ノーリツ
NORITZ CORPORATION
最終更新日: 2026年3月28日
お湯のある快適な暮らしを支え、株主と共に未来を沸かす給湯器のトップランナー
地球環境との共存を図り、お客様へ「安心・安全・快適」をお届けすることで、世界中の人々の笑顔と幸せな暮らしの実現に貢献する。
この会社ってなに？
「お風呂が沸きました」という、あの聞き馴染みのある声。実はノーリツの給湯器から聞こえてくることが多いかもしれません。あなたが毎日使うお風呂やキッチンのお湯は、同社の製品によって支えられている可能性があります。給湯器国内シェア大手として、暮らしに欠かせない「お湯」を安定して届けるのがノーリツの仕事です。最近では、古くなった給湯器を回収して資源として再利用する取り組みも始めており、環境問題にも配備した暮らしの裏側を支えています。
ガス給湯器で国内シェア4割を誇るノーリツは、現在、事業構造改革の真っ只中にあります。2025年12月期は売上高2,020.5億円、営業利益43.0億円と増益に転じましたが、過去の住設システム事業撤退などの影響から回復途上です。2026年12月期は売上高2,100億円、営業利益45億円を見込み、政策保有株売却による特別利益で純利益は86億円へと大幅に伸長する計画です。株主還元を強化し「連結配当性向50% or DOE2.5%」の高い方を採用する方針を掲げ、投資家の期待に応えようとしています。
会社概要
- 業種
- 金属製品
- 決算期
- 12月
- 本社
- 兵庫県神戸市中央区江戸町93番地
- 公式
- www.noritz.co.jp
社長プロフィール
私たちは『新しい幸せを、わかすこと。』というグループ理念のもと、お湯のある快適な暮らしを提供してきました。脱炭素社会の実現に向けて環境配慮型製品の普及を推進し、お客様と社会に新しい価値を届け、持続的な成長を目指します。
この会社のストーリー
神戸市にて創業。戦後の復興期にお風呂のある豊かな生活を提供したいという想いから、事業をスタートさせた。
事業の礎となるガス湯沸器分野へ進出。より多くの人々に快適な暮らしを届けるための重要な一歩を踏み出した。
社会的な信用を高め、さらなる成長を目指して株式上場を果たす。企業として新たなステージへ進んだ。
オーストラリアの給湯器メーカーを買収するなど、グローバル市場での事業拡大を本格化させ、成長の新たな柱を築き始めた。
収益性の課題があった住設システム事業からの撤退を決定。経営資源をコア事業である給湯器分野に集中させるための大きな決断を下した。
腹巻 知氏が新社長に就任。構造改革の成果を土台に、新たな中期経営計画を策定し、持続的な成長を目指す新体制がスタートした。
構造改革が実を結び、2026年12月期には連結純利益が13期ぶりの最高益を見込む。同時に大幅な増配を発表し、株主への還元姿勢を鮮明にした。
注目ポイント
不採算事業から撤退し、得意分野に経営資源を集中させる構造改革が奏功。2026年12月期には純利益が前期比2.6倍の86億円と、13期ぶりの最高益更新を見込んでいます。
業績好調を背景に、株主への還元を大幅に強化。2024年12月期は前期比20円増の94円に増配する方針で、今後の株主還元策にも期待が高まります。
ガス給湯器で国内シェア4割を誇るトップメーカーとして、CO2排出量を削減する高効率給湯器やハイブリッド給湯システムを推進。持続可能な社会の実現に貢献しています。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2016/3 | 32円 | 32.9% |
| FY2017/3 | 32円 | 28.3% |
| FY2018/3 | 32円 | 26.5% |
| FY2019/3 | 32円 | 100.8% |
| FY2020/3 | 35円 | 0.7% |
| FY2021/3 | 83円 | 69.7% |
| FY2022/3 | 53円 | 50.6% |
| FY2023/3 | 53円 | 281.3% |
| FY2024/3 | 69円 | 72.7% |
| FY2025/3 | 74円 | 100.7% |
株主優待制度は現在実施されておりません。
配当方針として「連結配当性向50%」または「DOE2.5%」のいずれか高い方を選択する業績連動かつ安定性を加味した還元政策を掲げている。業績の変動に合わせて配当水準を調整する姿勢を示しており、株主還元への意識は高まっている。今後は利益成長を通じて配当原資を確保し、持続的な増配を目指す方針である。
同業比較（収益性）
金属製品の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
ノーリツの業績は、住設システム事業の撤退など構造改革による収益体質の改善が進行しているものの、売上高は2,000億円前後で推移する成熟局面にある。FY2025/3は営業利益43億円を確保し、FY2026/3予想では政策保有株売却に伴う特別利益計上により、当期純利益が前期比2.6倍の約86億円となる見通しである。長らく続いた低収益期から脱却し、今後は給湯器市場でのシェア維持と新規事業の成長が業績拡大の鍵となる。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 6.4% | 2.8% | - |
| FY2022/3 | 7.5% | 2.2% | - |
| FY2023/3 | -1.3% | 0.4% | - |
| FY2024/3 | 6.3% | 2.0% | 1.2% |
| FY2025/3 | 1.8% | 1.4% | 2.1% |
過去数年のROEは概ね2〜4%台と低水準で推移しており、資本効率の向上が大きな課題となっている。営業利益率も1〜3%と低い状態が続いており、原材料価格の高騰や競合との価格競争が利益を圧迫する要因となっている。今後は高付加価値製品へのシフトや、不採算事業の整理による利益率の改善が求められる状況にある。
財務は安全？
自己資本比率は約59%と安定しており、財務健全性は極めて高い水準を維持している。近年は有利子負債が103億円規模まで増加したものの、総資産に対する割合は低く、強固な財務基盤を有していることが特徴である。潤沢な自己資本を背景に、成長投資や株主還元を両立させることが可能な財務体質であると言える。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 154億円 | -25.2億円 | -31.2億円 | 129億円 |
| FY2022/3 | 24.0億円 | -77.9億円 | -47.8億円 | -53.9億円 |
| FY2023/3 | -18.7億円 | -56.6億円 | -32.4億円 | -75.3億円 |
| FY2024/3 | 86.2億円 | -60.0億円 | -24.8億円 | 26.2億円 |
| FY2025/3 | 99.6億円 | -111億円 | -36.7億円 | -11.6億円 |
営業キャッシュフローは本業の給湯器販売により安定的な流入があるものの、積極的な投資による流出が重なりフリーキャッシュフローは変動しやすい状況である。特に近年の投資キャッシュフローの増大は、海外拠点への投資やDX推進など未来の収益源確保に向けた動きが反映されている。今後は事業投資からの利益回収フェーズへ移行し、キャッシュ創出能力をさらに高めることが期待される。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | 39.8億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2022/3 | 79.0億円 | 31.0億円 | 39.2% |
| FY2023/3 | 12.4億円 | 3.8億円 | 30.3% |
| FY2024/3 | 35.8億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2025/3 | 55.4億円 | 21.9億円 | 39.4% |
納税額が一定しない背景には、過去の繰越欠損金の解消や、構造改革に伴う特別損益の発生が大きく関与している。実効税率が0%となる年度は、税効果会計の適用や繰越欠損金の控除により課税所得が圧縮されていることが要因である。一時的な利益の変動を除けば、標準的な税負担水準に収束していく傾向にある。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 650万円 | 5,934人 | - |
平均年収650万円は、製造業の中でも安定した水準にあります。近年の業績回復や構造改革による収益力向上に伴い、従業員への利益還元も意識された水準が維持されています。
誰がこの会社の株を持ってる？
安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主はノーリツ取引先持株会・三井住友銀行・第一生命保険。
主要株主には日本マスタートラスト信託銀行（信託口）などの機関投資家が名を連ねており、持株会を通じた従業員・取引先の安定株主比率も一定程度確保されています。政策保有株の縮減が進む中、NIPPON ACTIVE VALUE FUNDなどのアクティビスト（物言う株主）の動向にも市場の注目が集まっています。
会社の公式開示情報
役員報酬
ガス・石油給湯器を主力とし、厨房機器やシステムバス等の住宅設備事業を展開しています。現在は構造改革を経て不採算事業からの撤退が完了し、海外展開の加速とDX推進による高収益体質への転換を図るフェーズにあります。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率が25.0%と国内製造業の中では高い水準にあり、多様性を重視した経営体制を構築しています。監査等委員会設置会社として監視機能を強化し、子会社25社を含むグループ全体での効率的な統治体制を整備しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 45億円 | — | 43億円 | -4.4% |
| FY2024 | 30億円 | — | 24億円 | -20.2% |
| FY2023 | 50億円 | — | 38億円 | -23.2% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 2,100億円 | — | 2,021億円 | -3.8% |
| FY2024 | 2,050億円 | — | 2,022億円 | -1.4% |
| FY2023 | 2,120億円 | — | 2,019億円 | -4.8% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
2022年を最終年度とする旧中期経営計画は売上・利益ともに目標を上回って達成しました。しかし、その後は市況の変化や原材料価格の高騰を受け、複数年にわたり期初計画を下回る着地が続いています。2026年12月期の計画では、政策保有株の売却益という一時的な要因で純利益を大幅に引き上げる計画であり、本業の収益力回復が今後の焦点となります。株主還元方針を明確化している点は評価できますが、安定的な利益成長軌道に乗せられるかが問われます。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は、一貫して市場平均であるTOPIXを下回って推移（アンダーパフォーム）しています。これは、同社の株価が長期間にわたり市場全体の成長から取り残されていたことを示しています。特にFY2023以降、TOPIXが大きく上昇する中でその差は拡大しました。背景には、住設システム事業からの撤退など構造改革に伴う業績の不安定化や、成長期待の低さがあったと考えられます。ただし、直近の株価上昇と株主還元強化により、今後はTSRの改善が期待されます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 109.3万円 | +9.3万円 | 9.3% |
| FY2022 | 98.1万円 | -1.9万円 | -1.9% |
| FY2023 | 105.5万円 | +5.5万円 | 5.5% |
| FY2024 | 119.4万円 | +19.4万円 | 19.4% |
| FY2025 | 144.4万円 | +44.4万円 | 44.4% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
業界平均と比較すると、PER・PBRともに割安な水準にあります。特にPBRは1倍を大きく下回っており、資産価値に対して株価が低いと評価されていることを示唆します。一方で、配当利回りは3.99%と業界平均を大きく上回り、高配当銘柄としての魅力があります。信用倍率は2.43倍と均衡しており、短期的な需給の偏りは見られません。株価上昇後も指標面での割安感は維持されており、今後の業績回復期待が株価を支える可能性があります。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
2026年12月期の純利益が前期比2.6倍の86億円に達し、13期ぶりの最高益を更新しました。
企業防衛策としての買収への対応方針を継続し、経営の独立性と株主価値向上を明示しました。
故障診断AIの導入により業務効率化を推進し、労働力削減と販売予測精度の向上を実現しました。
最新ニュース
ノーリツ まとめ
ひとめ診断
「『お風呂が沸きました』でお馴染みの給湯器大手、国内盤石から海外・環境事業へ軸足を移す変革期」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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