ADEKA CORPORATION
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
毎日の食卓に並ぶマーガリンやショートニングなどの食用油脂製品を手がけているほか、スマートフォンやパソコンの半導体チップを製造する際に必要な特殊な化学材料も提供しています。さらにプラスチック製品の劣化を防ぐ「樹脂添加剤」は自動車や家電製品の長寿命化に貢献しており、私たちの身の回りの製品を見えないところで支えている会社です。
ADEKAは1917年創業の総合化学メーカーで、樹脂添加剤や半導体プロセス材料などの化学品事業、マーガリン・ショートニング等の食品事業、そしてライフサイエンス事業を展開しています。2025/03期は売上高4,071億円（前年比+1.8%）、営業利益410億円（同+15.8%）と増収増益を達成し、営業利益率は10.1%と初めて二桁に到達しました。2026/03期は売上高4,410億円、営業利益430億円の増収増益を見込み、中期経営計画「ADX 2026」の最終年度に向けてROE11%を目指しています。4期連続増配で株主還元にも積極的な姿勢を示しています。
年間配当は5年で48円から100円へ2倍以上に増加。配当性向も30%から40%超へ引き上げ、株主還元を重視する経営姿勢が鮮明です。
フォトレジスト用材料やプロセスケミカルなど、半導体の微細化に不可欠な先端化学材料でポジションを拡大。AI・5G時代の需要増を取り込んでいます。
プラスチック製品の耐久性・安全性を高める樹脂添加剤で世界トップクラス。自動車の軽量化や建材の長寿命化など、持続可能な社会づくりに貢献しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
樹脂添加剤（PVC安定剤・難燃剤等）で世界トップクラスのシェアを持つ。半導体プロセス材料やフォトレジスト用材料など先端電子材料も展開
マーガリン・ショートニング等の食用油脂で業務用市場に強み。プラントベースフード「デリプランツ」ブランドも展開し新市場を開拓
日本農薬を子会社化し農薬事業を強化。化粧品原料や医薬中間体も手がける。子会社再編による効率化を推進中
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 6.0% | 3.8% | - |
| 2022/03期 | 8.3% | 5.2% | - |
| 2023/03期 | 5.5% | 3.4% | - |
| 2024/03期 | 7.1% | 4.4% | 8.9% |
| 2025/03期 | 7.2% | 4.6% | 10.1% |
| 3Q FY2026/3 | 0.1%（累計） | 3.5%（累計） | 10.1% |
営業利益率は2021/03期の8.9%から2025/03期に10.1%へ改善し、初めて二桁の大台に到達しました。ROEも6.0%から7.1%へ改善傾向にありますが、中計目標の11%にはまだ距離があり、資本効率の向上が引き続き課題です。2023/03期は原材料高の影響で一時的に利益率が低下しましたが、価格転嫁と高付加価値品へのシフトにより着実に回復しています。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 3,271億円 | — | 164億円 | 159.0円 | - |
| 2022/03期 | 3,612億円 | — | 237億円 | 229.7円 | +10.4% |
| 2023/03期 | 4,033億円 | — | 168億円 | 163.3円 | +11.7% |
| 2024/03期 | 3,998億円 | 354億円 | 230億円 | 224.9円 | -0.9% |
| 2025/03期 | 4,071億円 | 410億円 | 250億円 | 245.6円 | +1.8% |
過去5年間で売上高は約3,271億円から4,071億円へ約24%成長し、営業利益も290億円から410億円へ拡大しました。2023/03期は原材料高の影響で営業減益となりましたが、2025/03期には営業利益率が初めて10%台に到達。2026/03期は売上高4,410億円・営業利益430億円と増収増益を予想しており、中期経営計画「ADX 2026」の最終年度に向けて着実に成長を続けています。 【3Q 2026/03期実績】売上30億円（通期予想比1%）、営業利益3.0億円（同1%）、純利益1.9億円（同1%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
化学の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 化学品事業 | 約2,200億円 | 約280億円 | 約12.7% |
| 食品事業 | 約1,400億円 | 約100億円 | 約7.1% |
| ライフサイエンス事業 | 約470億円 | 約30億円 | 約6.4% |
化学品・食品・ライフサイエンスの3セグメントで多角的に展開しており、化学品事業が売上・利益ともに過半を占める収益の柱です。樹脂添加剤で世界トップクラスのシェアを持ち、半導体プロセス材料でも成長を加速しています。役員報酬は取締役5名に対し総額2億6,500万円で、非財務指標を用いた役員報酬制度を導入し、指名・報酬委員会委員長を独立社外取締役が務める先進的なガバナンス体制を構築しています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 4,260億円 | — | 3,997億円 | -6.1% |
| 2025期 | 4,250億円 | — | 4,071億円 | -4.2% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 360億円 | — | 354億円 | -1.6% |
| 2025期 | 373億円 | — | 410億円 | +10.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
前中計「BEYOND 3000」ではコロナ影響もあり売上3,000億円目標に届きませんでしたが、現行の「ADX 2026」では稼ぐ力の強化を最重要テーマに掲げています。2025/03期に営業利益率10%超を初達成し、利益面の進捗は良好です。一方、業績予想については売上高が当初見通しを下回る傾向がある反面、営業利益は上振れる傾向にあり、コスト管理力の高さが窺えます。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
電気分解技術を基盤に苛性ソーダの製造からスタート。荒川区に本社工場を構え、日本の化学工業の発展とともに歩み始めました。
マーガリン・ショートニングなどの食用油脂事業と、PVC安定剤を中心とする樹脂添加剤事業を拡大。化学品と食品の二本柱体制を確立しました。
旧社名「旭電化工業」からADEKAへ。グローバル展開を見据えたブランド刷新と、半導体・電子材料分野への本格参入を加速させました。
日本農薬へのTOBを実施し子会社化。化学品・食品に次ぐ第三の柱としてライフサイエンス事業を本格始動させました。
営業利益率10%超を達成し、ROE11%・営業利益530億円の中計目標に向けて邁進。環境貢献製品の拡大とDXによる事業構造変革を推進しています。
2026/03期第3四半期決算を発表。経常利益は前年同期比2.4%増の303億円と増益で着地し、通期業績予想を上方修正。
産業資材事業を子会社のADEKAケミカルサプライに譲渡し、事業ポートフォリオの最適化を推進。
2025/03期本決算を発表。年間配当100円（前期比+10円）の4期連続増配を実施し、2026/03期は104円への増配を予想。
「稼ぐ力の強化」を掲げ、社会価値の向上と持続的な成長の両立を目指しています。幅広い市場で価値ある素財を提供し、環境貢献製品の拡大を通じて企業価値の向上に取り組んでまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
総資産は5年間で約4,377億円から5,431億円へ約24%拡大し、自己資本比率は52〜55%の安定した水準を維持しています。2024/03期に成長投資のため有利子負債を約1,121億円計上しましたが、2025/03期には957億円へ圧縮しており、財務健全性の改善が進んでいます。BPS（1株純資産）は2,208円から2,916円へ着実に増加し、PBR1.34倍は化学セクター平均をやや上回る水準です。 【3Q 2026/03期】総資産54億円、純資産35億円、自己資本比率4908.7%、有利子負債534億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 369億円 | 142億円 | 65.5億円 | 227億円 |
| 2022/03期 | 211億円 | 113億円 | 118億円 | 97.4億円 |
| 2023/03期 | 173億円 | 195億円 | 26.2億円 | 22.7億円 |
| 2024/03期 | 420億円 | 231億円 | 45.6億円 | 189億円 |
| 2025/03期 | 462億円 | 126億円 | 223億円 | 337億円 |
営業CFは2023/03期に約173億円まで縮小しましたが、2025/03期には462億円と大幅に回復。フリーキャッシュフローも337億円と過去5年間で最高水準を記録しました。2023/03期にはインキュベーション・アライアンスの子会社化など積極投資でFCFがマイナスとなりましたが、その後は着実にキャッシュ創出力を取り戻しています。財務CFでは配当支払いの増加と借入金返済が進んでいます。
取締役10名中、女性役員は1名（10.0%）とダイバーシティの面ではまだ改善の余地があります。連結子会社37社をグローバルに展開し、監査等委員会設置会社として監督機能を強化。指名・報酬委員会の委員長を独立社外取締役が務めるなど、透明性の高いガバナンス体制を整備しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 781万円 | 5,453人 | - |
平均年収は781万円で化学業界の中では標準的な水準です。従業員数5,453名は連結ベースでグローバルに事業を展開する規模を反映しており、平均年齢40.2歳・平均勤続年数17.1年と長期雇用が根付いた安定した組織構造が特徴です。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
直近5年間のTSR（株主総利回り）は227.0%とTOPIXの213.4%をアウトパフォームしています。2024期にはTSRが259.2%のピークに達しましたが、その後やや調整。それでもTOPIXを上回る水準を維持しており、配当込みの投資リターンとしては化学セクター上位の実績を残しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 30円 | 23.4% |
| 2017/03期 | 35円 | 23.5% |
| 2018/03期 | 39円 | 26.1% |
| 2019/03期 | 45円 | 27.1% |
| 2020/03期 | 48円 | 32.5% |
| 2021/03期 | 48円 | 30.2% |
| 2022/03期 | 70円 | 30.4% |
| 2023/03期 | 70円 | 42.9% |
| 2024/03期 | 90円 | 40.0% |
| 2025/03期 | 100円 | 40.7% |
株主優待制度はありません。
年間配当金は2021/03期の48円から2025/03期の100円へと4期連続で増配し、5年間で2倍以上に増加しました。配当性向も30%から40%台へ引き上げられ、株主還元への意識が大きく向上しています。2026/03期は年間104円への増配を予想しており、中計期間中も安定的な増配継続が期待されます。配当利回りは2.56%で化学セクター平均並みの水準です。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 164.3万円 | 64.3万円 | 64.3% |
| 2022期 | 208.9万円 | 108.9万円 | 108.9% |
| 2023期 | 181.1万円 | 81.1万円 | 81.1% |
| 2024期 | 259.2万円 | 159.2万円 | 159.2% |
| 2025期 | 227.0万円 | 127.0万円 | 127.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER15.0倍は化学セクター平均とほぼ同水準で、PBR1.34倍はセクター平均の約1.2倍をやや上回っています。配当利回り2.56%はセクター平均の3.0%をやや下回りますが、4期連続増配と配当性向の引き上げにより今後の改善が期待されます。信用倍率12.52倍と買い優勢で、業績改善への投資家の期待が反映されています。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 293億円 | 129億円 | 43.9% |
| 2022/03期 | 357億円 | 120億円 | 33.6% |
| 2023/03期 | 326億円 | 158億円 | 48.5% |
| 2024/03期 | 358億円 | 128億円 | 35.8% |
| 2025/03期 | 393億円 | 143億円 | 36.4% |
法人税等の支払額は5年間で約128億円から143億円の範囲で推移しています。実効税率は2023/03期に48.5%と一時的に上昇しましたが、海外子会社の利益構成や繰延税金資産の影響によるもので、直近は36%前後に安定しています。2026/03期は税引前利益430億円に対し166億円の納税を見込んでおり、業績拡大に伴い納税額も増加傾向にあります。
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「化学品・食品・半導体材料の三本柱で4期連続増配、営業利益率10%超を達成した総合化学メーカー」
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU