5108プライム

ブリヂストン

BRIDGESTONE CORPORATION

最終更新日: 2026年4月30日

ROE8.0%
BPS-円
自己資本比率65.2%
FY2025/3 有報データ

創業家の意志を継ぎ、世界の道を支えるタイヤ王者が次の100年へ!

最高の品質で社会に貢献

この会社ってなに?

クルマに乗る人なら必ずお世話になるタイヤ。ブリヂストンは乗用車用タイヤだけでなく、トラック・バス用、航空機用、鉱山用の超大型タイヤまで幅広く手がけ、世界150カ国以上で事業を展開しています。自転車用タイヤや免震ゴムなど、身近な製品も多数あります。

ブリヂストンは、世界最大級のタイヤメーカーです。2025年12月期は売上収益4兆4,295億円、調整後営業利益4,937億円(前期比2%増)と増益を達成しました。高付加価値のプレミアムタイヤや鉱山用超大型タイヤの販売が好調で、事業再編・コストダウンによる体質強化も進んでいます。2024-2026年の中期事業計画では、ROIC10%・ROE11%を目標に掲げ、プレミアムタイヤ事業を中核に据えた「稼ぐ力」の強化と、年間125円以上(分割後)の配当方針による安定還元を推進。2026年1月に森田泰博新Global CEOが就任し、2031年の創立100周年に向けた新体制がスタートしました。

ゴム製品プライム市場

会社概要

業種
ゴム製品
決算期
12月
本社
東京都中央区京橋三丁目1番1号
公式
www.bridgestone.co.jp

社長プロフィール

森田 泰博
森田 泰博
代表執行役 Global CEO
現場派リーダー
ブリヂストンのDNAである『現場力』を活かし、プレミアムタイヤとソリューション事業で世界No.1の地位を確立します。2031年の創立100周年に向けて、品質で社会に貢献し続ける企業であり続けます。

この会社のストーリー

1931
創業

石橋正二郎が福岡県久留米市でブリヂストンを創業。「日本人の足元を日本のタイヤで支える」という志でスタートしました。

1988
ファイアストン買収

米国のタイヤメーカー・ファイアストンを買収し、一気に世界トップクラスのタイヤメーカーへ飛躍しました。

2001
リコール問題

米国でファイアストンタイヤの大規模リコール問題が発生。品質管理体制の抜本的な見直しに取り組む転機となりました。

2012
中期経営計画始動

「真のグローバル企業」を目指す中期経営計画を策定。グローバル経営体制の構築と収益力強化に本格着手しました。

2020
事業ポートフォリオ再構築

防振ゴム事業・化成品事業を相次いで譲渡し、プレミアムタイヤとソリューションに経営資源を集中する方針を明確化しました。

2026
新CEO・新時代

森田泰博新Global CEOが就任し、株式分割も実施。2031年の創立100周年に向け、稼ぐ力と還元の両立で新たな成長ステージへ。

2050
カーボンニュートラルへ

2050年のカーボンニュートラル実現と、サステナブルなモビリティ社会の構築を目指し、技術革新を続けます。

注目ポイント

世界首位級のタイヤメーカー

乗用車から鉱山用超大型タイヤまで、150カ国以上で事業を展開する世界最大級のタイヤメーカーです。プレミアムタイヤ戦略で高付加価値領域のシェア拡大を推進しています。

5期連続増配と安定還元

FY2021/12以降5期連続で増配を実現。中計では年間125円以上(分割後)の配当を約束し、配当性向40〜50%台の安定した株主還元を継続しています。

創業家DNAが支える経営の安定性

創業者・石橋正二郎氏の理念「最高の品質で社会に貢献」は今も企業文化の根幹。石橋財団を中心とした創業家の長期安定保有が経営の安定性を下支えしています。

サービスの実績は?

150カ国以上
グローバル展開
世界最大級のタイヤメーカー
125円以上
年間配当(下限)
中計目標(分割後ベース)
5期連続増配
10%
ROIC目標
中期事業計画 2026年
資本効率改善

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 230円
安全性
安定
自己資本比率 65.2%
稼ぐ力
普通
ROE 8.0%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
230
方針: 安定的な増配(中計目標: 1株当たり年間125円以上)
1株配当配当性向
FY2016/314041.3%
FY2017/315039.9%
FY2018/316041.2%
FY2019/316039.5%
FY2020/3110-
FY2021/317030.4%
FY2022/317540.5%
FY2023/320041.3%
FY2024/321050.5%
FY2025/323093.5%
5期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度はありません

FY2020/12に一度配当を据え置きましたが、FY2021/12以降は5期連続増配を達成。配当額は5年間で約1.4倍に増加しました(分割後ベース: 85円→115円)。中期事業計画では年間最低125円(分割後)の配当を約束しており、FY2026/12はさらに増額の125円を予想。配当性向は40〜50%台で推移し、安定した株主還元を継続しています。すべて2026年1月実施の1:2株式分割後の値です。

同業比較(収益性)

ゴム製品の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
8.0%
業界平均
8.4%
営業利益率上回る
この会社
10.0%
業界平均
8.8%
自己資本比率上回る
この会社
65.2%
業界平均
57.4%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/33.2兆円
FY2023/34.1兆円
FY2024/34.3兆円
FY2025/34.4兆円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/34,818億円
FY2025/34,433億円

FY2022/12は円安効果で売上高4.1兆円に急伸。FY2025/12は売上高横ばいながら、プレミアムタイヤの販売好調と事業再編効果で純利益は15%増の3,273億円と大幅増益を達成しました。IFRS営業利益(3,812億円)には事業再構築費用が含まれており、経営指標としては調整後営業利益4,937億円(前期比2%増)が実態に近い数値です。FY2026/12は売上収益4.5兆円、純利益3,400億円を予想。EPS・配当はすべて2026年1月実施の1:2株式分割後の値です。

事業ごとの売上・利益

タイヤ事業(米州)
1兆8,000億円40.6%)
タイヤ事業(日本)
8,500億円19.2%)
タイヤ事業(欧州・中東・アフリカ)
8,000億円18.1%)
タイヤ事業(中国・アジア大洋州)
6,500億円14.7%)
多角化事業
3,300億円7.4%)
タイヤ事業(米州)1兆8,000億円
利益: 2,200億円利益率: 12.2%

北米・南米のタイヤ製造販売。プレミアムタイヤ・トラックバス用が好調。売上の約4割を占める最大セグメント

タイヤ事業(日本)8,500億円
利益: 750億円利益率: 8.8%

国内のタイヤ製造販売。鉱山用超大型タイヤの好調が支え。化工品・スポーツ・サイクル事業も含む

タイヤ事業(欧州・中東・アフリカ)8,000億円
利益: 800億円利益率: 10.0%

欧州を中心にプレミアム乗用車タイヤを展開。高インチタイヤの販売比率向上で収益性改善

タイヤ事業(中国・アジア大洋州)6,500億円
利益: 550億円利益率: 8.5%

中国・東南アジア・豪州のタイヤ製造販売。成長市場として拡大中

多角化事業3,300億円
利益: 100億円利益率: 3.0%

免震ゴム・産業資材・スポーツ用品等。再構築を加速し、収益性改善が課題

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
8.0%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
5.0%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
10.0%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/3-0.1%-0.6%-
FY2022/316.5%8.6%-
FY2023/310.7%6.1%-
FY2024/310.5%6.1%11.2%
FY2025/38.0%5.0%10.0%

ROEはFY2021/12の14.7%をピークに低下傾向ですが、中計ではROE11%・ROIC10%を目標に改善を目指しています。IFRS営業利益率8.6%(FY2025/12)には事業再構築費用が含まれており、調整後営業利益率は11.1%と2桁台を維持。プレミアムタイヤへのシフトで利益率の底上げを図っています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率65.2%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
141億円
会社の純資産
3.7兆円

総資産5.7兆円、自己資本比率63.7%と極めて安定した財務基盤を持っています。有利子負債は約2,241億円と総資産に対し僅少で、実質的にほぼ無借金経営に近い状態です。BPS2,869円に対し株価3,337円でPBR約1.16倍。BPS・EPSは2026年1月実施の1:2株式分割後ベースです。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+5,488億円
営業CF
投資に使ったお金
-2,551億円
投資CF
借入・返済など
-3,433億円
財務CF
手元に残ったお金
+2,938億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/34,839億円-1,578億円611億円3,262億円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/36,614億円-2,977億円-1,837億円3,637億円
FY2025/35,488億円-2,551億円-3,433億円2,938億円

FY2025/12は営業CF6,604億円と安定したキャッシュ創出力を維持し、FCFは4,355億円を確保。財務CFのマイナス4,299億円は主に配当金支払と自己株式取得によるもので、積極的な株主還元姿勢を反映しています。FY2021/12の投資CFプラスは事業売却(防振ゴム事業・化成品事業の譲渡等)の影響です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1原材料価格の変動リスク:天然ゴム・合成ゴム・カーボンブラック・スチールコード等の原材料価格は国際市況に左右され、急騰した場合に製品価格への転嫁が遅れるリスクがあります
2為替変動リスク:売上収益の約8割が海外で、米ドル・ユーロ・新興国通貨など多通貨のエクスポージャーを持ちます。円高局面では海外利益の目減りが業績に影響します
3通商政策・関税リスク:米国の追加関税(2025年時点で直接影響250〜450億円と試算)やEUの炭素国境調整メカニズムなど、各国の通商政策変更が収益に影響する可能性があります
4自動車産業の構造変化リスク:EV化の進展、MaaS・自動運転の普及により、タイヤの需要構造や交換頻度が変化する可能性があります。EVはタイヤ摩耗が早い一方、走行距離単価の変化に対応が必要です
5事業再編・減損リスク:グローバルでの事業ポートフォリオ再構築に伴い、不採算事業の譲渡や工場閉鎖に関する一時費用が発生する可能性があります
6気候変動・サステナビリティリスク:天然ゴム調達のサプライチェーンにおける森林破壊や人権問題、カーボンニュートラル実現に向けた設備投資の増大がリスク要因です

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3274億円507億円185.0%
FY2022/33,776億円0円0.0%
FY2023/34,235億円1,232億円29.1%
FY2024/34,442億円1,128億円25.4%
FY2025/34,214億円1,364億円32.4%

FY2025/12のIFRS営業利益3,812億円から純利益3,273億円への差額は、持分法投資損益や税金費用、為替差損益等によるものです。実効税率は海外子会社の税制優遇やグループ内取引の影響で年度により変動します。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
755万円
従業員数
121,464
平均年齢
41.9歳
平均年収従業員数前年比
当期755万円121,464-

単体の平均年収は755万円で、製造業としては高水準の給与体系を維持しています。単体従業員数は約1.4万人で微増傾向。連結では約12.1万人のグローバル従業員を抱え、世界150カ国以上で事業展開しています。平均年齢41.9歳、平均勤続年数15.5年と高い定着率が特徴で、長期的な人材育成と技術蓄積の基盤となっています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主45.4%
浮動株54.6%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関27.9%
事業法人等14.4%
外国法人等28.4%
個人その他21.6%
証券会社7.7%

創業家・石橋家の関連保有(石橋財団11.2%、石橋寬3.1%、永坂産業2.4%等)が安定株主の中核。金融機関・事業法人を合わせた安定保有は約45%で、外国人投資家28%が流動性を提供しています。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(99,320,000株)14.5%
公益財団法人石橋財団(76,693,000株)11.2%
株式会社日本カストディ銀行 (信託口)(38,558,000株)5.63%
石橋 寬(21,000,000株)3.07%
株式会社永坂産業(16,325,000株)2.38%
SMBC日興証券株式会社(14,471,000株)2.11%
日本生命保険相互会社(13,218,000株)1.93%
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(13,138,000株)1.92%
バークレイズ証券株式会社 BNYM (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(11,000,000株)1.61%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(10,215,000株)1.49%

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行(14.5%)で、年金・投資信託の間接保有が中心です。第2位の公益財団法人石橋財団(11.2%)は創業者・石橋正二郎氏ゆかりの財団で、長期安定株主の中核。石橋寬氏(3.1%)も創業家の一員で安定保有、永坂産業(2.4%)も石橋家関連企業です。外国人投資家が28.4%を占めるグローバルな株主構成で、米State Street銀行やバークレイズなど海外カストディアンも上位に名を連ねます。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億2,100万円
取締役4名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
タイヤ事業(米州)1兆8,000億円2,200億円12.2%
タイヤ事業(日本)8,500億円750億円8.8%
タイヤ事業(欧州・中東・アフリカ)8,000億円800億円10.0%
タイヤ事業(中国・アジア大洋州)6,500億円550億円8.5%
多角化事業3,300億円100億円3.0%

売上収益の約8割が海外、かつ4割が米州を占めるグローバル企業です。プレミアムタイヤ事業が収益の柱で、特に米州セグメントの利益貢献が大きい構造です。多角化事業は利益率が低く再構築を進めていますが、防振ゴム事業や化成品事業の譲渡を完了し、ポートフォリオのスリム化が進んでいます。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 17名)
女性 3名(17.6% 男性 14
18%
82%
監査報酬
4億2,000万円
連結子会社数
400
設備投資額
3898.0億円
平均勤続年数(従業員)
15.5

取締役17名中女性3名(17.6%)、社外取締役8名(66%)とグローバル基準のガバナンス体制を構築しています。社外取締役比率の高さは業界トップクラスであり、監査報酬4億2,000万円の規模からも透明性重視の姿勢が窺えます。設備投資は3,898億円と大規模で、世界的な生産拠点網の維持・更新に充てられています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
利益率目標にはまだ距離があるが、事業再編とプレミアム化は着実に進展

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中計最終年(FY2026)に向け、米国関税影響や世界景気の不透明感の中でも増益基調を維持。中計目標の達成にはFY2026の大幅な改善が必要で、新CEO体制での加速が鍵
中期事業計画(2024-2026)
FY2024〜FY2026
売上収益: 目標 4兆8,000億円 順調 (4兆4,295億円(FY2025))
92%
調整後営業利益: 目標 6,400億円 順調 (4,937億円(FY2025))
77%
調整後営業利益率: 目標 13% 順調 (11.1%(FY2025))
85%
ROIC: 目標 10% 順調 (8%(推定))
80%
ROE: 目標 11% 順調 (8.8%(FY2025))
80%
1株当たり配当金: 目標 125円以上(分割後) 順調 (115円(FY2025))
92%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上収益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20244兆3,000億円4兆4,301億円+3.0%
FY20254兆3,300億円4兆4,295億円+2.3%
調整後営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20245,200億円4,834億円-7.0%
FY20255,050億円4,937億円-2.2%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

中期事業計画(2024-2026)はプレミアムタイヤ事業を中核に据え、ROIC10%・ROE11%の達成を目指しています。FY2025時点では売上・利益とも最終年目標に対し8〜9割の進捗。特に調整後営業利益率13%は現状11.1%からの約2ポイント改善が必要で、事業再構築の効果本格化と為替・関税環境の改善がカギです。予想精度は売上高は上振れ傾向、利益はやや下振れ傾向にあります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

5年間のTSR(株主総利回り)は152.5%と投資元本を1.5倍にしていますが、TOPIXの182.5%を約30ポイント下回りました。FY2024までは概ねTOPIX並みでしたが、FY2025にTOPIXが急伸した一方でブリヂストンは伸び悩んだ形です。配当再投資込みのリターンは安定していますが、直近のグロース株主導の相場では出遅れ感があります。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+52.5%
100万円 →152.5万円
52.5万円
年度末時点評価額損益TSR
FY202185.8万円-14.2万円-14.2%
FY2022128.5万円+28.5万円28.5%
FY2023126.4万円+26.4万円26.4%
FY2024159.6万円+59.6万円59.6%
FY2025152.5万円+52.5万円52.5%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残2,407,700株
売り残425,400株
信用倍率5.66倍
2026/4/3時点
今後の予定
FY2026/12 第1四半期決算2026年5月中旬
FY2026/12 中間決算2026年8月頃

PER12.3倍は業界平均よりやや高い水準で、プレミアムタイヤ戦略への期待がPERプレミアムとして織り込まれています。信用買残は240万株と個人投資家の関心が高い銘柄です。1:2株式分割(2026年1月)後に投資単位が半減し、信用取引の増加につながっています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
95
前月比 +8.5%
メディア数
38
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, ロイター, Car Watch
業界内ランキング
上位 5%
ゴム製品業 15社中 1位
報道のトーン
45%
好意的
40%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績30%
株価・市況20%
経営体制20%
株式分割・還元15%
事業再編15%

最近の出来事

2026年2月好決算

FY2025/12通期決算を発表。調整後営業利益は4,937億円(前期比2%増)、純利益は3,273億円(同15%増)と増益を達成

2026年1月新体制始動

森田泰博氏が新Global CEOに就任。同時に1:2の株式分割が効力発生し、投資単位が半減。タイヤ補強部材2社のベルギーBekaert社への譲渡も完了

2025年11月株式分割

1株を2株に株式分割することを発表(効力発生日: 2026年1月1日)。投資家層拡大を狙い、自己株式5,000万株の消却もセットで実施

2025年10月CEO交代

石橋秀一Global CEOの退任と森田泰博副社長のCEO就任を発表。6年ぶりのトップ交代で経営を20歳若返り

2025年8月中間決算

FY2025/12上期は調整後営業利益約2,350億円、利益率11.1%を確保。米国関税影響への対応と事業構造改善を推進

最新ニュース

ポジティブ
1株を2株に株式分割を発表、投資家層拡大と自己株消却も実施
11/12 · 日本経済新聞

ブリヂストン まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 230円
安全性
安定
自己資本比率 65.2%
稼ぐ力
普通
ROE 8.0%
話題性
普通
ポジティブ 45%

世界首位級のタイヤメーカーが、プレミアム戦略と5期連続増配で「稼ぐ力」と株主還元の両立に挑む

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/30 / データ提供: OSHIKABU