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住友ゴム工業5110

Sumitomo Rubber Industries,Ltd.

プライムUpdated 2026/03/22
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まずこの会社は何者?

事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ

ひとめ診断

業績
好調
営業益 前年比↑(FY2024/12は北米工場閉鎖に伴う構造改革関連損747億円を計上したため一時的に営業利益・純利益が大幅に落ち込んでいます)
配当
少なめ
1株 77円
安全性
普通
自己資本比率 49.0%
稼ぐ力
普通
ROE 7.2%
話題性
好評
ポジ 60%

この会社ってなに?

車のタイヤ「ダンロップ」「ファルケン」、ゴルフクラブやテニスラケットの「ダンロップ」ブランドなど、日常のドライブやスポーツシーンで製品に触れている方は多いはず。タイヤだけでなくAIを活用した車両故障予知サービスにも進出し、「安全で快適な移動」を技術で支えるグローバル企業です。

2025年12月期の売上収益は1兆2,071億円(前期比-0.4%)ながら、営業利益は826億円と前期比7.4倍の大幅増益を達成しました。前期に計上した北米構造改革関連損の反動に加え、全天候型タイヤ「シンクロウェザー」の販売好調やプレミアムタイヤ比率の向上が寄与。年間配当は77円と3期連続増配を実現し、2026年12月期は売上1兆3,200億円、営業利益1,000億円、配当84円(4期連続増配)を計画しています。長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」のもと、米AIベンチャーViaduct社の買収によるモビリティソリューション事業の拡大と、ダンロップブランドの欧米展開によるさらなる成長を目指しています。

ゴム製品プライム市場

注目ポイント

全天候型タイヤ「シンクロウェザー」の革新性

路面状況に応じてタイヤの性能が変化する世界初のアクティブトレッド技術を搭載。季節を問わず安全な走行を実現し、販売が急拡大しています。

ダンロップブランドで世界に再挑戦

グッドイヤーからダンロップ商標権(約826億円)を取得し、半世紀を経て欧米市場に自社ブランドで再参入。真のグローバルブランドへの挑戦が始まっています。

構造改革完了後の高い株主還元力

北米構造改革の痛みを乗り越え、配当利回り4%超と3期連続増配を実現。FCF創出力の回復とともに、さらなる増配余地が期待されます。

会社概要

業種
ゴム製品
決算期
12月
本社
兵庫県神戸市中央区脇浜町3-6-9
公式
www.srigroup.co.jp

サービスの実績は?

51%
プレミアムタイヤ比率
2026年計画
+5pt YoY
84
1株当たり配当金(予想)
2026年12月期
+7円 YoY
826億円
営業利益
2025年12月期実績
前期比7.4倍
150億円
Viaduct社買収額
AI故障予知サービス
2025年10月開始
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なぜ伸びるの?

売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く

事業ごとの売上・利益

タイヤ事業
1兆680億円88.5%)
スポーツ事業
810億円6.7%)
産業品他事業
580億円4.8%)
タイヤ事業1兆680億円
利益: 790億円利益率: 7.4%

ダンロップ・ファルケンブランドの乗用車用・トラック用タイヤ。全天候型タイヤ「シンクロウェザー」が好調

スポーツ事業810億円
利益: 45億円利益率: 5.6%

ダンロップブランドのゴルフ用品・テニス用品。クリーブランドゴルフ、スリクソンブランド

産業品他事業580億円
利益: △9億円利益率: -1.6%

OA用精密ゴム部品、制振ダンパー、人工芝等。構造改革による事業ポートフォリオ見直し中

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
7.2%
株主資本の利回り
ROA
3.6%
総資産の活用度
Op. Margin
7.5%
営業利益率
会計期ROEROA営業利益率
2021/12期5.9%2.7%-
2022/12期1.8%0.8%-
2023/12期6.3%3.0%-
2024/12期1.5%0.8%0.9%
2025/12期7.2%3.6%6.8%
2025/12期7.2%3.6%7.5%

2024/12期は北米構造改革関連損の影響でROE1.5%・営業利益率0.9%と大きく落ち込みましたが、2025/12期にはROE6.8%・営業利益率6.8%とV字回復を達成しました。中期計画では2027年にROE10%・事業利益率10%を目標としており、プレミアムタイヤ比率の向上とコスト構造改革によるさらなる収益性改善が期待されます。長期では2030-35年に事業利益率15%を掲げています。

儲かってるの?

順調に稼いでいます
会計期売上高営業利益当期純利益EPSYoY
2021/12期9,360億円295億円112.0円-
2022/12期1.1兆円94.2億円35.8円+17.4%
2023/12期1.2兆円370億円140.9円+7.2%
2024/12期1.2兆円112億円98.7億円37.5円+2.9%
2025/12期1.2兆円826億円504億円191.6円-0.4%

住友ゴム工業はダンロップブランドを中核とするタイヤ世界大手です。2024/12期は北米工場閉鎖に伴う構造改革関連損747億円を計上し、営業利益112億円・純利益99億円と大幅な減益となりました。しかし2025/12期は構造改革効果とプレミアムタイヤの販売拡大により営業利益826億円へV字回復。2026/12期は売上1兆3,200億円・営業利益1,000億円と過去最高益を目指す計画で、長期戦略「R.I.S.E. 2035」のもと成長ステージへの移行を進めています。

業績の推移

売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較(収益性)

ゴム製品の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
7.2%
業界平均
8.5%
営業利益率下回る
この会社
7.5%
業界平均
9.1%
自己資本比率下回る
この会社
49.0%
業界平均
59.2%
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将来どうなりそう?

公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く

会社の公式開示情報

役員報酬

3億8,200万円
取締役7名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
タイヤ事業1兆680億円790億円7.4%
スポーツ事業810億円45億円5.6%
産業品他事業580億円△9億円-1.6%

研究開発費

約410億円
売上比 3.4%
!
訴訟・係争
重要な訴訟案件として特段の開示はありません。

住友ゴム工業はタイヤ事業が売上の約88%を占める中核事業であり、ダンロップ・ファルケンブランドで国内外に展開しています。スポーツ事業はゴルフ・テニス用品で安定収益を確保。産業品事業は構造改革の対象となっています。主要リスクは原材料価格・為替変動・北米事業の回復ペースであり、全天候型タイヤ「シンクロウェザー」やAI故障予知サービスなどの技術革新で競争優位性の確立を目指しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
中期計画の主要目標を前倒し達成見込みも、北米構造改革の影響でFY2024は大幅未達

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

プレミアムタイヤ比率50%目標は2027年計画に対し前倒し達成の見通し。事業利益率・ROEは回復基調にあるものの、2027年改定目標の10%にはまだ距離があります。構造改革による一時費用を除けば着実に改善しています。
新中期計画 (2023-2027)
2023期〜2027期
事業利益率: 目標 10% やや遅れ (FY2025実績: 6.8%)
68%
ROE: 目標 10% やや遅れ (FY2025実績: 6.8%)
68%
ROIC: 目標 8% 順調
75%
プレミアムタイヤ比率: 目標 50% 前倒し達成 (2026年計画: 51%)
100%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上収益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025/12期1兆2,300億円1兆2,071億円-1.9%
2024/12期1兆2,000億円1兆2,119億円+1.0%
当期純利益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025/12期390億円504億円+29.2%
2024/12期300億円99億円99億円-67.1%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

新中期計画は2023年にスタートし、既存事業の選択と集中や成長の基盤づくりに取り組んでいます。2025年3月には長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を発表し、2027年度の目標値を事業利益率10%・ROE10%・ROIC8%に改定。プレミアムタイヤ比率50%は前倒し達成が見込まれ、次の成長ステージとして2030-35年に事業利益率15%を目指す野心的な長期ビジョンを掲げています。

どんな話題が多い?

決算・業績40%
構造改革・M&A25%
新製品・技術20%
株主還元15%

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
340
前月比 +8.2%
メディア数
96
日本経済新聞, 株探, 東洋経済オンライン, Yahoo!ファイナンス, 日刊工業新聞 ほか
業界内ランキング
上位 10%
ゴム製品業界 85社中 4位
報道のトーン
60%
好意的
28%
中立
12%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

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この会社のストーリー

創業から現在までの歩みと、代表者の姿

創業ストーリー

1909
ダンロップの国産化で創業

英国ダンロップ社の日本工場として神戸で操業開始。国産タイヤの製造に挑み、日本のモータリゼーションの礎を築きました。

1963
住友グループ入り

住友電気工業の資本参加により住友グループの一員に。安定した経営基盤を得て、事業拡大を加速させました。

1985
ゴルフ・テニス用品に参入

ダンロップブランドでスポーツ用品事業を本格展開。スリクソンやクリーブランドゴルフなど、世界的ブランドを育成しました。

1999
グッドイヤーとの提携

米グッドイヤー社とグローバルアライアンスを締結。欧米市場でのタイヤ販売を拡大し、世界的なプレゼンスを確立しました。

2015
グッドイヤーとの提携解消

グッドイヤーとの合弁を解消し、自主独立路線へ転換。ダンロップブランドの欧米展開を自社で推進する決断を下しました。

2024
北米構造改革の断行

不採算の北米工場を閉鎖し、747億円の構造改革費用を一括計上。痛みを伴う改革を完遂し、収益体質の強化を図りました。

2025
成長ステージへの移行

長期戦略「R.I.S.E. 2035」を発表。ダンロップ商標権の欧米取得、Viaduct社買収による AI事業参入で、モビリティソリューション企業への進化を加速しています。

出来事の年表

2026年2月本決算・増配

2025/12期本決算を発表。営業利益826億円と前期比7.4倍の大幅増益、純利益504億円と黒字回復を達成。年間配当77円(3期連続増配)を決定し、2026/12期は配当84円(4期連続増配)を計画しています。

2025年12月株価最高値

構造改革の進展と収益力回復が評価され、株式分割考慮後ベースで上場来高値を更新しました。「成長ステージへの移行」との市場評価が高まっています。

2025年8月米AI企業買収

米AIソリューション企業Viaduct社を約150億円で買収。タイヤセンシング技術とAIを融合した車両故障予知サービスのグローバル展開を加速しています。

2025年3月長期戦略発表

長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を発表。2027年度の中期計画目標値を改定し、事業利益率10%・ROE10%・ROIC8%を掲げました。2030-35年にはさらに事業利益率15%を目指します。

2024年11月北米構造改革

米ニューヨーク州のタイヤ製造子会社の解散を発表。構造改革関連損747億円を計上し、2024/12期の純利益は99億円に大幅減益となりましたが、不採算事業の整理により将来の収益基盤を強化しました。

社長プロフィール

山本悟
代表取締役社長
改革実行型
「タイヤの力を、もっと先へ。」構造改革を断行し、不採算事業の整理を完了した今、住友ゴム工業は成長ステージに入ります。全天候型タイヤ「シンクロウェザー」やAI故障予知技術など、革新的な技術で安全で快適なモビリティ社会の実現に貢献し、ダンロップブランドで世界に挑戦してまいります。
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安心して投資できる?

財務・透明性・株主構成・リスクを点検

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率49.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
Interest-bearing Debt
3,221億円
借金(有利子負債)
Net Assets
7,363億円
会社の純資産

総資産は1兆4,599億円、自己資本比率49.0%と安定した財務基盤を維持しています。BPSは2,724円と着実に増加しており、PBR0.76倍は純資産に対して割安な水準です。有利子負債は2,791億円ですが、D/Eレシオは改善傾向にあり、中期計画では0.6以下を目標に掲げています。構造改革による資産効率化を進めながら、成長投資とのバランスを図っています。 【2025/12期】総資産1.5兆円、純資産7363億円、自己資本比率49.0%、有利子負債3221億円。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
Operating CF
+1,504億円
本業で稼いだお金
Investing CF
-1,866億円
投資に使ったお金
Financing CF
+309億円
借入・返済など
Free CF
-361億円
手元に残ったお金
会計期営業CF投資CF財務CFFCF
2021/12期0円0円0円0円
2022/12期0円0円0円0円
2023/12期0円0円0円0円
2024/12期1,043億円647億円356億円397億円
2025/12期1,504億円1,866億円309億円361億円

2025/12期の営業CFは1,504億円と高水準を維持しましたが、Viaduct社買収(約150億円)等の積極的な投資により投資CFが-1,866億円に膨らみ、FCFは-361億円となりました。2023/12期にはFCF1,076億円を創出しており、構造改革と成長投資のフェーズが一巡すれば、安定したフリーキャッシュフロー創出力の回復が見込まれます。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 15名)
女性 3名(20.0% 男性 12
20%
80%
監査報酬
2億1,600万円
設備投資額
628.2億円
平均勤続年数(従業員)
14.4
臨時従業員数
3617

取締役15名中女性3名(20.0%)で、社外取締役比率は50%とガバナンス体制を整備しています。設備投資622億円はタイヤ生産設備の維持・更新と新技術開発に充てられています。監査報酬1億9,300万円、臨時従業員3,692人を含む体制で事業を運営しており、2026年には7年ぶりの社長交代も発表され、経営刷新を図っています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主57.4%
浮動株42.6%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関23.4%
事業法人等34%
外国法人等30.1%
個人その他9.2%
証券会社3.3%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。 主な安定株主は住友電気工業。

住友電気工業株式会社(75,879,000株)28.87%
日本マスタートラスト 信託銀行株式会社(信託口)(36,752,000株)13.98%
株式会社日本カストディ銀行 (信託口)(16,571,000株)6.3%
MSIP CLIENT SECURITIES     (常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 オペレーション本部)(7,329,000株)2.79%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)(6,694,000株)2.55%
JPモルガン証券株式会社(5,893,000株)2.24%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(5,191,000株)1.97%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)(4,132,000株)1.57%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT (常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)(3,145,000株)1.2%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(2,718,000株)1.03%

筆頭株主の住友電気工業(28.85%)が圧倒的な安定株主として経営基盤を支えています。信託銀行経由の機関投資家保有も厚く、NORTHERN TRUST系の海外投資家が複数ランクインしている点が特徴的です。英国のSilchester International Investorsが実質的な大株主として存在し、長期投資スタンスで知られる海外機関投資家からの支持を得ています。住友グループとしての信用力と安定した株主基盤が経営の安定性に寄与しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1原材料価格の変動リスク:天然ゴム・合成ゴム・カーボンブラック等の原材料価格が業績に大きく影響
2為替変動リスク:海外売上比率が高く、円高局面で連結業績が下押しされる
3北米事業リスク:構造改革後の北米タイヤ事業の収益回復が計画通り進まないリスク
4競争激化リスク:ブリヂストン、横浜ゴム等との国内競争に加え、アジア新興メーカーとの価格競争
5技術変革リスク:EV普及に伴うタイヤ特性の変化やセンシング技術・AI分野での競争激化
6地政学リスク:米中関係の緊張や原油価格高騰によるサプライチェーンへの影響

社員の給料はどのくらい?

平均年収
668万円
従業員数
37,671
平均年齢
40.2歳
平均年収従業員数前年比
当期668万円37,671-

連結従業員数は約3.8万人で、平均年収647万円はゴム製品業界では標準的な水準です。平均年齢40.8歳、平均勤続年数14.6年と高い定着率が特徴です。グローバルでは100カ国以上に拠点を持ち、ダンロップブランドのタイヤ製造販売からスポーツ用品まで幅広い事業を展開しています。

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株主リターン・投資成果

リターン・配当・市場データを確認

平均よりも稼げてる?

この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

5年間のTSR(株主総利回り)は151.5%とプラスリターンを達成していますが、同期間のTOPIXリターン(191.6%)を約40ポイント下回るアンダーパフォームとなっています。2024/12期の北米構造改革による一時的な業績悪化が株価の足かせとなりました。ただし構造改革完了後の2025/12期には大幅増益を達成しており、今後は成長ステージへの移行に伴う株価リターンの改善が期待されます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
77
方針: 安定配当を基本に業績連動型
1株配当配当性向
2016/12期5534.9%
2017/12期5530.5%
2018/12期5539.9%
2019/12期55119.8%
2020/12期3540.7%
2021/12期5549.1%
2022/12期3597.8%
2023/12期5841.2%
2024/12期58154.6%
2025/12期7740.2%
3期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は実施していません。

2025/12期の年間配当は77円(3期連続増配)で、配当利回りは現在株価ベースで4.08%と高水準です。2024/12期は北米構造改革で純利益が大幅減少しながらも配当58円を維持し、株主還元への姿勢を示しました。2026/12期は84円(4期連続増配)を計画しており、配当性向40%程度を目安に安定的な増配を目指しています。株主優待制度はありません。

もし5年前に投資していたら?

+
2021期初めに100万円を投資した場合
100万円が 151.5万円 になりました (51.5万円)
+51.5%
年度末時点評価額損益TSR
2021期69.0万円31.0万円-31.0%
2022期94.4万円5.6万円-5.6%
2023期95.5万円4.5万円-4.5%
2024期128.3万円28.3万円28.3%
2025期151.5万円51.5万円51.5%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残1,181,800株
売り残43,100株
信用倍率27.42倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2026年12月期 第1四半期決算発表2026年5月中旬
2026年12月期 第2四半期決算発表2026年8月上旬

PER9.8倍はタイヤセクター平均(10.8倍)を下回り、PBR0.76倍も業界平均(0.98倍)より割安な水準にあります。配当利回り4.08%はセクター平均を上回る高配当であり、信用倍率27.42倍と買い残が積み上がっている状況は、構造改革後の業績回復に対する投資家の期待を反映しています。

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
2021/12期448億円153億円34.2%
2022/12期225億円131億円58.2%
2023/12期627億円257億円41.0%
2024/12期163億円63.9億円39.3%
2025/12期778億円274億円35.2%

タイヤ事業を中心にグローバルに事業展開しており、各国の法人税法に基づき適正に納税を行っています。2024/12期は北米構造改革関連損の影響で実効税率が大きく変動しましたが、通常時は30%前後で推移します。2026年12月期予想では営業利益1,000億円に対し、法人税等負担は適正水準を見込んでいます。

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住友ゴム工業 まとめ

業績
好調
営業益 前年比↑(FY2024/12は北米工場閉鎖に伴う構造改革関連損747億円を計上したため一時的に営業利益・純利益が大幅に落ち込んでいます)
配当
少なめ
1株 77円
安全性
普通
自己資本比率 49.0%
稼ぐ力
普通
ROE 7.2%
話題性
好評
ポジ 60%

ダンロップブランドを擁するタイヤ世界大手が構造改革を経て成長ステージへ、3期連続増配で還元強化

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

DISCLAIMER

本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU