.12億円)
71.3%
EPS: 目標 111.8円 やや遅れ (64.0円)
57.2%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025470億円465億円-1.1%
FY2024470億円461億円-1.9%
FY2023535億円485億円-9.3%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202525億円17億円-31.5%
FY202432億円17億円-45.5%
FY202333億円33億円+1.3%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

長府製作所は「今後の事業展開(2026年~2028年)」という資料を開示していますが、具体的な数値目標は単年度の業績予想にとどまっています。その業績予想も、直近2期連続で売上高・営業利益ともに期初予想を大幅に下回っており、計画達成力には課題が見られます。特に営業利益の乖離が大きく、外部環境の変化に対する収益性のコントロールが今後の焦点となります。安定配当を基本方針としていますが、成長戦略とそれを裏付ける具体的な数値計画の提示が投資家の信頼回復には不可欠です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は、一貫してTOPIXを大幅に下回る「アンダーパフォーム」となっています。これは、安定配当は実施しているものの、それを上回る株価の低迷が続いていることが主な要因です。特に市場全体が大きく上昇したFY2024やFY2025においても、同社の株価は横ばいであったため、TOPIXとの差が拡大しました。株価を押し上げる成長戦略の欠如が、株主還元の総合的なパフォーマンスを押し下げている状況です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合-13.5%
100万円 →86.5万円
-13.5万円
年度末時点評価額損益TSR
FY202185.8万円-14.2万円-14.2%
FY202285.6万円-14.4万円-14.4%
FY202382.3万円-17.7万円-17.7%
FY202488.6万円-11.4万円-11.4%
FY202586.5万円-13.5万円-13.5%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残304,300株
売り残3,400株
信用倍率89.5倍
2026年3月20日時点
今後の予定
2026年12月期 第1四半期決算発表2026年5月上旬(予定)
2026年12月期 第2四半期決算発表2026年8月上旬(予定)

同業他社比較では、PERは業界平均よりやや割高ですが、PBRは0.50倍と業界平均の半分程度に留まり、著しい割安感があります。これは同社の高い資産価値が株価に反映されていないことを示唆します。信用倍率は89.5倍と非常に高く、信用買い残が積み上がっているため、将来的な需給悪化には注意が必要です。次の決算発表は5月上旬に予定されており、業績回復の進捗が注目されます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「中立
報道件数(30日)
42
前月比 +5.2%
メディア数
18
日本経済新聞, 株探, PR TIMES, Yahoo!ファイナンス ほか
業界内ランキング
上位 35%
金属製品業 120社中 42位
報道のトーン
35%
好意的
55%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・財務40%
製品連携・技術30%
株主還元・優待15%
その他15%

最近の出来事

2025年9月技術連携

Shizen Connectとの連携を通じ、エコキュートのDR補助金活用を実現。

2025年8月業績発表

2025年12月期の中間決算を発表し、安定的な事業基盤を維持。

2026年2月通期決算

2025年12月期の通期決算を公表。売上高465.0億円、営業利益17.12億円を計上。

最新ニュース

中立
2/13 · 長府製作所 公式IR
中立
2025年12月期連結中間決算を発表
8/08 · 株予報Pro
中立
米ファースト・イーグルが保有割合を減少
3/04 · 株探
ポジティブ
環境配慮型製品への注力と事業展開を公表
1/20 · 会社四季報オンライン

長府製作所 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 46円
安全性
安定
自己資本比率 91.4%
稼ぐ力
普通
ROE 2.3%
話題性
普通
ポジティブ 35%

「石油給湯器のガリバー、自己資本比率90%超の鉄壁財務を背に、省エネ時代の次の一手を探る老舗メーカー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

金属製品」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU