東洋炭素

この会社ってなに？

あなたが毎日使うスマートフォンやパソコン、その心臓部である半導体を作る過程で、東洋炭素の製品が実は欠かせない役割を担っています。半導体は非常に高温で特殊な環境で作られますが、その過酷な環境に耐えられる「特殊な炭素（等方性黒鉛）」を世界トップクラスの技術で製造しているのが東洋炭素です。また、クリーンなエネルギーとして注目される太陽光パネルや、これからの主流となる電気自動車（EV）の部品製造など、目に見えないところで未来の技術を支えています。普段意識することはないかもしれませんが、あなたの生活を便利にする様々なハイテク製品の裏側で、東洋炭素の技術が活躍しているのです。

等方性黒鉛で世界シェア約3割を誇る素材メーカー。FY2024は売上高530.9億円、営業利益122.38億円と過去最高益を記録しましたが、FY2025は半導体市場の調整を受け売上高461.9億円、営業利益67.59億円へと一時的な減速を見込みます。しかし、2030年に売上高740億円、営業利益180億円を目指す新中期経営計画を発表。EVや次世代半導体向け需要を確実に取り込み、再び成長軌道へ復帰することを目指しています。

会社概要

業種

ガラス･土石製品

決算期

12月

本社

大阪府大阪市西淀川区竹島5丁目7番12号

公式

www.toyotanso.co.jp

社長プロフィール

近藤 尚孝

代表取締役社長

イノベーター

当社は独自の技術で様々な産業の発展に貢献する特殊炭素製品を提供してきました。カーボンニュートラル社会の実現に向け、既存事業の成長に加え、電気自動車や再生可能エネルギー分野での新製品開発を加速させています。これからも『どこにもないモノをつくる』の精神で、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

この会社のストーリー

注目ポイント

サービスの実績は？

ひとめ診断

配当・優待はもらえる？

配当方針は、業績連動を基本としつつ、安定的な株主還元を重視する姿勢を鮮明にしています。近年の業績成長に伴い配当額を大きく引き上げており、FY2024/3期以降は1株当たり145円の安定配当を維持しています。配当性向の目安を設けつつ、強固な財務体質を活用して、今後も長期的に株主への利益還元を継続する方針です。

同業比較（収益性）

ガラス･土石製品の同業他社平均と比べると…

業績推移

儲かってるの？

業績は、半導体や電子部品向けに強みを持つ特殊黒鉛事業が牽引し、FY2024/3期には売上高530億円、営業利益122億円と過去最高水準を記録しました。しかし、FY2025/3期は主要市場の調整や在庫調整の影響を受け、売上高461億円、営業利益67億円への減益を余儀なくされました。最新のFY2026/3期予想では、緩やかな回復を見込み、売上高490億円を目指す強固な基盤形成に注力しています。

稼ぐ力はどのくらい？

収益性は、高付加価値製品の販売が好調だったFY2024/3期に営業利益率が23.1%まで上昇し、ROEも10.6%と高い資本効率を実現しました。一方、市場環境の悪化したFY2025/3期は、稼働率低下や価格競争の影響を受け営業利益率が14.6%、ROEが5.6%まで低下しました。今後は、技術力を活かした高機能製品への特化により、再び収益性の向上と安定的な利益率の確保を目指すフェーズにあります。

財務は安全？

財務健全性は、長年にわたり無借金経営を継続するなど極めて強固であり、FY2024/3期まで80%超の高い自己資本比率を維持してきました。FY2025/3期には成長投資に向けた資金調達により有利子負債が約188億円発生しましたが、総資産1,179億円に対してネット資産975億円という厚い純資産が確保されています。今後も潤沢な資本を背景に、研究開発や設備投資を積極的に行える盤石な財務体質を維持しています。

お金の流れは？

営業キャッシュフローは堅実な事業活動により安定的な創出を続けていますが、FY2025/3期は成長分野への積極的な設備投資（約113億円）を実行したためフリーキャッシュフローはマイナスとなりました。これまでは稼いだ資金で借入金を返済し財務を磨いてきましたが、現在は将来の競争力強化に向けた投資フェーズへ移行しています。この先行投資により、中長期的な収益拡大を目指す戦略的なキャッシュフロー配分を行っています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

税金はいくら払ってる？

法人税等の支払額は、業績の推移に連動しており、利益が拡大したFY2024/3期には約35億円を納税しました。FY2025/3期は税引前利益が約81億円に対し、約26億円の法人税等を計上し実効税率は32.5%となりました。業績変動に応じて適切に納税を行っており、財務上の大きな懸念事項は見当たりません。

社員の給料はどのくらい？

従業員平均年収は725万円であり、製造業の中でも高機能カーボン製品という高付加価値分野を扱うため、同業他社や製造業平均と比較しても良好な水準を維持しています。技術職を中心とした専門人材の確保に向けた、着実な還元体制が伺えます。

誰がこの会社の株を持ってる？

同社は大株主リストに創業家である近藤氏関連の個人や資産管理会社が名を連ねており、創業家による安定的な支配権と強い影響力が維持されています。一方で、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占めており、機関投資家の保有比率も相応に高い構造です。

会社の公式開示情報

EDINET開示情報によると、同社は高機能炭素製品の開発・製造を主力としています。主な事業リスクとして、原材料価格の変動や為替相場による収益への影響、ならびに特定の先端産業（半導体など）に対する需要依存度が挙げられ、世界経済のサイクルと連動しやすい経営体質となっています。

この会社のガバナンスは？

女性役員比率が25%と一定の多様性を確保しており、上場企業としてバランスの取れたガバナンス体制を構築しています。12社の連結子会社を統括し、厳格な監査報酬（4,900万円）を支出することで、グローバルな事業展開に対する監視機能を強化しています。

会社の計画は順調？

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

2030年を最終年度とする新中期経営計画では、売上高740億円、営業利益180億円という高い目標を掲げています。直近FY2025の実績（売上高461.9億円、営業利益67.59億円）からは大きな飛躍が必要であり、EVや次世代半導体といった成長市場でのシェア拡大が達成の鍵となります。過去の業績予想は売上高こそ未達の年があるものの、利益面では期初予想を上回る傾向にあり、コスト管理能力の高さが伺えます。ただし、新中計の目標達成には、これまでの延長線上にはない大きな成長が求められる点は留意が必要です。

この株を持っていたら儲かった？

この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR（株主総利回り）は5期連続でTOPIXを大幅に上回っており、株主へのリターン創出において優れた実績を上げています。これは、好調な業績を背景とした継続的な増配と株価上昇が両立した結果です。特に半導体市場が活況だったFY2023からFY2024にかけて株価が大きく上昇したことが、TSRを押し上げる主要因となりました。FY2025は減益予想ながらも配当を維持する方針であり、株主還元への強い意識がTOPIXをアウトパフォームする原動力となっています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら？

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

業界平均と比較するとPER・PBRともにやや割高な水準にあり、市場からの成長期待が高いことが伺えます。信用倍率は4.22倍と買い残が多く、短期的な過熱感には注意が必要です。一方、配当利回りは2.67%と平均的な水準であり、株価下落時の支えとなる可能性があります。今後の決算発表で、新中期経営計画に向けた力強い進捗を示せるかが株価の鍵となりそうです。

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※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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