Toyo Tire Corporation
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたの街で見かけるSUVやピックアップトラックのタイヤ、実はTOYO TIRE製かもしれません。「OPEN COUNTRY」ブランドは北米のアウトドア愛好家から圧倒的な支持を集め、オフロードからハイウェイまで幅広い場面で活躍しています。日本発のタイヤメーカーとして、北米で「カッコいいタイヤ」のポジションを確立した個性派企業です。
TOYO TIREは北米市場を主戦場とするプレミアムSUV・ライトトラック用タイヤに強みを持つ独立系タイヤメーカーです。2024/12期期（移行期9カ月）は売上高4,462億円、営業利益率16%超と高い収益性を維持し、2025/12期期は初の通年12月決算として売上6,200億円・営業利益940億円を計画しています。配当は5期連続増配を達成し、筆頭株主の三菱商事（20%保有）との連携による海外販売網の強化と、自己資本比率69%の堅固な財務基盤が同社の成長を支えています。
北米SUV・ライトトラック市場でのプレミアムポジションにより、大手タイヤメーカーを凌ぐ利益率を実現しています。
北米のアウトドア愛好家から絶大な支持を受けるOPEN COUNTRYは、SNSでも「カッコいいタイヤ」として拡散される唯一無二のブランドです。
自己資本比率69%の盤石な財務を背景に、配当性向30%以上を目安とした累進配当を推進。6期連続増配も視野に入っています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
OPEN COUNTRYブランドを中心としたSUV・ライトトラック用プレミアムタイヤの製造販売
国内向け乗用車・商用車タイヤの製造販売、TRANPATHブランド
欧州・アジア・中東向けタイヤの製造販売、NITTOブランド含む
防振ゴム・断熱材・ウレタン製品等の自動車用ゴム部品
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 14.8% | 7.8% | - |
| 2022/12期 | 16.0% | 8.5% | - |
| 2023/12期 | 20.2% | 11.6% | - |
| 2024/12期 | 17.2% | 10.9% | 16.6% |
| 2025/12期 | 12.8% | 8.6% | 16.4% |
| 2025/12期 | 12.8% | 8.6% | 16.4% |
TOYO TIREの最大の特徴は業界トップクラスの営業利益率です。2024/12期期に16.6%、2025/12期期も16.4%と高水準を維持しています。これは北米市場でのプレミアムSUV・ライトトラック用タイヤの高い価格競争力と、効率的な生産体制によるものです。ROEは2023/12期期の18.3%をピークに低下傾向ですが、自己資本比率69%という厚い財務基盤が分母を押し上げている構造的な要因があります。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 3,936億円 | — | 414億円 | 268.6円 | - |
| 2022/12期 | 4,972億円 | — | 480億円 | 311.5円 | +26.3% |
| 2023/12期 | 5,528億円 | — | 723億円 | 469.4円 | +11.2% |
| 2024/12期 | 5,654億円 | 940億円 | 748億円 | 485.9円 | +2.3% |
| 2025/12期 | 5,949億円 | 974億円 | 636億円 | 413.1円 | +5.2% |
TOYO TIREは北米SUV・ライトトラック向けプレミアムタイヤ「OPEN COUNTRY」を成長ドライバーとし、売上高は着実に拡大しています。2024/12期期には営業利益率16.6%と過去最高益を記録。2025/12期期は売上5,949億円・営業利益973億円と高水準を維持しましたが、純利益は減少しました。2026/12期期は売上6,200億円を計画する一方、原材料高と関税リスクを織り込み営業利益は940億円とやや保守的な予想です。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
ゴム製品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| タイヤ事業（北米） | 3,200億円 | 560億円 | 17.5% |
| タイヤ事業（日本） | 1,100億円 | 120億円 | 10.9% |
| タイヤ事業（その他海外） | 1,350億円 | 210億円 | 15.6% |
| 自動車部品事業 | 300億円 | 83億円 | 27.7% |
TOYO TIREの収益の柱は北米タイヤ事業で、売上全体の約54%を占めます。OPEN COUNTRYブランドのSUV・ライトトラック向けタイヤは営業利益率17.5%と高い収益性を誇り、同社の稼ぎ頭です。自動車部品事業は売上規模は小さいものの利益率27.7%と非常に高収益。主要リスクは原材料価格・為替変動・米国関税政策であり、特にトランプ政権下での関税強化は北米依存度の高い同社にとって注視すべきリスクです。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/12期 | 5,900億円 | — | 5,949億円 | +0.8% |
| 2024/12期 | 5,600億円 | — | 5,654億円 | +1.0% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/12期 | 1,000億円 | — | 973億円 | -2.7% |
| 2024/12期 | 900億円 | — | 940億円 | +4.4% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
TOYO TIREは中期経営計画において、北米を中心としたプレミアムタイヤ事業の拡大と高収益体質の維持を掲げています。営業利益率16%以上の目標は既に達成済みで、売上高も計画線上で推移しています。ROEは自己資本比率69%という厚い財務基盤が分母を押し上げており、株主還元の拡充（配当性向30%超）を通じた改善が期待されます。予想精度の高さは経営陣の見通しの確かさを示しており、投資家からの信頼につながっています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
兵庫県伊丹市で創業。日本のモータリゼーションの黎明期にタイヤ製造を開始しました。
米国にTOYO TIRE U.S.A. Corp.を設立。後の北米主力市場の礎を築きました。
北米のSUV・ピックアップトラック市場でOPEN COUNTRYブランドが爆発的な人気を獲得し、プレミアムタイヤメーカーとしての地位を確立しました。
建築用免震ゴムの性能データ改ざん問題が発覚。経営体制の刷新とガバナンス強化を断行し、信頼回復に取り組みました。
「東洋ゴム工業」から「TOYO TIRE」へ社名変更。タイヤ事業への集中と国際ブランドとしてのアイデンティティを明確にしました。
営業利益率16.6%で過去最高益を達成。同時に決算期を12月に変更し、グローバル経営の効率化を推進しています。
2025/12期本決算を発表。売上高5,949億円、営業利益973億円と高水準の収益性を維持。年間配当130円（5期連続増配）を決定し、2026/12期は配当140円を計画しています。
2025/12期上期決算を発表。北米向けSUV・ライトトラック用タイヤの販売好調により、営業利益率16%台を維持。通期計画に対して順調な進捗を示しました。
決算期を3月から12月に変更。2024/12期は移行期（9カ月）決算となりました。グローバル経営のスピード向上とタイヤ業界の季節性に合わせた意思決定を目的としています。
2024/03期期の本決算を発表。営業利益939億円（営業利益率16.6%）と過去最高益を更新。北米OPEN COUNTRYブランドの高付加価値戦略が結実しました。
「技術のTOYO」から「ブランドのTOYO」へ。OPEN COUNTRYブランドを核に、北米SUV・ライトトラック市場でのプレミアムポジションを確立してきました。これからもお客様の期待を超えるタイヤを提供し、持続的な成長と株主価値の向上を両立させてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は52.7%から69.4%へと年々改善しており、ゴム製品業界の中でもトップクラスの財務健全性を誇ります。BPS（1株当たり純資産）も1,819円から3,394円へと約1.9倍に成長。2024/12期期以降は有利子負債が計上されていますが、これは北米での設備投資や成長投資を目的としたものであり、自己資本の厚さを考慮すると健全な水準です。PBR 1.08倍はBPSに対してほぼ解散価値に近い評価です。 【2025/12期】総資産7532億円、純資産5227億円、自己資本比率57.1%、有利子負債697億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 345億円 | 375億円 | 117億円 | 30.7億円 |
| 2022/12期 | 152億円 | 167億円 | 162億円 | 15.4億円 |
| 2023/12期 | 865億円 | 147億円 | 629億円 | 718億円 |
| 2024/12期 | 671億円 | 152億円 | 231億円 | 518億円 |
| 2025/12期 | 931億円 | 231億円 | 438億円 | 700億円 |
営業キャッシュフローは直近3期で670億〜930億円と安定的に創出されています。2025/12期期のFCF（フリーキャッシュフロー）は700億円と潤沢で、設備投資と株主還元を十分にカバーできる水準です。初期の2021期-22/12期はFCFがマイナスでしたが、北米タイヤ事業の収益力向上に伴い大幅に改善しました。財務CFのマイナスは自社株買いや借入返済を反映しており、株主還元に積極的な姿勢が読み取れます。
取締役13名中女性1名（7.6%）とガバナンス面では改善の余地があります。連結子会社37社でグローバルに事業を展開しており、設備投資256億円は北米を中心とした生産能力の増強に充てられています。平均勤続年数15.1年と高い定着率を維持しており、タイヤ製造のノウハウ蓄積に寄与しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 688万円 | 9,941人 | - |
単体の平均年収は661万円で、ゴム製品業界の中では標準的な水準です。単体従業員数は約1万人で、連結では約1.2万人のグローバル体制を構築しています。平均年齢40.6歳、平均勤続年数15.1年と定着率が高く、タイヤ製造に必要な技術・ノウハウの蓄積基盤となっています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
5年間のTSR（株主総利回り）は182.0%とTOPIXリターン（182.5%）とほぼ同水準のインラインパフォーマンスを記録しています。2023期にはTOPIXを下回る局面がありましたが、2024期以降の北米タイヤ事業の好調と増配により急速にキャッチアップしました。配当利回り3.54%のインカムリターンを含めた総合リターンとして、市場平均並みのパフォーマンスを実現しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/12期 | 45円 | - |
| 2017/12期 | 45円 | 36.9% |
| 2018/12期 | 45円 | 54.1% |
| 2019/12期 | 45円 | 27.9% |
| 2020/12期 | 45円 | 59.3% |
| 2021/12期 | 76円 | 28.3% |
| 2022/12期 | 80円 | 25.7% |
| 2023/12期 | 100円 | 21.3% |
| 2024/12期 | 120円 | 24.7% |
| 2025/12期 | 130円 | 31.5% |
株主優待制度なし
TOYO TIREは5期連続増配を達成しており、配当性向30%以上を目安とした累進配当方針を掲げています。2025/12期期の年間配当は130円（利回り3.54%）、2026/12期期は140円への増配を予想しており、6期連続増配が視野に入っています。自己資本比率69%の厚い財務基盤を背景に、安定した株主還元の継続が期待されます。株主優待制度は設けていません。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 102.4万円 | 2.4万円 | 2.4% |
| 2022期 | 121.6万円 | 21.6万円 | 21.6% |
| 2023期 | 107.8万円 | 7.8万円 | 7.8% |
| 2024期 | 169.0万円 | 69.0万円 | 69.0% |
| 2025期 | 182.0万円 | 82.0万円 | 82.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
ゴム製品セクターにおいて、TOYO TIREはPER 10.5倍とセクター平均（8.5倍）をやや上回る水準ですが、営業利益率16%超という業界トップクラスの収益性を考慮すれば割安感があります。PBR 1.08倍は解散価値に近い水準であり、配当利回り3.54%はセクター平均並み。時価総額5,657億円は業界4位ながら、利益率では首位級のポジションです。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/12期 | 559億円 | 146億円 | 26.0% |
| 2022/12期 | 510億円 | 30.8億円 | 6.0% |
| 2023/12期 | 860億円 | 138億円 | 16.0% |
| 2024/12期 | 1,021億円 | 273億円 | 26.7% |
| 2025/12期 | 1,013億円 | 377億円 | 37.2% |
実効税率は年度によって変動が大きく、2022/12期期の6.0%は繰延税金資産の取崩し等による一時的な低税率です。2025/12期期は37.2%と標準的な水準に近づき、2026/12期期は42.6%とやや高めの想定。海外子会社の利益送金や移転価格税制への対応を含め、グローバルな税務戦略を展開しています。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU