4911プライム

資生堂

Shiseido Company, Limited

最終更新日: 2026年3月22日

ROE-6.6%
BPS959.0円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

152年の歴史を持つ日本発のグローバル化粧品メーカー。構造改革を経て、美の力で世界に挑む

2030年に向けて「Personal Beauty Wellness Company」へと進化し、一人ひとりの美と健康に寄り添う企業になること。

この会社ってなに?

資生堂は「SHISEIDO」「クレ・ド・ポー ボーテ」「エリクシール」「マキアージュ」など、百貨店やドラッグストアで目にする化粧品を幅広く手がけている会社です。スキンケアからメイクアップ、フレグランスまで、あなたの日常の美容を支えるブランドを世界約120の国と地域に届けています。

2025年12月期は売上高9,700億円(前期比-2.1%)、営業損失288億円と2期連続の営業赤字に沈みました。中国・トラベルリテール事業の低迷と米州事業の減損損失が主因です。しかし構造改革「アクションプラン2025-2026」を策定し、1,500人規模の早期退職やブランドポートフォリオの絞り込みを断行。2026年12月期は売上高9,900億円、営業利益590億円と3期ぶりの黒字転換を計画しています。2030年に向けてはコア営業利益率10%以上、ROIC10%以上、ROE12%以上を掲げており、日本・欧州事業を収益基盤に中長期の回復シナリオを描いています。

化学プライム市場

会社概要

業種
化学
決算期
12月
本社
東京都中央区銀座7-5-5
公式
corp.shiseido.com

社長プロフィール

藤原 憲太郎
代表執行役社長 COO
改革者
資生堂は「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD」をミッションに掲げ、美の力を通じて人々が幸福を実感できるサステナブルな社会の実現を目指しています。厳しい事業環境の中でも構造改革を断行し、収益構造の転換と成長基盤の再構築に全力で取り組んでいます。

この会社のストーリー

1872
東京・銀座で創業

福原有信が東京・銀座に日本初の民間洋風調剤薬局「資生堂」を開業。「万物資生」の理念を掲げてスタート。

1949
東京証券取引所に上場

東京証券取引所市場第一部に上場を果たし、日本を代表する化粧品メーカーとしての基盤を確立。

2014
魚谷雅彦氏がCEO就任

外部からプロ経営者を招聘し、グローバル経営への大転換を図る。ブランド改革と海外展開を加速。

2018
株価が上場来高値9,250円を記録

中国インバウンド需要の追い風を受け、過去最高の業績と株価を達成。時価総額3.7兆円に到達。

2021
パーソナルケア事業を売却

「TSUBAKI」「uno」などを展開するパーソナルケア事業をCVCキャピタルに売却し、プレステージ領域に集中。

2024
1,500人規模の早期退職を実施

中国市場の減速を受け、日本事業で大規模な構造改革を断行。コスト構造の抜本的見直しに着手。

2026
3期ぶりの黒字転換を目指す

「アクションプラン2025-2026」のもと、コア営業利益率7%の達成と持続的な収益成長への回帰を計画。

注目ポイント

世界約120の国・地域に展開するグローバルブランド力

「SHISEIDO」「クレ・ド・ポー ボーテ」「NARS」など世界的に認知されたブランドポートフォリオを保有し、グローバル化粧品市場での存在感は圧倒的です。

構造改革の断行と収益構造の転換

1,500人規模の早期退職、ブランドポートフォリオの絞り込み、コスト削減など痛みを伴う改革を進め、筋肉質な経営体質への転換を目指しています。

152年の歴史に裏打ちされた研究開発力

売上高の3.6%を研究開発に投資し、皮膚科学・バイオテクノロジー領域での技術優位性を維持。美容医療との融合など次世代領域への展開も視野に入れています。

サービスの実績は?

27,908
連結従業員数
2025年12月末時点
減少傾向
120+国・地域
展開国数
グローバル化粧品事業
安定
590億円
営業利益(今期計画)
FY2026/12 会社予想
黒字転換
7%
コア営業利益率目標
2026年度目標
改善中

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓(中国市場の減速と米州事業の減損損失により2期連続赤字)
配当
少なめ
1株 40円(赤字下でも年40円の配当を維持(2026年12月期予想は60円に増配))
安全性
注意
自己資本比率 0.0%(自己資本比率47%台を維持し、財務基盤は健全)
稼ぐ力
低い
ROE -6.6%
話題性
普通
ポジティブ 35%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
40
方針: 安定配当を基本方針としつつ、業績に応じた配当を実施
1株配当配当性向
FY2016/32024.9%
FY2017/327.548.3%
FY2018/34529.3%
FY2019/36032.6%
FY2020/3400.2%
FY2021/35047.1%
FY2022/3100116.8%
FY2023/360110.2%
FY2024/3400.2%
FY2025/3400.2%
1期連続増配
株主優待
あり
自社ECサイトで利用可能なポイント(1,500ポイント〜12,000ポイント)
必要株数100株以上(約30万円)
金額相当約1,500円相当〜
権利確定月12月
長期特典1年超の継続保有が必須条件

赤字決算が続く中でも年40円の配当を維持し、株主還元への姿勢を示しています。FY2026/12は黒字転換を見込み、年60円への増配を予想。配当利回りは2.01%と同業他社と比べて標準的な水準です。株主優待は自社ECサイトで使えるポイント制で、100株以上・1年超継続保有が条件です。

同業比較(収益性)

化学の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
-6.6%
業界平均
9.8%
営業利益率下回る
この会社
1.9%
業界平均
14.4%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
50.1%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31.1兆円
FY2023/32,594億円
FY2024/32,457億円
FY2025/32,548億円
営業利益
FY2022/3388億円
FY2023/30円
FY2024/385.6億円
FY2025/348.7億円

FY2025/12は売上高9,700億円、営業損失288億円と2期連続の赤字に沈みました。中国・トラベルリテール事業の低迷に加え、米州事業で大型減損を計上したことが主因です。FY2026/12は構造改革効果の本格発現により、営業利益590億円とV字回復を計画。2030年に向けてコア営業利益率10%以上を目指す中長期ビジョンを掲げています。

事業ごとの売上・利益

日本事業
約2,700億円31.0%)
中国事業
約1,800億円20.7%)
アジアパシフィック事業
約800億円9.2%)
米州事業
約1,200億円13.8%)
欧州事業
約1,500億円17.2%)
トラベルリテール事業
約700億円8.0%)
日本事業約2,700億円
利益: 黒字利益率: 約10%

エリクシール、マキアージュ、SHISEIDO等の国内販売。百貨店・ドラッグストア・EC展開

中国事業約1,800億円
利益: 赤字転落利益率: 赤字

中国本土でのプレステージ化粧品販売。消費減速で大幅減収

アジアパシフィック事業約800億円
利益: 黒字利益率: 約8%

台湾・韓国・東南アジア等でのSHISEIDO、クレ・ド・ポー ボーテ等の販売

米州事業約1,200億円
利益: 減損計上で赤字利益率: 赤字

NARS、bareMinerals等の北米・南米事業。大型減損損失を計上

欧州事業約1,500億円
利益: 黒字利益率: 約7%

narciso rodriguez、イッセイミヤケ等のフレグランス事業が中心。安定成長

トラベルリテール事業約700億円
利益: 赤字利益率: 赤字

免税店・空港での販売。中国人旅行者減少で大幅な売上減

稼ぐ力はどのくらい?

赤字で稼げていません
ROE
-6.6%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
-2.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
1.9%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/321.5%7.6%3.9%
FY2022/35.4%3.9%3.6%
FY2023/33.7%2.5%-
FY2024/34.2%-0.1%3.5%
FY2025/3-6.6%-2.2%1.9%

収益性はFY2021/12のROE7.5%をピークに悪化が続き、FY2025/12はROE-6.5%、営業利益率-3.0%と深刻な水準に達しました。中国市場の減速、ブランド売却に伴う事業縮小、構造改革費用が重なったことが要因です。2026年の「アクションプラン」ではコア営業利益率7%、ROE7%への回復を目標としており、コスト構造の最適化と高収益ブランドへの集中投資で改善を目指します。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
2,110億円
会社の純資産
3,837億円

自己資本比率は46〜49%台で安定的に推移しており、財務基盤は健全です。FY2024/12以降に有利子負債が急増(約2,000億円→2,820億円)していますが、総資産に対する比率は約22%と許容範囲内です。BPSは1,503円でPBR1.99倍は資産面からやや割高な水準ですが、ブランド価値などの無形資産を考慮する必要があります。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+1,099億円
営業CF
投資に使ったお金
-434億円
投資CF
借入・返済など
-772億円
財務CF
手元に残ったお金
+665億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/31,271億円637億円-1,805億円1,909億円
FY2022/3337億円-420億円-387億円-82.6億円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/3484億円-837億円234億円-353億円
FY2025/31,099億円-434億円-772億円665億円

FY2025/12は営業CFが1,099億円とFY2024/12の484億円から大幅に改善し、FCFも665億円の黒字を確保しました。赤字決算ながら減価償却費や減損損失などの非資金項目が大きく、キャッシュ創出力は維持されています。FY2021/12の投資CFが+637億円となっているのは、パーソナルケア事業(ファイントゥデイ)の売却による収入が主因です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1中国市場の消費鈍化・規制強化によるトラベルリテール事業の低迷リスク
2為替変動リスク(海外売上比率約60%、特にユーロ・中国元・米ドル)
3ブランド競争力の低下リスク(韓国コスメ等の台頭)
4構造改革に伴う一時費用の追加発生リスク
5主要原材料(化学原料・包装資材)の価格高騰リスク
6知的財産権侵害・模倣品リスク

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3439億円0円0.0%
FY2022/3529億円24.6億円4.7%
FY2023/3295億円0円0.0%
FY2024/3180億円193億円107.0%
FY2025/3768億円1,045億円136.1%

FY2021/12は繰延税金資産の計上などにより実効税率が5.3%と低水準でした。FY2024/12・FY2025/12は税引前損失のため実効税率は算出されません。FY2026/12は黒字転換を見込み、実効税率約28.8%で法人税等17,000百万円の納付を計画しています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
708万円
従業員数
26,330
平均年齢
39.3歳
平均年収従業員数前年比
当期708万円26,330-

平均年収は約721万円で化学業界では中〜上位水準です。連結従業員数は構造改革の一環で約39,000人(FY2021)から約27,900人(FY2025)へと大幅に縮小しています。早期退職優遇制度の実施やファイントゥデイ(旧パーソナルケア事業)の分離売却などが影響しています。平均年齢は38.9歳で比較的若い構成です。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主38.1%
浮動株61.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関34%
事業法人等4.1%
外国法人等38.9%
個人その他16.6%
証券会社6.5%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 外国人投資家の保有比率が高く、グローバルな投資家からの評価が反映されやすい銘柄です。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注)1(68,321,000株)17.1%
GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(21,741,000株)5.44%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注)1(20,514,000株)5.13%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(9,643,000株)2.41%
NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)(9,248,000株)2.31%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(8,915,000株)2.23%
みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行(7,000,000株)1.75%
THE BANK OF NEW YORK 134104(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(6,381,000株)1.59%
NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)(5,988,000株)1.49%
JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(5,923,000株)1.48%

株主構成は信託銀行(日本マスタートラスト・日本カストディ)が上位を占め、機関投資家中心の安定した構造です。外国法人の保有比率が38.9%と高く、ノルウェー政府年金基金やステート・ストリートなど海外の大手機関が名を連ねています。資生堂従業員自社株投資会も1.94%を保有しており、従業員の経営参画意識も一定程度見られます。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億8,800万円
取締役11名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
日本事業約2,700億円黒字約10%
中国事業約1,800億円赤字転落赤字
アジアパシフィック事業約800億円黒字約8%
米州事業約1,200億円減損計上で赤字赤字
欧州事業約1,500億円黒字約7%
トラベルリテール事業約700億円赤字赤字

研究開発費

約350億円
売上比 3.6%

役員報酬は取締役10名に対して総額1億6,000万円と、同規模企業と比較して低水準にとどまっています。これは業績連動報酬が大幅に減少したためです。事業別では日本事業と欧州事業が利益を確保する一方、中国事業・米州事業・トラベルリテール事業が赤字と、地域間の収益格差が大きい構造です。研究開発費は約350億円(売上比3.6%)と、スキンケア・皮膚科学領域での技術優位性を維持するための投資を継続しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 13名)
女性 7名(53.8% 男性 6
54%
46%
監査報酬
3億100万円
設備投資額
429.7億円
平均勤続年数(従業員)
11.2
臨時従業員数
6613

女性役員比率42.9%は日本の大手企業の中でもトップクラスの水準であり、ダイバーシティ経営を積極的に推進しています。取締役会は社外取締役が過半数を占める体制で、経営の透明性とガバナンスの強化に取り組んでいます。平均勤続年数10.8年は化粧品業界としては標準的な水準です。

会社の計画は順調?

C
総合評価
中国市場の急減速で中計目標を大幅に下方修正。構造改革は着手したが成果はこれから。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

当初の「SHIFT 2025 and Beyond」はコア営業利益率12%を掲げていたが、事業環境の激変により「アクションプラン2025-2026」として7%に引き下げた。外部環境の急変が主因だが、中国依存の高さという構造的課題も露呈した。
アクションプラン 2025-2026
FY2025〜FY2026
コア営業利益率: 目標 7.0% 大幅遅れ (FY2025実績 -3.0%)
30%
ROIC: 目標 5.0% 大幅遅れ (FY2024実績 0.4%)
20%
ROE: 目標 7.0% 大幅遅れ (FY2025実績 -6.5%)
15%
フリーキャッシュフロー: 目標 500億円 やや遅れ (FY2025実績 665億円)
65%
2030中期経営戦略
〜FY2030
コア営業利益率: 目標 10%以上 大幅遅れ
10%
ROIC: 目標 10%以上 大幅遅れ
10%
ROE: 目標 12%以上 大幅遅れ
10%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
2025年12月期9,950億円9,650億円9,700億円+0.5%
2024年12月期1兆500億円9,906億円-5.7%
最終損益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025年12月期60億円(黒字)-520億円-407億円+21.7%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

当初の中期経営戦略「SHIFT 2025 and Beyond」ではコア営業利益率12%(2025年目標)を掲げていましたが、中国市場の急減速を受けて2024年末に「アクションプラン2025-2026」へ事実上の計画見直しを行い、2026年の目標を7%に引き下げました。1,500人規模の早期退職実施やブランドポートフォリオの絞り込みなど構造改革は着手済みですが、利益面での成果はFY2026/12以降に本格化する見通しです。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

資生堂の5年間のTSR(株主総利回り)は39.5%と、TOPIX(182.5%)を大幅にアンダーパフォームしています。2018年の上場来高値9,250円から一貫して下落トレンドが続いていることが主因です。中国市場の減速と構造改革費用の計上が重なり、株主価値が大きく毀損されました。ただし、構造改革の完遂と2030年中計の達成が実現すれば、株価の本格回復とTSRの改善が期待されます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021/12初めに100万円投資した場合+39.5%
100万円 →139.5万円
39.5万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021/12192.2万円+92.2万円92.2%
FY2022/12183.6万円+83.6万円83.6%
FY2023/12185.6万円+85.6万円85.6%
FY2024/12157.9万円+57.9万円57.9%
FY2025/12139.5万円+39.5万円39.5%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残1,050,000株
売り残695,000株
信用倍率1.51倍
2026年3月16日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年5月中旬(予定)
第2四半期決算発表2026年8月上旬(予定)
期末配当基準日2026年12月31日

信用倍率は1.51倍と比較的拮抗しており、投資家の見方が割れていることが読み取れます。PERは28.4倍とセクター平均(15倍)を大きく上回っていますが、これはFY2026/12の黒字転換予想EPSをベースとした水準です。PBR1.99倍もセクター平均を上回っており、グローバルブランド価値へのプレミアムが付いている一方、収益回復の確度が株価の鍵を握ります。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「慎重
報道件数(30日)
520
前月比 +18.5%
メディア数
180
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 東洋経済オンライン ほか
業界内ランキング
上位 3%
化学セクター 200社中 4位
報道のトーン
35%
好意的
40%
中立
25%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

構造改革・リストラ35%
決算・業績30%
中国市場・インバウンド20%
ブランド戦略15%

最近の出来事

2026年2月黒字転換計画

2026年12月期の連結業績予想を発表。売上高9,900億円、営業利益590億円と3期ぶりの黒字転換を計画。

2025年11月下方修正

2025年12月期通期の最終損益予想を60億円の黒字から520億円の赤字へ大幅下方修正。米州事業で減損損失を計上。

2024年12月中計発表

中期経営戦略「アクションプラン2025-2026」を策定。コア営業利益率7%を目標に構造改革を加速。

2024年2月早期退職

日本事業で約1,500人規模の早期退職優遇制度を実施し、固定費削減と組織体制のスリム化を推進。

資生堂 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓(中国市場の減速と米州事業の減損損失により2期連続赤字)
配当
少なめ
1株 40円(赤字下でも年40円の配当を維持(2026年12月期予想は60円に増配))
安全性
注意
自己資本比率 0.0%(自己資本比率47%台を維持し、財務基盤は健全)
稼ぐ力
低い
ROE -6.6%
話題性
普通
ポジティブ 35%

中国減速と構造改革で2期連続の最終赤字。「アクションプラン2025-2026」で2026年12月期のコア営業利益率7%回復を目指す

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU