5302プライム

日本カーボン

Nippon Carbon Co.,Ltd.

最終更新日: 2026年3月28日

ROE8.7%
BPS4919.5円
自己資本比率58.8%
FY2025/3 有報データ

炭素の力で未来を拓く、世界に誇る技術を持つカーボン業界のパイオニア

炭素の無限の可能性を追求する技術革新を通じ、持続可能で豊かな『愛と科学の社会』を実現する。

この会社ってなに?

あなたが普段乗る飛行機、そのエンジンがより軽く、燃費良くなっているとしたら、日本カーボンの技術が貢献しているかもしれません。同社が作る「炭化ケイ素(SiC)繊維」という特殊な素材は、次世代航空機エンジンの重要部品として採用されています。また、スマートフォンや電気自動車に欠かせないリチウムイオン電池の性能を高める材料や、リサイクルされた鉄から新しい鉄製品を生み出す「電炉」で使われる巨大な電極も製造しています。私たちの便利な暮らしや環境に優しい社会は、こうした目立たないけれど重要な素材技術によって支えられているのです。

炭素製品の老舗、日本カーボンは、FY2025に売上高377.4億円、営業利益48.09億円を達成しました。主力の電炉用電極事業に加え、航空機エンジン向け炭化ケイ素(SiC)繊維や半導体関連製品といった高機能炭素製品が成長を牽引しています。現在、新中期経営方針「GO BEYOND 2030」のもと、収益性向上と株主還元の強化を目指しており、FY2026は売上高410.0億円、営業利益43.00億円を見込んでいます。

ガラス・土石製品プライム市場

会社概要

業種
ガラス・土石製品
決算期
12月
本社
東京都中央区八丁堀1丁目10番7号TMG八丁堀ビル
公式
www.carbon.co.jp

社長プロフィール

宮下 尚史
宮下 尚史
代表取締役社長
ビジョナリー
当社グループは100年以上の歴史を持つカーボン業界のパイオニアとして、常に技術革新に努めてまいりました。中期経営方針『GO BEYOND 2030』のもと、収益性向上とサステナビリティ経営の両立を目指し、経営理念である『愛と科学の社会を目指す、夢と技術のある企業』の実現に向けて全社一丸となって邁進します。

この会社のストーリー

1915
日本カーボン合資会社の設立

天然黒鉛電極の工業化を目指し、東京市京橋区(現在の中央区)にて創業。日本のカーボン産業の歴史がここから始まる。

1928
人造黒鉛電極の国産化に成功

滋賀工場において、国内で初めて人造黒鉛電極の工業生産に成功。日本の産業発展の礎を築く。

1949
東京証券取引所に株式を上場

戦後の復興期を経て、企業としての信頼性を高め、さらなる成長への基盤を固めるために東証への上場を果たす。

1982
炭化ケイ素(SiC)繊維「ニカロン®」の開発

世界に先駆けて、連続長繊維の炭化ケイ素(SiC)繊維「ニカロン®」の開発に成功。航空宇宙分野などへの新たな可能性を切り拓く。

2012
次世代航空機エンジン向け合弁会社設立

米GE、仏サフランと合弁会社を設立。「ニカロン®」をベースとした素材が次世代航空機エンジンに採用され、グローバルな地位を確立。

2022
SECカーボンとの資本業務提携

黒鉛電極事業の競争力強化と安定供給体制の構築を目指し、同業のSECカーボンと資本業務提携を締結。業界内での連携を深める。

2025
新中期経営方針「GO BEYOND 2030」始動

「収益性向上とサステナビリティ経営の両立」を掲げ、資本コストや株価を意識した経営を推進。PBR1倍超えを目指し、新たな成長ステージへ。

注目ポイント

世界が注目する航空機向け新素材

世界で数社しか製造できない炭化ケイ素(SiC)繊維「ニカロン®」を開発。米GEなどと合弁会社を設立し、次世代航空機エンジン向け部材として採用されています。

安定した高配当と株主還元への意識

配当利回りは4%を超え(2024年時点)、株主への安定した利益還元を重視しています。新中計ではPBR1倍超えを目標に掲げ、資本効率を意識した経営を強化しています。

半導体からEVまで、先端分野を支える技術力

電炉用電極だけでなく、半導体製造装置やリチウムイオン電池の負極材など、脱炭素社会やデジタル化に不可欠な最先端分野を支える多様な炭素製品を供給しています。

サービスの実績は?

200
1株当たり配当金
FY2025実績
5期連続同額
23.3%
総還元性向
FY2025実績
+4.5pt YoY
377.4億円
連結売上高
FY2025実績
-0.6% YoY
48.09億円
連結営業利益
FY2025実績
-23.9% YoY
4.7億円
自己株式取得額
FY2025実績
-94.7% YoY

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 200円
安全性
安定
自己資本比率 58.8%
稼ぐ力
普通
ROE 8.7%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
200
方針: 安定配当
1株配当配当性向
FY2016/351.1%
FY2017/35018.7%
FY2018/310010.7%
FY2019/320022.8%
FY2020/3200122.2%
FY2021/320081.0%
FY2022/320069.1%
FY2023/320054.5%
FY2024/320054.2%
FY2025/320045.8%
9期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は実施していません。

当社は株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけ、業績の変動にかかわらず安定的な配当維持を基本方針としています。過去数年間は年間200円の配当を継続しており、高い配当利回りが魅力となっています。今後は、中長期的な企業価値向上を通じて持続的な利益配分と配当性向の最適化を目指す方針です。

同業比較(収益性)

ガラス・土石製品の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
8.7%
業界平均
9.2%
営業利益率上回る
この会社
12.7%
業界平均
11.5%
自己資本比率上回る
この会社
58.8%
業界平均
47.3%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/3358億円
FY2023/3379億円
FY2024/3380億円
FY2025/3377億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/363.2億円
FY2025/348.1億円

当社の売上高は約377億円で推移しており、主力の炭素製品事業において安定した需要を確保しています。利益面では前期まで高水準を維持してきましたが、直近ではコスト増や市況変動の影響により営業利益が約48億円に調整される場面もありました。2026年3月期には売上高の成長を見込む一方、収益性の最適化と効率的な生産体制の構築が引き続き求められる局面です。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
8.7%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
5.6%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
12.7%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/35.3%3.8%-
FY2022/36.3%4.3%-
FY2023/37.8%5.2%-
FY2024/37.1%5.0%16.6%
FY2025/38.7%5.6%12.7%

収益性を示す営業利益率は10%台後半から12%台で推移しており、高い技術力に裏打ちされた製品付加価値が利益の源泉となっています。ROE(自己資本利益率)は概ね7%台を維持しており、資本効率を重視した経営姿勢がうかがえます。今後も高付加価値分野へのシフトを通じて、安定した利益率の確保とROEのさらなる向上が期待されます。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率58.8%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
153億円
会社の純資産
636億円

自己資本比率は60%超という極めて高い水準を維持しており、非常に強固な財務体質を構築しています。近年は成長投資や資本効率化の一環として有利子負債を導入していますが、総資産に対する負債の割合は低く、財務上の安全性に懸念はありません。この安定した基盤を活かし、次世代技術への戦略的投資を推進できる財務的な余力があります。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+63.2億円
営業CF
投資に使ったお金
-22.0億円
投資CF
借入・返済など
-12.7億円
財務CF
手元に残ったお金
+41.2億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/375.5億円-6.1億円-37.6億円69.4億円
FY2022/358.0億円-16.0億円-37.8億円42.0億円
FY2023/331.9億円-44.3億円-26.1億円-12.4億円
FY2024/352.3億円-55.5億円-19.9億円-3.1億円
FY2025/363.2億円-22.0億円-12.7億円41.2億円

営業活動によるキャッシュフローは安定してプラスを維持しており、本業でしっかりと現金を稼ぐ力があります。近年は成長に向けた積極的な投資を実施したためフリーキャッシュフローが一時的にマイナスとなる時期もありましたが、直近では約41億円のプラスに回復しました。今後は投資回収期に入ることによるキャッシュ創出力の向上が見込まれ、健全な資金循環が期待されます。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1市場環境変動リスク需給バランスの変動によって生じる市場競争の激化による販売数量変動や販売価格変動、革新的な技術出現による製品性能の劇的な変化等が、当社グループの経営成績および財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります
2特定原材料調達リスク当社グループは、安定的な原材料確保と最適な価格の維持に努めております
3人員確保、人材育成リスク当社グループの生産体制は国内に集中しております
4法的規制等当社グループは、事業を遂行していくうえで、国内外におけるさまざまな法的規制等を受けております
5自然災害リスク当社グループの生産拠点や事業所を含む地域で、大地震や大規模な自然災害が発生し、建物および生産設備、出荷前の製品等の損傷並びに従業員への被害、原材料や電力等の供給不足等、不測の事態が生じた場合、当社グループの経営成績および財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります
6感染症リスク新たな感染症の世界的な拡大により、生産、物流をはじめとした市場経済活動への深刻な影響が生じた場合、当社グループの経営成績および財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります
7情報セキュリティについて当社グループは、事業活動に関わる情報を財産と考え、継続的に情報セキュリティ体制の構築・強化を図っております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/344.3億円17.1億円38.5%
FY2022/350.4億円18.5億円36.7%
FY2023/371.2億円30.6億円43.1%
FY2024/366.9億円26.1億円39.1%
FY2025/351.0億円2.7億円5.3%

法人税等の支払額は各期の税引前利益水準に応じて変動しており、通常の税率範囲内で推移しています。FY2025/3において実効税率が一時的に大きく低下しているのは、税効果会計の影響や一時的な税務上の調整事項によるものです。基本的には法定実効税率に近い水準で納税が行われており、継続的な税負担能力を有しています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
792万円
従業員数
667
平均年齢
42.6歳
平均年収従業員数前年比
当期792万円667-

従業員平均年収は792万円であり、日本の製造業水準と比較しても高水準にあります。同社は炭素製品という高い技術力が求められるニッチな市場を担っているため、高い専門性と長期的な勤続年数が評価され、安定した給与水準が維持されていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主33.7%
浮動株66.3%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関27.2%
事業法人等6.5%
外国法人等9.3%
個人その他55.4%
証券会社1.6%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はみずほ銀行・SECカーボン・日本生命保険相互会社。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(1,418,500株)12.78%
株式会社みずほ銀行(550,400株)4.96%
SECカーボン株式会社(444,200株)4%
日本生命保険相互会社(426,000株)3.84%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(315,100株)2.84%
KOREA SECURITIESDEPOSITORY-MERITZ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店カストディ業務部長)(296,700株)2.67%
日本カーボン共栄持株会(155,400株)1.4%
JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(143,400株)1.29%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(118,700株)1.07%
株式会社三井住友銀行(99,500株)0.9%

日本カーボンの株主構成は、金融機関を中心とした安定株主が上位を占めており、日本マスタートラスト信託銀行が筆頭株主として12.78%を保有しています。また、SECカーボン株式会社や日本カーボン共栄持株会といった事業会社や関連組織が名を連ねており、長期的な視点での安定的な資本関係が構築されています。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億3,500万円
取締役2名の合計

EDINETデータによると、同社は電炉向け電極や半導体・電池向け炭素製品を主力とし、航空機エンジン向け新素材事業など高い技術的優位性を確保しています。一方で、世界経済の動向や原材料価格の変動が直接的な収益リスクとなるため、持続的なコスト管理と新市場の開拓が今後の成長の鍵を握っています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 7名)
女性 1名(14.3% 男性 6
14%
86%
監査報酬
5,700万円
連結子会社数
9
設備投資額
38.4億円
平均勤続年数(従業員)
16.4
臨時従業員数
64

コーポレート・ガバナンス体制については、取締役会の女性役員比率が14.0%となっており、多様性の確保に向けた取り組みが続いています。監査報酬として5,700万円を計上するなど、監査体制の強化を通じて透明性の高い経営監視を実施し、連結子会社9社を束ねるグループ経営の健全性を維持しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
営業利益は計画を上回るも、売上高は未達や予想比下振れが目立ち、計画達成の確度には課題が残る。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営方針「GO BEYOND 2030」
FY2025〜FY2030
売上高: 目標 N/A 大幅遅れ (377.4億円)
0%
営業利益: 目標 N/A 大幅遅れ (48.09億円)
0%
ROE: 目標 9.1%以上 達成 (9.1%)
100%
(旧)中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」
FY2022〜FY2024
売上高: 目標 400億円 未達 (379.6億円)
94.9%
営業利益: 目標 50億円 達成 (63.19億円)
126.4%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025410億円377億円-8.0%
FY2024430億円380億円-11.7%
FY2023389億円379億円-2.6%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202543億円48億円+11.8%
FY202471億円63億円-11.0%
FY202330億円66億円+119.1%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

新中期経営方針「GO BEYOND 2030」では、具体的な数値目標よりもROE(自己資本利益率)9.1%以上といった資本効率を重視する方針を掲げています。旧中計「BREAKTHROUGH 2024」では売上高目標は未達だったものの、営業利益は目標を上回り、収益性改善は進んでいると評価できます。一方で、近年の業績予想は期初予想を下回る傾向が見られ、特に売上高の見通しの精度には改善の余地があります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSR(株主総利回り)は、過去5年間において一貫してTOPIXのパフォーマンスを下回っており、アンダーパフォームの状態が続いています。これは、成長期待の高い航空機向け素材事業などを手掛ける一方で、主力の電炉市場の市況変動を受けやすい事業構造や、過去の株価が長期的に低迷していた時期があることなどが要因と考えられます。株価がPBR1倍割れで推移していることも、TSRが市場平均に劣後する一因となっており、資本効率の改善と持続的な成長による株価上昇が今後の課題です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+37.3%
100万円 →137.3万円
37.3万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021110.8万円+10.8万円10.8%
FY2022116.7万円+16.7万円16.7%
FY2023126.4万円+26.4万円26.4%
FY2024131.7万円+31.7万円31.7%
FY2025137.3万円+37.3万円37.3%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残43,700株
売り残51,700株
信用倍率0.85倍
2026年3月19日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年5月中旬(予定)
第2四半期決算発表2026年8月中旬(予定)

PBRは0.93倍と解散価値である1倍を割り込んでおり、株価は割安圏にあると判断できます。一方で、信用倍率は0.85倍と売り残が買い残を上回る状況で、短期的な需給は引き締まっています。4%を超える高い配当利回りは、株価の下支え要因となる可能性があります。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「中立
報道件数(30日)
48
前月比 +5.4%
メディア数
18
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 松井証券, PR TIMES
業界内ランキング
上位 12%
ガラス・土石製品業界 120社中 14位
報道のトーン
45%
好意的
35%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
株主還元・経営方針30%
カーボンクレジット20%
その他10%

最近の出来事

2026年2月減益発表

2025年12月期の連結経常利益が前期比23.7%減の51億円となり、市場予想を下回る結果となりました。

2026年3月資本効率改善

PBR向上を目指し、中期経営方針に基づく資本コストと株価を意識した経営計画を新たに公表しました。

2024年11月資金調達

関連するカーボンクレジット取引事業においてシードラウンドの資金調達を完了させ、成長を加速させています。

日本カーボン まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 200円
安全性
安定
自己資本比率 58.8%
稼ぐ力
普通
ROE 8.7%
話題性
普通
ポジティブ 45%

「『鉄を溶かす電極』から『空飛ぶエンジン素材』まで、炭素技術で時代の最先端を支える素材の巨人」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU