4413プライム

ボードルア

baudroie,inc.

最終更新日: 2026年3月27日

ROE33.5%
BPS284.1円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

ITインフラの力で社会を支え、未経験からプロを育てる高成長企業

最先端のITインフラ技術を通じて、あらゆる産業の進化を支え、より快適で安全な社会を実現する。

この会社ってなに?

あなたがスマートフォンで動画を見たり、オンラインショッピングを楽しんだり、SNSで友人と繋がったりするとき、その裏側では膨大なデータが常にやり取りされています。これらのサービスが止まらず、サクサク快適に動くのは、サーバーやネットワークといった「ITインフラ」がしっかりしているからです。ボードルアは、この社会に不可欠なITインフラを設計・構築し、24時間365日安定して動くよう支える専門家集団です。普段あなたが使っている便利なデジタルサービスの裏側で、彼らの技術が活躍しています。

ITインフラの構築・運用支援で急成長を遂げる企業。FY2025は売上高116.5億円(前期比+58.9%)、営業利益24.60億円(同+57.0%)と驚異的な成長を達成しました。続くFY2026も売上高155.0億円、営業利益32.50億円という30%超の成長を見込んでいます。最近ではITサポート会社3社を買収するなど、積極的なM&Aを通じて人材とサービス領域を拡大し、高成長の持続を目指しています。

情報・通信業プライム市場

会社概要

業種
情報・通信業
決算期
2月
本社
東京都港区麻布台1丁目3番1号麻布台ヒルズ森JPタワー17階
公式
www.baudroie.jp

社長プロフィール

冨永 重寛
代表取締役社長
成長戦略家
当社はITインフラストラクチャ分野に特化し、専門企業ならではのノウハウでお客様のビジネスを根幹から支えています。社員一人ひとりの成長が企業の成長に繋がると信じ、未経験からでも世界に通用する技術者へと育成することに全力を注いでいます。

この会社のストーリー

2007
創業と事業開始

冨永重寛氏が代表取締役社長に就任。ITインフラストラクチャ分野に特化した事業を開始し、会社の基礎を築いた。

2010s
独自の育成モデル確立

未経験者をプロのITエンジニアに育てる独自の育成プログラムを構築。人材育成を強みに事業を拡大していった。

2021
東証マザーズへ上場

11月30日、東京証券取引所マザーズ市場に新規上場(IPO)。公開価格2,000円を上回る2,750円の初値をつけ、市場から高い期待を集めた。

2023
中期経営計画を上方修正

当初の計画を上回るペースでの成長を受け、2026年2月期を目標とする中期経営計画を大幅に上方修正。年率30%以上の成長を目指すことを発表した。

2024
東証プライム市場へ

3月に市場区分を東証プライム市場へ変更。上場からわずか2年余りで日本を代表する企業の一つとして認められた。

2024
積極的なM&A戦略

ITサポート事業を行う若手中心の3社を買収するなど、M&Aを加速。サービス領域の拡大と人材獲得を推進している。

2024
麻布台ヒルズへ本社移転

事業拡大に伴い、本社を東京都港区の「麻布台ヒルズ森JPタワー」へ移転。更なる成長に向けた事業基盤を強化した。

注目ポイント

驚異的な成長率

売上高の3年平均成長率は40%超と、非常に高い水準で成長を続けています。中期経営計画も上方修正しており、今後の更なる飛躍が期待されます。

未経験者をプロに育てる力

独自の研修制度で未経験者や若手人材をITインフラの専門家に育成するビジネスモデルが強み。平均年齢28歳と若く、活気のある組織です。

積極的なM&A戦略

ITサポート企業を複数買収するなど、M&Aによる事業拡大にも積極的です。既存事業とのシナジーで、サービス提供範囲を広げています。

サービスの実績は?

116.5億円
売上収益
FY2025実績
+58.9% YoY
24.60億円
営業利益
FY2025実績
+57.0% YoY
1,087
従業員数
2025年2月時点
1,072万円
従業員一人当たり売上高
FY2025
3
直近のM&A件数
2025年5月発表
15.4%
純利益率
FY2025実績

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 33.5%
話題性
好評
ポジティブ 75%

配当・優待はもらえる?

もらえません
1株配当(最新期)
0
方針: 成長投資優先
1株配当配当性向
FY2022/300.0%
FY2023/300.0%
FY2024/300.0%
FY2025/300.0%
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

同社は現在は無配を継続しており、利益の全額を成長投資へ充当する方針です。ITインフラ事業における市場シェア拡大と人材採用・教育への再投資を優先しており、株主還元の本格化は成長フェーズが一巡した段階で見込まれます。将来的な配当開始や還元策の検討は今後の業績動向次第となる見通しです。

同業比較(収益性)

情報・通信業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
33.5%
業界平均
11.0%
営業利益率下回る
この会社
21.1%
業界平均
28.5%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
55.5%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/339.2億円
FY2023/352.4億円
FY2024/373.3億円
FY2025/3117億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/315.9億円
FY2025/324.6億円

同社はITインフラストラクチャ分野に特化した強固な事業基盤を背景に、売上高がFY2022/3の約39億円からFY2025/3には約116億円へと急成長を遂げています。積極的に実施したM&Aや若手人材の育成・確保が奏功し、当期純利益もFY2022/3の約5.4億円からFY2025/3には約18億円へと大幅な拡大を見せました。2026年3月期も成長基調は維持される見通しで、売上高155億円、最終利益23億円超を目標とするなど、高成長を継続する強固な収益体制を確立しています。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
33.5%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
28.6%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
21.1%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/338.9%17.3%-
FY2022/326.0%13.9%-
FY2023/323.7%14.6%-
FY2024/329.2%22.7%21.6%
FY2025/333.5%28.6%21.1%

収益性は非常に高く、売上高に対する営業利益率がFY2024/3には20%を超える水準に達するなど、専門性の高いITインフラ支援による高い利益率を確保しています。ROE(自己資本利益率)は直近のFY2025/3で39.4%と極めて高い水準にあり、資本を効率的に活用して利益を生み出す能力が際立っています。M&A等による事業拡大と高付加価値サービスの提供が噛み合い、同業他社と比較しても圧倒的な収益効率の改善を実現しました。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
8.8億円
会社の純資産
44.2億円

財務基盤は無借金経営から、M&Aに伴う有利子負債の発生を経て、現在も自己資本比率が50%を超えており、財務の健全性は十分に維持されています。総資産はFY2022/3の約39億円からFY2025/3には約86億円へと倍増しており、事業拡大のための資産蓄積が順調に進んでいます。今後も高い利益成長に伴う純資産の積み増しが期待され、財務レバレッジをコントロールしつつ積極的な成長投資を継続できる安定した資本構成といえます。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+19.1億円
営業CF
投資に使ったお金
+3.5億円
投資CF
借入・返済など
-30.2億円
財務CF
手元に残ったお金
+22.6億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/33.5億円8,600万円-6,400万円4.4億円
FY2022/34.9億円1,500万円8.9億円5.1億円
FY2023/38.5億円-1.1億円2.0億円7.5億円
FY2024/312.6億円-3.3億円-6.0億円9.2億円
FY2025/319.1億円3.5億円-30.2億円22.6億円

営業活動によるキャッシュフローはFY2025/3に約19億円へ増大し、本業で安定的に現金を創出できる体制が整っています。FY2025/3の投資キャッシュフローはプラスに転じていますが、これは主に資産運用や事業ポートフォリオの見直しによるキャッシュの回収を反映しています。高い営業キャッシュフロー創出力を背景に、事業成長と株主還元へ向けた柔軟な資金運用が可能な状態にあります。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1なお、文中の将来に関する事項は、提出日現在において当社グループが判断したものであります
21.事業環境に関する事項(1)経営環境の変化について(発生可能性:低、発生時期:中長期、影響度:中)当社は、顧客企業のIT構築の要望に迅速に応えるために、日々進化するIT技術等に迅速に対応することで事業活動を拡大してまいりました
3しかしながら、今後の技術革新への十分な対応ができなかった場合及び景気低迷等により顧客企業のITへの投資が減少した場合には、顧客企業からの受注が減少し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります
4そのため、当社は、今後も先端のIT技術の取り込みに努めてまいります
5(2)IT投資環境リスク(発生可能性:低、発生時期:中長期、影響度:中)顧客のIT投資は経済情勢や景気動向の影響を受ける傾向にあり、日本経済が低迷又は悪化した場合には、顧客のIT投資が減少するおそれがあり、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/35.4億円1.3億円23.2%
FY2022/36.9億円1.4億円21.1%
FY2023/310.3億円2.4億円23.2%
FY2024/315.6億円0円0.0%
FY2025/322.1億円0円0.0%

実効税率はFY2022/3の約21%から上昇傾向にあり、FY2026/3予想では約28%を見込んでいます。これは利益規模の拡大に伴い、税額控除等の影響が相対的に落ち着き、法定税率に近づいているためです。納税額は利益成長とともに右肩上がりで推移しており、約9億円の法人税等を納付する規模にまで成長しました。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
409万円
従業員数
2,238
平均年齢
28歳
平均年収従業員数前年比
当期409万円2,238-

従業員の平均年収は409万円で、IT業界の平均と比較してやや低水準です。これは若手を中心とした人材採用を積極的に行っていることや、平均年齢が28歳と極めて若い組織構造が背景にあると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主9.7%
浮動株90.3%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関8.7%
事業法人等1%
外国法人等9.5%
個人その他77.8%
証券会社3.1%

浮動株比率が高く、株式の流動性が高い反面、株価変動が大きくなりやすい傾向があります。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。

冨 永 重 寛(6,088,000株)39.34%
藤 井 和 也(2,269,500株)14.67%
小 林 剛 士(656,000株)4.24%
程 島 義 明(626,500株)4.05%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(546,000株)3.53%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(522,100株)3.37%
BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(198,876株)1.29%
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社(196,826株)1.27%
會 田 祐 規(178,648株)1.15%
株式会社日本カストディ銀行(投信B口)(171,200株)1.11%

創業者である冨永重寛氏が発行済株式の約39%を保有しており、強力な経営基盤を保持しています。藤井和也氏や小林剛士氏など役員陣による上位保有率が高く、経営方針の安定性が高い一方、市場の浮動株比率は限定的であると推測されます。

会社の公式開示情報

役員報酬

7,980万円
取締役3名の合計

ITインフラストラクチャ事業に特化し、クラウド導入から保守まで一気通貫で提供するビジネスモデルを展開しています。高い売上成長率を維持する一方で、技術人材の確保や流動化といった外部環境の変化を重要な事業リスクとして認識しています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 6名)
女性 2名(33.3% 男性 4
33%
67%
監査報酬
4,650万円
平均勤続年数(従業員)
3.5

女性役員比率が33.0%と高く、多様性を重視した経営体制を構築しています。適切な監査報酬を支払うことでガバナンスの透明性を確保しつつ、成長フェーズに合わせた組織統治を推進しています。

会社の計画は順調?

S
総合評価
当初の中計を大幅に前倒しで達成し、さらに上方修正した計画も順調。業績予想も上振れ続きで極めて優秀。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

新中期経営計画(上方修正後)
FY2024〜FY2026
売上高: 目標 155億円 順調 (116.5億円)
75.16%
営業利益: 目標 32.5億円 順調 (24.60億円)
75.69%
旧中期経営計画
FY2024〜FY2026
売上高: 目標 112億円 前倒し達成 (116.5億円)
100%
営業利益: 目標 20億円 前倒し達成 (24.60億円)
100%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202599億円117億円+17.7%
FY202468億円73億円+7.5%
FY202347億円52億円+12.0%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202525億円+57.0%
FY202413億円16億円+23.4%
FY20239億円10億円+14.0%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

当初発表した2026年2月期目標(売上高112億円、営業利益20億円)をわずか1年でほぼ達成する見込みとなったため、計画を大幅に上方修正しました。新たな目標は売上高155億円、営業利益32.5億円と、年率30%以上の成長を目指す野心的な内容です。過去の業績予想も連続で上回っており、計画達成能力は非常に高いと評価できます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、FY2025時点で453.5%と、同期間のTOPIX(153.2%)を300ポイント以上もアウトパフォームしています。これは、株価上昇が好調な業績拡大に連動した結果です。同社は急成長フェーズにあるため配当は行っていませんが、それを補って余りあるキャピタルゲインが株主にもたらされており、企業価値向上と株主還元の両立が実現できていることを示しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2023初めに100万円投資した場合+353.5%
100万円 →453.5万円
353.5万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2023188.8万円+88.8万円88.8%
FY2024320.8万円+220.8万円220.8%
FY2025453.5万円+353.5万円353.5%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残302,800株
売り残1,700株
信用倍率178.12倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2026年2月期 通期決算発表2026/04/14
定時株主総会2025/05/22

PERは業界平均とほぼ同水準ですが、PBRは12.91倍と業界平均を大きく上回っており、資本効率と成長期待が株価に強く反映されていることを示唆します。信用倍率は178倍と非常に高く、信用買い残が積み上がっているため、将来的な売り圧力には注意が必要です。次回の通期決算発表は2026年4月14日に予定されています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
142
前月比 +18.5%
メディア数
28
株探, Yahoo!ファイナンス, 日本経済新聞, PR TIMES, 会社四季報オンライン
業界内ランキング
上位 15%
情報・通信業 500社中 75位
報道のトーン
75%
好意的
20%
中立
5%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績・決算45%
M&A・提携25%
株価・市況20%
経営・人事10%

最近の出来事

2025年5月子会社化

ITインフラ支援の若手IT企業3社を総額8億2000万円で買収し、人材確保を強化。

2026年1月業績好調

第3四半期累計で前年同期比36.1%増益となる17億円の最終利益を達成。

2025年3月市場区分変更

東証プライム市場へ市場区分を移行し、ITインフラストラクチャ分野のリーディングカンパニーとしての地位を確立。

最新ニュース

ポジティブ
ボードルア、ITサポート事業の3社を総額8億2000万円で完全子会社化
5/15 · Kabu-IR
中立
株式会社ボードルアの代表取締役 藤井和也氏がスタートアップ支援の「投資家名鑑」に新たに参画
4/22 · PR TIMES
ポジティブ
ボードルアが大幅反発、1対2の株式分割を実施
2/28 · 会社四季報オンライン
ポジティブ
ボードルアの営業利益成長、中期経営計画を上回る推移を継続
1/15 · トレーダーズ・ウェブ

ボードルア まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
高い
ROE 33.5%
話題性
好評
ポジティブ 75%

「未経験者をITインフラのプロに錬成し、M&Aも駆使して年率30%超の成長を続ける技術者集団」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU