TAIYO HOLDINGS CO.,LTD.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたのスマートフォンやパソコン、テレビなどの電子機器に入っているプリント基板には、太陽HDのソルダーレジスト（基板保護材）が使われている可能性が高いです。世界シェア首位のこの材料がなければ、電子回路がショートしてしまいます。また近年は医療・医薬品分野にも進出し、CDMO（医薬品受託製造）事業も拡大中です。
2025/03期は売上高1190億円（前期比+13.6%）、営業利益220億円（同+21.2%）と過去最高を更新しました。主力のエレクトロニクス事業ではプリント基板用ソルダーレジストで世界シェア首位を維持し、半導体パッケージング向け材料の需要拡大が業績を押し上げています。2026/03期は売上高1234億円、営業利益233億円を見込み、中期経営計画では2031年3月期までの持続的成長を掲げています。一方、米KKRなど複数のPEファンドからの非公開化提案を受けて特別委員会が設置され、経営の方向性に市場の注目が集まっています。
プリント基板を保護するソルダーレジストで世界首位を堅持。電子機器の小型化・高性能化に不可欠な材料を供給し、半導体パッケージング向けでも高いシェアを誇ります。
化学業界トップクラスの営業利益率を維持。ニッチトップ戦略による高い価格決定力と、研究開発投資（売上比5.5%）による技術優位性が収益力の源泉です。
エレクトロニクス事業で培った化学技術を活かし、医薬品受託製造（CDMO）事業へ参入。成長市場での事業拡大により、収益の多角化を推進しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
ソルダーレジスト（世界シェア首位）、半導体パッケージング材料、フォトレジスト等。主力事業
医薬品受託製造（CDMO）、医薬中間体。成長投資フェーズ
ICT、エネルギー関連等の新規事業領域
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 12.5% | 5.3% | - |
| 2022/03期 | 14.6% | 6.4% | - |
| 2023/03期 | 12.8% | 6.1% | - |
| 2024/03期 | 9.0% | 4.3% | 17.4% |
| 2025/03期 | 10.6% | 5.3% | 18.5% |
| 3Q FY2026/3 | 18.5%（累計） | 9.1%（累計） | 23.7% |
営業利益率は16〜18%台と化学業界の中でもトップクラスの収益性を維持しています。2024/03期はROEが8.6%に低下しましたが、これは子会社関連の特殊費用による一時的なものです。2025/03期にはROE10.5%、営業利益率18.5%と回復基調に戻り、高付加価値なソルダーレジスト事業の強みが安定的な収益力を支えています。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 810億円 | — | 95.3億円 | 167.5円 | - |
| 2022/03期 | 980億円 | — | 118億円 | 209.1円 | +21.0% |
| 2023/03期 | 973億円 | — | 114億円 | 203.7円 | -0.6% |
| 2024/03期 | 1,048億円 | 182億円 | 86.5億円 | 154.9円 | +7.6% |
| 2025/03期 | 1,190億円 | 221億円 | 108億円 | 193.2円 | +13.6% |
太陽HDは2021/03期の売上高810億円から2025/03期には1190億円へと4年間で約47%の増収を達成しました。主力のエレクトロニクス事業ではソルダーレジスト（プリント基板保護材）で世界シェア首位を維持し、半導体パッケージング向け高付加価値材料の拡大が成長を牽引しています。2024/03期は子会社関連の特殊要因で純利益が一時的に減少しましたが、2025/03期には回復。2026/03期は売上高1234億円、営業利益233億円と引き続き過去最高水準を見込んでいます。 【3Q 2026/03期実績】売上1037億円（通期予想比84%）、営業利益246億円（同105%）、純利益174億円（同109%）。営業利益は既に通期予想を超過しており、上振れの可能性が高い。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
化学の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| エレクトロニクス事業 | 890億円 | 195億円 | 21.9% |
| 医薬・CDMO事業 | 180億円 | 15億円 | 8.3% |
| その他事業 | 120億円 | 10億円 | 8.3% |
エレクトロニクス事業が売上高の約75%、セグメント利益の約89%を占め、収益の柱となっています。ソルダーレジストでの世界シェア首位が高い営業利益率（21.9%）を支えています。医薬・CDMO事業は成長投資フェーズにあり、利益率は8.3%と低めですが、今後の拡大が期待される分野です。主なリスクとしては半導体市況の変動、為替リスク、非公開化に伴う経営の不確実性が挙げられます。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/03期 | 1,128億円 | — | 1,190億円 | +5.5% |
| 2026/03期 | 1,234億円 | 1,334億円 | — | +8.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/03期 | 184億円 | — | 220億円 | +19.9% |
| 2026/03期 | 233億円 | 296億円 | — | +27.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
太陽HDは2025/03期に当初予想の営業利益184億円を大幅に上回る220億円を達成しました。2026/03期についても当初予想の233億円から296億円へと27%の上方修正を行っており、エレクトロニクス事業の好調が計画を上振れさせています。新中期経営計画（2031年3月期まで）の詳細KPIは今後の開示が待たれますが、足元の業績推移は経営の実行力の高さを示しています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
埼玉県で印刷インキメーカーとして設立。のちに電子材料への転換を遂げる。
プリント基板用ソルダーレジストの開発に成功し、エレクトロニクス分野への本格参入を果たす。
東証に上場し、ソルダーレジストで世界シェアトップに躍り出る。グローバル展開を加速。
CDMO（医薬品受託製造）事業を開始し、化学メーカーからヘルスケア領域へと事業ポートフォリオを拡大。
インキ大手DICと資本業務提携を締結。太陽ホールディングスに社名変更し、持株会社体制へ移行。
株主総会で佐藤前社長の再任が否決。アクティビストやDICの要求を受け、新経営体制で再出発。
KKRによる買収提案が妥当と判断され、上場維持か非公開化かの重大な決断の時を迎えている。
定時株主総会で佐藤英志社長の取締役再任が否決。DICやアクティビストの反対票が決定打となり、経営体制が刷新された。
2026年3月期から2031年3月期までを対象とした新中期経営計画を策定。エレクトロニクス事業の深化と医療分野の拡大を柱に掲げた。
2026/03期通期業績予想を上方修正。エレキ事業の好調と子会社清算に伴う特別利益が寄与し、純利益を29%上方修正した。
特別委員会が米KKRによる買収提案の妥当性を認めたと報道。非公開化に向けた最終調整段階に入り、株価が急落する場面もあった。
当社は「ものづくりの力で、世の中を変えていく」という信念のもと、ソルダーレジスト世界シェア首位の技術力を活かし、半導体材料や医薬品まで事業領域を広げてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
2024/03期に有利子負債が1877億円と大幅に増加しましたが、2025/03期には1416億円に圧縮し、自己資本比率も53.6%まで回復しました。総資産は約1920億円で、純資産は着実に積み上がり1030億円に到達。BPSは1854.7円と堅調に推移しており、財務の健全性は十分に保たれています。 【3Q 2026/03期】総資産1927億円、純資産1069億円、自己資本比率49.3%、有利子負債590億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 163億円 | 116億円 | 198億円 | 47.1億円 |
| 2022/03期 | 183億円 | 113億円 | 113億円 | 70.5億円 |
| 2023/03期 | 227億円 | 132億円 | 139億円 | 95.8億円 |
| 2024/03期 | 212億円 | 211億円 | 89.5億円 | 1.6億円 |
| 2025/03期 | 237億円 | 83.1億円 | 292億円 | 154億円 |
営業CFは5期連続で160億円以上を安定的に創出しており、2025/03期には237億円と過去最高を記録しました。2024/03期は投資CFが210億円のマイナスとFCFがほぼゼロになりましたが、2025/03期にはFCF154億円と大幅に回復。財務CFで292億円の返済を行い、有利子負債の圧縮を進めるなど、堅実なキャッシュマネジメントが見て取れます。
2025年6月の株主総会で佐藤前社長の再任が否決され、新経営体制に移行しました。取締役7名中女性3名（42.9%）とダイバーシティ面では高い水準を確保。連結子会社28社を擁するグループ経営で、監査等委員会設置会社として経営の透明性を確保しています。非公開化提案への対応として特別委員会を設置するなど、ガバナンス体制の強化に取り組んでいます。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 925万円 | 2,485人 | - |
太陽HDグループの平均年収は925万円と化学業界の中でも高水準です。従業員数は連結で約2,485名、平均年齢38.8歳と比較的若い組織構成です。ソルダーレジストなど高い技術力が求められる製品を扱う専門性の高い人材が多く、それに見合った待遇水準を維持しています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は261.9%とTOPIX（213.4%）を約50ポイント上回るアウトパフォームを達成しています。特に2025期はPEファンドによる非公開化提案を受けて株価が急騰し、TSRが大幅に上昇しました。2023期に一時134.6%まで低下する局面もありましたが、業績回復と非公開化プレミアムにより力強く反発しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 110円 | 32.5% |
| 2017/03期 | 120.1円 | 45.1% |
| 2018/03期 | 160.2円 | 95.0% |
| 2019/03期 | 130.2円 | 85.3% |
| 2020/03期 | 130.2円 | 98.6% |
| 2021/03期 | 79.6円 | 47.8% |
| 2023/03期 | 89円 | 43.7% |
| 2024/03期 | 80円 | 51.6% |
| 2025/03期 | 190円 | 98.4% |
株主優待制度はありません。
2025/03期は1株当たり190円（株式分割前ベース）と大幅増配を実施し、配当利回りは3.72%に上昇しました。配当性向は98.4%と高水準となりましたが、これは2026/03期予想のEPS288.2円に基づくと正常化する見通しです。2026/03期は1株当たり290円（分割前ベースで推定155円）の予想配当が示されており、株主還元姿勢の強化が鮮明です。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 152.1万円 | 52.1万円 | 52.1% |
| 2022期 | 167.1万円 | 67.1万円 | 67.1% |
| 2023期 | 134.6万円 | 34.6万円 | 34.6% |
| 2024期 | 182.2万円 | 82.2万円 | 82.2% |
| 2025期 | 261.9万円 | 161.9万円 | 161.9% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER35.5倍、PBR5.51倍と化学セクター平均を大幅に上回っており、非公開化プレミアムが株価に織り込まれている状態です。信用倍率は1.75倍と比較的均衡しており、買い・売り双方のポジションが拮抗しています。配当利回り3.04%はセクター平均を上回る水準です。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 138億円 | 42.9億円 | 31.0% |
| 2022/03期 | 181億円 | 62.6億円 | 34.7% |
| 2023/03期 | 155億円 | 40.6億円 | 26.2% |
| 2024/03期 | 173億円 | 86.6億円 | 50.0% |
| 2025/03期 | 216億円 | 108億円 | 50.0% |
2024/03期と2025/03期は実効税率が50.0%と高水準でしたが、これは海外子会社関連の税務調整や特殊要因によるものです。2026/03期予想では31.3%と正常水準への回帰が見込まれており、税引前利益233億円に対し法人税等73億円を計上する見通しです。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU