大阪チタニウムテクノロジーズ
OSAKA Titanium technologies Co.,Ltd.
最終更新日: 2026年3月28日
世界が認める技術力で、空の未来を支えるチタンのパイオニア
チタンの可能性を追求し、新たな価値を創造することで、持続可能な社会の発展に貢献する企業を目指します。
この会社ってなに？
あなたが海外旅行で飛行機に乗るとき、その巨大なジェットエンジンや機体を支える重要な部品に、この会社のチタンが使われているかもしれません。チタンは鉄より軽くて丈夫、そして錆びにくいという特徴から、最も高い安全性が求められる航空機には欠かせない素材です。普段はあまり意識しませんが、同社の高い技術力が、実は空の旅の安全を裏側でしっかりと支えています。ほかにも、ゴルフクラブのヘッドやメガネのフレームなど、身近な製品にも同社の技術が生かされています。
大阪チタニウムテクノロジーズは、航空機向けを主力とする高品質チタンの世界的メーカーです。FY2023に黒字転換後、航空機需要の回復とサプライチェーン再編を追い風に、FY2024には売上高553.2億円、営業利益82.88億円と大幅な増益を達成しました。FY2025は売上高519.1億円、営業利益100.88億円と利益は伸長したものの、FY2026の会社予想では売上高510.0億円、営業利益40.00億円と減収減益を見込んでおり、今後の市況と需要動向が注視されます。
会社概要
- 業種
- 非鉄金属
- 決算期
- 3月
- 本社
- 兵庫県尼崎市東浜町1番地
- 公式
- www.osaka-ti.co.jp
社長プロフィール
当社は1952年に日本で初めてスポンジチタンの工業化に成功して以来、70年以上にわたりチタンのパイオニアとして高品質な製品を世界に供給してきました。チタンは航空機産業をはじめ、サステナブルな社会の実現に貢献する素材として重要性が増しています。今後も「チタンの可能性を追求し、新たな価値を創造する」という理念のもと、社会の期待に応えてまいります。
この会社のストーリー
住友金属工業（現：日本製鉄）と神戸製鋼所の共同出資により大阪チタニウム製造として設立。日本で初めてスポンジチタンの商業生産を開始し、国産チタン産業の礎を築いた。
住友シチックス（現：SUMCO）より多結晶シリコン事業を譲り受け、チタン事業とシリコン事業を両輪とする新会社として新たなスタートを切った。
社会的信用と知名度を高め、さらなる事業拡大を目指して株式上場を果たす。これにより、より強固な経営基盤を確立した。
経営資源をコア事業であるチタンに集中させるため、多結晶シリコン事業を三菱マテリアルへ事業譲渡。チタン専業メーカーとして新たな成長戦略を描く。
製造現場の生産性向上を目指し、AIやIoTなどの先端技術を導入するための専門チームを立ち上げ、デジタルトランスフォーメーションを推進。
創立70周年を迎える。コロナ禍で落ち込んだ航空機需要が回復基調となり、世界的なサプライチェーン再編の追い風も受け、業績が大きく回復。
住友商事グループと連携し、グリーントランスフォーメーション（GX）を推進。再生可能エネルギーの活用やCO₂排出量削減に本格的に取り組む。
注目ポイント
軽くて強く、耐食性に優れた高品質なスポンジチタンは、航空機のエンジンや機体構造材に不可欠。世界の航空機産業の発展を素材メーカーとして支えています。
1952年に日本で初めてスポンジチタンの工業化に成功したパイオニア。長年培ってきた高い技術力で、世界トップクラスの品質を誇る製品を安定供給しています。
再生可能エネルギーを利用したコーポレートPPAを締結するなど、環境負荷の低減に積極的に取り組んでいます。CO₂排出量削減を通じて、持続可能な社会の実現に貢献します。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2016/3 | 5円 | 0.3% |
| FY2017/3 | 5円 | 31.7% |
| FY2018/3 | 15円 | 29.7% |
| FY2019/3 | 5円 | 0.3% |
| FY2020/3 | 5円 | 25.3% |
| FY2021/3 | 0円 | 0.0% |
| FY2022/3 | 0円 | 0.0% |
| FY2023/3 | 35円 | 29.3% |
| FY2024/3 | 70円 | 26.6% |
| FY2025/3 | 50円 | 25.9% |
現在、株主優待制度は実施していません。
配当方針として、業績に応じた利益還元を重視しており、安定的な配当の継続と中長期的な還元向上を目指しています。赤字期間は無配でしたが、業績回復に伴い2023年3月期より復配し、現在は配当性向25%～30%程度を目安とした還元を行っています。資本効率と将来の投資資金のバランスを考慮した株主還元が基本姿勢です。
同業比較（収益性）
非鉄金属の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
大阪チタニウムテクノロジーズの業績は、航空機向けチタン需要の回復に伴い2023年3月期から劇的な黒字転換を果たしました。2024年3月期には売上高が約553億円、純利益が約97億円まで急拡大し、その後も高水準を維持しています。2026年3月期は市場の需給調整の影響を受け利益が一時的な減益を見込んでいますが、底堅い事業基盤を構築しています。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -15.7% | -6.5% | -20.1% |
| FY2022/3 | -11.1% | -4.1% | -6.7% |
| FY2023/3 | 15.4% | 5.4% | 11.1% |
| FY2024/3 | 28.1% | 10.4% | 15.0% |
| FY2025/3 | 17.4% | 7.0% | 19.4% |
収益性は、高付加価値な航空機向け製品の拡大により営業利益率が最大19.4%まで改善するなど飛躍的な向上を遂げました。2021年3月期まで続いた赤字期から一転し、2024年3月期にはROEが25.2%に達するなど資本効率が大幅に高まっています。今後は高効率な生産体制を維持し、安定した収益性を確保できるかが焦点となります。
財務は安全？
財務健全性は、2024年3月期に約500億円の有利子負債を計上したものの、自己資本比率は40%を超える水準を安定的に維持しています。純資産は過去の黒字積み上げにより428億円まで増加し、財務基盤の強化が進んでいます。大規模な設備投資を継続しつつも、手元流動性と資本のバランスを適正に保つ経営が続いています。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -67.3億円 | -28.8億円 | 102億円 | -96.1億円 |
| FY2022/3 | 63.0億円 | -14.5億円 | -5.6億円 | 48.5億円 |
| FY2023/3 | 7.4億円 | -26.9億円 | -3.7億円 | -19.5億円 |
| FY2024/3 | 21.0億円 | -30.2億円 | -5.2億円 | -9.2億円 |
| FY2025/3 | 28.6億円 | -34.8億円 | -6.9億円 | -6.2億円 |
営業活動によるキャッシュフローは、業績の回復とともに黒字基調が定着し、年間20億円規模のキャッシュを創出できるようになりました。一方、投資活動には成長に向けた積極的な設備投資が継続しており、フリーキャッシュフローはマイナスで推移しています。将来の需要拡大に向けた先行投資を継続しながら、収益の最大化を図る局面と言えます。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -28.4億円 | 0円 | - |
| FY2022/3 | -17.2億円 | 0円 | - |
| FY2023/3 | 47.2億円 | 3.4億円 | 7.1% |
| FY2024/3 | 93.6億円 | 0円 | 0.0% |
| FY2025/3 | 90.8億円 | 19.9億円 | 21.9% |
過去の赤字により繰越欠損金の税務上の恩恵を受けていましたが、近年の好業績により納税額が増加傾向にあります。2024年3月期は税金費用の調整等により実効税率は低くなりましたが、現在は正常な税負担水準へ向かっています。2026年3月期予想では、税引前利益に対する税負担の割合が高まる見通しです。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 703万円 | 723人 | - |
従業員の平均年収は703万円と、製造業の中でも高度なチタン精錬技術を要する非鉄金属業界の特性を反映し、比較的高い水準にあります。近年の航空機需要の回復に伴う業績の安定感が、給与水準を支える背景にあると考えられます。
誰がこの会社の株を持ってる？
外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主は神戸製鋼所・日本製鉄。
主要株主には株式会社神戸製鋼所（12.5%）や日本製鉄株式会社（4.91%）といった鉄鋼大手が名を連ねており、業界再編やサプライチェーンにおける戦略的な資本関係が色濃く反映された構成となっています。また、信託銀行の持ち分も多く、機関投資家による保有割合が一定水準を占めており、経営の安定と流動性のバランスが保たれています。
会社の公式開示情報
役員報酬
EDINET開示情報によると、同社はスポンジチタンの製造を主軸としており、航空機産業の需要変動が業績に直接的な影響を及ぼす構造にあります。事業リスクとしては、原材料価格の変動や為替レートの動向に加え、サプライチェーン上の特定パートナーへの依存度が挙げられます。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は12.0%（1名）と限定的であり、今後ダイバーシティ推進の観点からさらなる女性登用が課題となっています。一方で、製造業として長年培った内部統制システムを維持しており、経営の透明性確保と迅速な意思決定に向けたガバナンス体制を強化しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 570億円 | — | 519億円 | -9.0% |
| FY2024 | 540億円 | — | 553億円 | +2.4% |
| FY2023 | 240億円 | — | 431億円 | +79.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 110億円 | — | 101億円 | -8.3% |
| FY2024 | 65億円 | — | 83億円 | +27.5% |
| FY2023 | -34億円 | — | 48億円 | 黒字転換 |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
同社は正式な中期経営計画を公表していませんが、来年度（FY2026）の業績予想が実質的な短期目標となります。FY2026は売上高510.0億円、営業利益40.0億円と、FY2025実績（売上高519.1億円、営業利益100.88億円）から大幅な減益を見込んでおり、保守的な見通しです。過去の業績予想は市況に大きく左右され、FY2023には予想を大幅に上回り黒字転換した一方、FY2025は未達となるなど、精度には課題が残ります。航空機需要という大きな追い風があるものの、為替や市況の変動が激しい事業特性が表れています。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
TSR（株主総利回り）は、FY2023に344.9%を記録するなど、TOPIXを大幅にアウトパフォームする期間が続いています。これは、航空機需要の回復を背景とした業績のV字回復と、それに伴う株価の急上昇が主な要因です。長らく続いた赤字から脱却し、復配を果たしたことが投資家から高く評価されました。FY2025時点でもTOPIXを上回るパフォーマンスを維持しており、株主還元への意識と成長性が市場に認められていることを示しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 102.7万円 | +2.7万円 | 2.7% |
| FY2022 | 153.8万円 | +53.8万円 | 53.8% |
| FY2023 | 344.9万円 | +244.9万円 | 244.9% |
| FY2024 | 292.5万円 | +192.5万円 | 192.5% |
| FY2025 | 222.4万円 | +122.4万円 | 122.4% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
PERは67.7倍と業界平均を大幅に上回っており、市場からの高い成長期待が伺えます。一方で信用倍率は1.28倍と拮抗しており、買い圧力と売り圧力が交錯している状況です。今後の決算発表で市場の期待に応えられるかが、株価の方向性を左右する重要なポイントとなりそうです。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
双日および関西電力とコーポレートPPAを締結し、脱炭素に向けたエネルギー供給体制を構築。
住友商事および住商メタレックスとGX推進に向けた包括覚書を締結し、サプライチェーン連携を強化。
第3四半期累計の経常利益が前年同期比28.4％減となる56.9億円を発表。
最新ニュース
大阪チタニウムテクノロジーズ まとめ
ひとめ診断
「航空機の翼を支える『日の丸チタン』、市況の波を乗り越え再飛翔へ」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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