Nippon Electric Glass Co.,Ltd.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
日本電気硝子のガラスは、あなたのスマートフォンやテレビの液晶ディスプレイ、IHクッキングヒーターのトッププレート、自動車の軽量化を支えるガラス繊維強化プラスチック、さらにはデータセンターの半導体パッケージなど、日常生活のあらゆる場面で使われています。
2025/12期の売上高は3,114億円（前期比+4.1%）、営業利益は341億円（同+457.6%）とV字回復を達成。ディスプレイ用ガラス基板や半導体サポートガラスで世界トップクラスのシェアを握り、ガラス繊維事業と合わせた二本柱で安定成長を図ります。2026/12期は売上高3,200億円・営業利益330億円と概ね横ばいの見通しですが、中期経営計画「EGP2028」では売上高4,000億円・営業利益500億円・ROE 8%を掲げ、戦略事業の拡大とデバイス事業の強化を推進中です。自己資本比率70%超の堅固な財務基盤を持ち、DOE 3%を目標とした安定配当方針のもと4期連続増配を継続しています。
液晶・有機EL用ガラス基板、半導体サポートガラス、イメージセンサー用カバーガラスなど、目に見えない場所で世界中のデバイスを支える高い技術力を持っています。
市況変動の大きいディスプレイ業界にあっても、自己資本比率70%超を維持。DOE 3%基準の安定配当と700億円規模の自社株買いで株主還元も充実しています。
半導体パッケージ用ガラス基板、5G通信向け低誘電ガラスファイバ、全固体ナトリウムイオン電池用ガラスなど、次世代社会のインフラを支える新素材の開発を加速しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
液晶・有機EL用ガラス基板で世界トップクラスのシェア。半導体パッケージ用ガラスやイメージセンサー用カバーガラスも展開
自動車用ガラス繊維で世界有数のシェア。ガラス繊維強化プラスチック（GFRP）による軽量化ニーズに対応
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 5.6% | 4.0% | - |
| 2022/12期 | 5.5% | 3.9% | - |
| 2023/12期 | 5.1% | 3.6% | - |
| 2024/12期 | 2.5% | 1.7% | 2.0% |
| 2025/12期 | 6.0% | 4.2% | 11.0% |
| 2025/12期 | 6.0% | 4.2% | 11.0% |
2023/12期はディスプレイ市況の急落で営業赤字に転落しましたが、2025/12期にはROE 6.0%・営業利益率11.0%と急回復しました。中計EGP2028ではROE 8%を経営目標に掲げており、戦略事業の利益率向上と資本効率改善の両面から達成を目指しています。ガラス業界は市況変動が大きいものの、足元の収益力は回復基調にあります。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 2,920億円 | — | 279億円 | 291.0円 | - |
| 2022/12期 | 3,246億円 | — | 282億円 | 302.8円 | +11.2% |
| 2023/12期 | 2,800億円 | — | 262億円 | -282.9円 | -13.8% |
| 2024/12期 | 2,992億円 | 61.2億円 | 121億円 | 141.7円 | +6.9% |
| 2025/12期 | 3,114億円 | 341億円 | 296億円 | 382.3円 | +4.1% |
日本電気硝子は2022/12期に過去最高売上の3,246億円を記録しましたが、2023/12期はディスプレイ市況の急落により売上高2,799億円・営業赤字104億円と一転して厳しい決算に。しかし2024/12期から回復基調に入り、2025/12期は売上高3,114億円・営業利益341億円とV字回復を達成しました。2026/12期は売上高3,200億円・営業利益330億円と概ね横ばいの見通しですが、中計EGP2028では売上高4,000億円・営業利益500億円を目指しています。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
ガラス･土石製品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 電子・情報（ディスプレイ用ガラス基板・半導体サポートガラス等） | 約1,744億円 | 約240億円 | 13.8% |
| 機能材料（ガラス繊維・建材用ガラス等） | 約1,370億円 | 約100億円 | 7.3% |
売上構成は電子・情報分野が約56%、機能材料分野が約44%と二本柱構成です。電子・情報はディスプレイ用ガラス基板が中核で利益率が高く、機能材料はガラス繊維が主力ですが中国メーカーとの競合が激しく利益率はやや低めです。中計EGP2028ではデバイス事業（半導体サポートガラス等）の拡大を戦略の柱に据え、高付加価値製品へのシフトを加速しています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024/12期 | 3,100億円 | — | 2,992億円 | -3.5% |
| 2025/12期 | 3,100億円 | — | 3,114億円 | +0.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024/12期 | 160億円 | — | 61億円 | -61.9% |
| 2025/12期 | 200億円 | 340億円 | 341億円 | +70.5% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
日本電気硝子は2024年2月に中期経営計画「EGP2028」を発表し、2028年12月期に売上高4,000億円・営業利益500億円・ROE 8%を目標に掲げています。2025/12期は初年度ながら営業利益341億円と好調なスタートを切り、当初予想の200億円を大幅に上回りました。2024/12期は営業利益が期初予想を大きく下回りましたが、2025/12期では2度の上方修正を経て大幅超過達成となり、予想精度は改善傾向にあります。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
滋賀県大津市にて電気絶縁用ガラスの製造からスタート。日本のエレクトロニクス産業の発展とともに歩み始めました。
テレビの普及に伴い、ブラウン管用ガラスの生産を拡大。国内外のテレビメーカーへの供給基盤を確立しました。
ブラウン管から液晶への技術転換期に、いち早くFPD用ガラス基板の開発に成功。韓国・台湾・中国のパネルメーカーとの取引を拡大しました。
米PPG社の欧州ガラス繊維事業を買収し、ディスプレイ用ガラスとガラス繊維の二本柱体制を確立。海外売上比率は87%に達しました。
中期経営計画「EGP2028」を策定し、半導体サポートガラスやAI向け低誘電ガラスなど戦略事業の拡大に注力。売上高4,000億円・ROE 8%を目指します。
調理器向けトッププレート新製品「StellaShine DuraMatt」を開発し販売開始。マット調のデザインと高耐久性を両立。
2025/12期通期は売上高3,114億円・営業利益341億円で着地。営業利益は前期比5.6倍のV字回復を達成し、自社株買い200億円も発表。
5G・AI向け低誘電ガラスファイバ「D2ファイバ」の販売を開始。高速通信基板向けの需要拡大に対応。
ガラス繊維の英国子会社「Electric Glass Fiber UK」を清算。中国企業との価格競争激化が背景。
中期経営計画「EGP2028」を発表。2028年12月期に売上高4,000億円・営業利益500億円・ROE 8%を目標に掲げる。
ガラスの持つ無限の可能性を引き出し、モノづくりを通して、豊かな未来を切り拓きます。既存事業の強化と戦略事業の拡大を両輪とし、持続的な成長と企業価値の向上を実現してまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は5期連続で69〜71%台を維持しており、ガラス・土石製品業界でもトップクラスの財務健全性を誇ります。2024/12期から有利子負債が計上されていますが、これは自社株買い等の資本政策に伴うもので、総資産に占める比率は限定的です。BPS（1株純資産）は6,545円と2021/12期の5,322円から着実に成長しています。 【2025/12期】総資産7014億円、純資産4962億円、自己資本比率59.4%、有利子負債974億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 699億円 | 318億円 | 292億円 | 381億円 |
| 2022/12期 | 316億円 | 572億円 | 58.7億円 | 256億円 |
| 2023/12期 | 13.6億円 | 208億円 | 116億円 | 221億円 |
| 2024/12期 | 522億円 | 426億円 | 488億円 | 948億円 |
| 2025/12期 | 520億円 | 104億円 | 453億円 | 416億円 |
2023/12期は赤字に伴い営業CFがマイナスとなりましたが、2024/12期・2025/12期は営業CFが500億円超に回復しています。2024/12期は投資CFが大幅プラス（資産売却等）となった影響でFCFが948億円と突出しました。2025/12期のFCFは416億円と安定しており、積極的な自社株買い・配当（財務CF -452億円）の原資を十分に確保しています。
取締役11名中2名が女性で、女性比率18.2%はガラス・土石製品業界では平均的な水準です。指名・報酬委員会を設置し、代表取締役の選解任と報酬決定の透明性を確保しています。連結子会社24社のグローバルネットワークを展開し、設備投資額は年間約370億円と積極的な成長投資を継続しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 738万円 | 5,218人 | - |
平均年収は約704万円で、ガラス・土石製品業界の中では標準的な水準です。単体従業員数は5,498名、連結では約24社のグループを擁しています。平均年齢43.9歳・平均勤続年数21.2年と、長期にわたって安定的に働ける環境が整っています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
5年間の累積TSRは161.9%とTOPIXの168.6%をやや下回っていますが、2025/12期の業績V字回復を受けて急速にキャッチアップ中です。ディスプレイ市況の回復と中計EGP2028の進捗次第ではTOPIXアウトパフォームも十分に射程圏内と言えます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/12期 | 16円 | 160.2% |
| 2018/12期 | 100円 | 64.8% |
| 2019/12期 | 100円 | - |
| 2020/12期 | 100円 | 63.4% |
| 2021/12期 | 110円 | 37.8% |
| 2022/12期 | 120円 | 39.6% |
| 2023/12期 | 120円 | - |
| 2024/12期 | 130円 | 91.8% |
| 2025/12期 | 150円 | 39.2% |
株主優待制度はありません。
DOE（自己資本配当率）3%を目標とした安定配当方針を掲げ、2023/12期の赤字期も120円配当を維持する姿勢を示しました。2021/12期の110円から4期連続で増配を続け、2025/12期は150円、2026/12期予想は160円とさらなる増配を計画しています。2023年11月から2028年12月末までの約5年間で総額700億円を目途とする自社株買いも並行して進めており、株主還元に積極的です。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 96.5万円 | 3.5万円 | -3.5% |
| 2022期 | 129.4万円 | 29.4万円 | 29.4% |
| 2023期 | 109.5万円 | 9.5万円 | 9.5% |
| 2024期 | 142.6万円 | 42.6万円 | 42.6% |
| 2025期 | 161.9万円 | 61.9万円 | 61.9% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
信用倍率は6.02倍と買い優勢で、2025/12期のV字回復を受けた個人投資家の買い意欲を反映しています。PERは20.7倍と業界平均をやや上回りますが、PBRは0.97倍と1倍を下回っており、純資産対比では依然として割安水準にあります。配当利回り2.37%は業界平均並みですが、連続増配と自社株買いを含めた総還元利回りは魅力的な水準です。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 450億円 | 171億円 | 38.0% |
| 2022/12期 | 341億円 | 58.9億円 | 17.3% |
| 2023/12期 | -94.8億円 | 0円 | - |
| 2024/12期 | 124億円 | 3.3億円 | 2.6% |
| 2025/12期 | 377億円 | 81.2億円 | 21.5% |
2023/12期は経常赤字のため税負担はゼロでしたが、2025/12期は経常利益377億円に対し約81億円の法人税等を計上しています。実効税率は2024/12期の2.6%から2025/12期の21.5%へ正常化しつつあり、2026/12期予想では30.3%と標準的な水準に戻る見通しです。
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ディスプレイ用ガラスとガラス繊維の世界的メーカー ── 2025/12期は営業利益5.6倍の急回復、中計EGP2028で売上4,000億円を目指す
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU