ZEON CORPORATION
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたが毎日乗る車のタイヤには、日本ゼオンが開発した合成ゴムが使われている可能性が高いです。また、大型テレビの画面を鮮やかに映し出す光学フィルムや、スマートフォンのカメラレンズに使われる特殊樹脂も同社の製品です。普段は目に見えない素材ですが、私たちの移動手段からエンターテインメントまで、暮らしの快適さを支える縁の下の力持ちです。
日本ゼオンは1950年設立の化学メーカーで、合成ゴム（タイヤ向け等）と高機能材料（光学フィルム・電子材料）を2本柱に事業を展開しています。2025/03期は売上高4,206億円（前年比+10.0%）、営業利益293億円と増収増益を達成。2026/03期は売上高4,095億円・営業利益280億円と若干の減収減益を予想していますが、中期経営計画「STAGE30」の第2フェーズ（2023〜2026年度）において成長4分野（モビリティ、医療・ライフサイエンス、エレクトロニクス、エネルギー）への投資を加速中です。4期連続増配を実施し、配当利回りは3.86%と化学セクターの中でも高水準を維持しています。
配当金は2021/03期の22円から2025/03期の70円へ3倍以上に増加。減益局面でも減配せず株主還元を維持する姿勢が光ります。
シクロオレフィンポリマーや位相差フィルムなど、大型テレビやスマートフォンに不可欠な高機能素材で世界的なシェアを持っています。
独自の単層カーボンナノチューブ（SGCNT）技術を保有し、次世代リチウムイオン電池の性能向上に貢献する新素材として注目されています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
合成ゴム（S-SBR、BR等）や合成ラテックスが主力。タイヤメーカー向けが中心で、EV用低燃費タイヤ向けの高機能グレードに注力
シクロオレフィンポリマー（COP）、光学フィルム、電子材料、単層カーボンナノチューブ（SGCNT）等を展開。COP新プラント建設で生産能力拡大中
化成品の販売、エンジニアリング事業等。医療器材事業はカネカへ譲渡決定済み
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 9.3% | 6.2% | - |
| 2022/03期 | 10.8% | 7.2% | - |
| 2023/03期 | 3.2% | 2.1% | - |
| 2024/03期 | 8.8% | 5.9% | 5.4% |
| 2025/03期 | 7.3% | 4.9% | 7.0% |
| 3Q FY2026/3 | 9.1%（累計） | 5.2%（累計） | 8.9% |
2022/03期にはROE10.4%・営業利益率12.3%と高い収益性を示しましたが、2023/03期以降は原材料価格高騰や市況悪化の影響で低下しました。2025/03期はROE7.3%・営業利益率7.0%と回復途上にあり、中計目標のROE10%以上にはまだ距離がありますが、高付加価値製品へのシフトと事業ポートフォリオ再編により改善が期待されます。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 3,020億円 | — | 277億円 | 126.7円 | - |
| 2022/03期 | 3,617億円 | — | 334億円 | 153.2円 | +19.8% |
| 2023/03期 | 3,886億円 | — | 106億円 | 49.9円 | +7.4% |
| 2024/03期 | 3,823億円 | 205億円 | 311億円 | 147.2円 | -1.6% |
| 2025/03期 | 4,206億円 | 293億円 | 262億円 | 127.4円 | +10.0% |
過去5年間で売上高は約3,020億円から4,206億円へ約39%成長し、2022/03期には営業利益444億円のピークを記録しました。2023/03期〜2024/03期は原材料高や市況低迷で一時的に営業減益となりましたが、2025/03期には増収増益に回復。2026/03期は売上高4,095億円・営業利益280億円と若干の減収減益予想ですが、高機能材料への構造転換が進む中で利益基盤の安定化が図られています。 【3Q 2026/03期実績】売上3097億円（通期予想比76%）、営業利益276億円（同99%）、純利益283億円（同113%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
化学の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| エラストマー素材事業 | 約2,200億円 | 約100億円 | 約4.5% |
| 高機能材料事業 | 約1,400億円 | 約180億円 | 約12.9% |
| その他事業 | 約600億円 | 約13億円 | 約2.2% |
エラストマー素材事業と高機能材料事業の2セグメントを中心に展開しています。売上高ではエラストマー素材事業が約半分を占めますが、利益面では高機能材料事業の貢献が大きく、営業利益率12.9%と収益の柱となっています。役員報酬は取締役6名に対し総額4億600万円で、研究開発費は約159億円（売上高比3.8%）を投下し、COP新プラントやカーボンナノチューブ（CNT）など次世代素材の開発を推進しています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 3,970億円 | — | 3,823億円 | -3.7% |
| 2025期 | 4,130億円 | — | 4,207億円 | +1.9% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 265億円 | — | 293億円 | +10.6% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
中期経営計画「STAGE30」では2031年3月期に売上高5,000億円・営業利益率10%以上を長期目標に掲げています。2025/03期は売上高4,206億円と進捗率84%に達しましたが、営業利益率7.0%・ROE7.3%と収益性指標は目標に届いていません。ただし直近の2025/03期は当初予想を上回る実績を記録しており、高機能材料へのシフトやコスト構造改革の効果が徐々に表れています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
戦後の日本の産業復興を支えるため、合成ゴムの国産化を目指して設立されました。
国産初の合成ゴムの商業生産を開始。日本の自動車産業の発展を素材面から支える存在となりました。
シクロオレフィンポリマー（COP）や光学フィルムなど高機能材料分野に本格参入。合成ゴムに次ぐ収益の柱を育成しました。
2031年3月期に売上高5,000億円を目指す長期ビジョンを策定。モビリティ・医療・エレクトロニクス・エネルギーの4分野を成長ドライバーに位置づけました。
組織改革としてCXO制を導入し経営スピードを加速。COP新プラント建設により生産能力を拡大し、グローバル競争力の強化を図っています。
2026年4月よりCXO制を導入し、大幅な組織再編を実施すると発表。経営のスピードアップを図る。
シクロオレフィンポリマー（COP）の新プラント建設工事の起工式を挙行。2028年度上期の竣工を目指す。
英国スタートアップChemify社に戦略的投資。分子設計から合成・分析までの自動化による新材料開発を加速。
ウシオ電機からマイクロ流路事業を譲受し、医療・ライフサイエンス分野の新規事業創出を加速。
カネカへ医療器材事業の譲渡を決定。ベストオーナーの観点から事業ポートフォリオの最適化を推進。
化学の力で社会課題を解決し、持続可能な成長を実現します。成長4分野への集中投資と事業ポートフォリオの最適化により、2031年3月期の売上高5,000億円達成を目指してまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は64〜68%で安定的に推移し、財務健全性は良好です。BPSは1,349円から1,810円へ着実に増加しています。注目すべきは2024/03期から有利子負債が発生し、2025/03期には689億円まで拡大した点で、COP新プラント建設などの成長投資に資金を充当しているとみられます。総資産は5,337億円と堅実に拡大中です。 【3Q 2026/03期】総資産5503億円、純資産3626億円、自己資本比率57.2%、有利子負債90億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 561億円 | 302億円 | 82.6億円 | 258億円 |
| 2022/03期 | 331億円 | 264億円 | 119億円 | 67.0億円 |
| 2023/03期 | 144億円 | 289億円 | 28.2億円 | 145億円 |
| 2024/03期 | 474億円 | 54.3億円 | 301億円 | 420億円 |
| 2025/03期 | 208億円 | 220億円 | 171億円 | 12.4億円 |
営業CFは年度により変動が大きく、2021/03期の560億円から2023/03期は143億円まで縮小した後、2024/03期に474億円へ回復しました。2025/03期は207億円と前年比で減少。投資CFは設備投資やCOP新プラント建設に伴い安定的にマイナスが続いています。FCFは2023/03期と2025/03期にマイナスとなっており、成長投資の活発さを反映しています。
女性役員比率は25.0%と化学業界では高い水準にあり、多様性を重視したガバナンス体制を構築しています。2026年4月からCXO制を導入し経営のスピードアップを図るなど、ガバナンス改革にも積極的です。連結子会社29社を擁するグローバル体制で、設備投資額159億円は成長分野への積極投資を反映しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 738万円 | 4,493人 | - |
平均年収は738万円で化学業界では中程度の水準です。平均年齢39.4歳と比較的若く、従業員数は約4,500名の中堅規模。合成ゴムや高機能材料の専門技術を持つ人材が多く、製造拠点を中心とした安定的な雇用体制が特徴です。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
直近5年間のTSR（株主総利回り）は208.4%とTOPIXの213.4%とほぼ同水準で推移しています。2021期には220%まで上昇した後、2022期〜2024期は170〜180%台で横ばいとなりましたが、2025期に208%まで回復。4期連続増配や自社株買いによる株主還元の強化が、市場平均並みのリターン確保に貢献しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 15円 | 18.8% |
| 2017/03期 | 16円 | 15.3% |
| 2018/03期 | 17円 | 28.9% |
| 2019/03期 | 19円 | 22.6% |
| 2020/03期 | 21円 | 22.7% |
| 2021/03期 | 22円 | 17.4% |
| 2022/03期 | 28円 | 18.3% |
| 2023/03期 | 36円 | 72.1% |
| 2024/03期 | 45円 | 30.6% |
| 2025/03期 | 70円 | 54.9% |
株主優待制度はありません。
4期連続増配を達成し、配当金は2021/03期の22円から2025/03期の70円へ約3.2倍に拡大しました。配当利回りは3.86%と化学セクターの中でも高い水準です。2023/03期は一時的に配当性向が72%に上昇しましたが、減配せず株主還元を維持した点は経営姿勢として評価できます。株主優待制度はないものの、配当を中心とした着実な還元方針が特徴です。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 220.0万円 | 120.0万円 | 120.0% |
| 2022期 | 173.7万円 | 73.7万円 | 73.7% |
| 2023期 | 182.4万円 | 82.4万円 | 82.4% |
| 2024期 | 178.4万円 | 78.4万円 | 78.4% |
| 2025期 | 208.4万円 | 108.4万円 | 108.4% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER14.1倍・PBR1.00倍と化学セクター平均に近い水準で評価されており、割安感のある銘柄と言えます。配当利回り3.86%はセクター平均を上回り、インカムゲインの魅力があります。信用倍率は28.57倍と買い残が多い状況で、個人投資家の買い意欲の強さがうかがえます。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 387億円 | 110億円 | 28.3% |
| 2022/03期 | 495億円 | 161億円 | 32.5% |
| 2023/03期 | 314億円 | 208億円 | 66.3% |
| 2024/03期 | 269億円 | 0円 | 0.0% |
| 2025/03期 | 331億円 | 68.5億円 | 20.7% |
実効税率は2023/03期に66.3%と突出した年がありますが、これは海外子会社の評価損や税効果会計の影響による一時的なものです。2024/03期は税額が0円（繰延税金資産の取崩等）と異常値が続きましたが、2025/03期には20.7%と正常化しつつあります。海外事業の拡大に伴い、今後も税率の変動に注意が必要です。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU