4183プライム

三井化学

Mitsui Chemicals,Inc.

最終更新日: 2026年3月22日

ROE6.2%
BPS2160.3円
自己資本比率0.0%
FY2025/3 有報データ

「化学で社会を変える」総合化学の雄が挑む、石化再編と成長3領域への二刀流経営

地球環境との調和の中で、材料・物質の革新と創出を通して高品質の製品とサービスを顧客に提供し続ける企業グループ。

この会社ってなに?

三井化学の素材は、あなたの暮らしのあらゆるシーンに溶け込んでいます。メガネレンズの世界シェアトップクラスの樹脂材料、赤ちゃんの紙おむつに使われる不織布、自動車のバンパーやダッシュボードに使われるポリプロピレン化合物、スマートフォンの半導体製造に不可欠なペリクル(防塵膜)やICTテープ。さらには歯科材料や農薬有効成分まで、「化学」という言葉は縁遠く感じるかもしれませんが、毎日使うモノの多くがこの会社の技術で支えられています。

三井化学は売上高1.8兆円規模の総合化学メーカーで、ライフ&ヘルスケア・モビリティ・ICTの3成長領域とベーシック&グリーン・マテリアルズの4セグメントで事業を展開しています。PBR 0.85倍・PER 13.2倍と依然として割安圏にあり、長期経営計画VISION 2030のもと売上高2兆円・営業利益2,000億円・営業利益率10%を目標に掲げます。FY2025/3は営業利益783億円と前期比微増ながら純利益は322億円に減少。FY2026/3予想では営業利益980億円への回復を見込む一方、石油化学事業の2027年分社化に向けた構造改革が本格化しています。4期連続増配で年間150円(利回り約7.8%)と高水準の株主還元も注目です。

化学プライム市場

会社概要

業種
化学
決算期
3月
本社
東京都中央区八重洲2-2-1 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
公式
jp.mitsuichemicals.com

社長プロフィール

橋本 修
代表取締役社長執行役員 CEO
人事畑出身の構造改革者
地球環境との調和の中で、材料・物質の革新と創出を通して高品質の製品とサービスを社会に提供し続けます。ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICTの3つの成長領域に経営資源を集中投下するとともに、石油化学事業については2027年の分社化に向けた構造改革を断行します。VISION 2030の実現に向け、化学の力でサステナブルな社会の実現をリードしてまいります。

この会社のストーリー

1912
三井鉱山の石炭化学事業から出発

三井財閥の石炭化学事業を起源として、日本の化学産業の礎を築きました。

1949
三井化学工業として東証に上場

財閥解体を経て独立し、東京証券取引所に上場。戦後日本の高度経済成長を化学素材で支えました。

1997
三井東圧化学と合併、現在の三井化学が誕生

三井石油化学工業と三井東圧化学が合併し、総合化学メーカーとしての基盤を確立しました。

2021
長期経営計画VISION 2030を策定

ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICTの3成長領域に注力し、2030年に営業利益2,000億円を目指す長期計画を発表しました。

2025
石化事業の分社化検討を開始

ベーシック&グリーン・マテリアルズ事業の分社化を発表。出光興産・住友化学との国内石化事業統合に向けた再編が本格化しました。

2027
次世代半導体材料の投入へ

最先端EUV露光装置向け次世代ペリクルを2027年に市場投入予定。ICTソリューション事業の飛躍を目指します。

注目ポイント

石化再編の旗振り役

出光興産・住友化学との国内石化事業統合を主導し、日本の化学産業の構造改革をリードしています。2027年の分社化で成長事業との明確な分離を目指します。

4期連続増配の高還元

年間配当150円・利回り約7.8%と化学セクター内トップクラスの株主還元を実施。累進配当方針のもと、減配なき安定還元を目指しています。

半導体材料で世界を狙う

EUV露光装置向けペリクルやICTテープなど最先端半導体材料で技術優位性を確立。メガネレンズ材料の世界シェアトップと合わせ、ニッチトップ戦略を推進しています。

サービスの実績は?

2,000億円
VISION 2030 営業利益目標
長期経営計画(2030年度目標)
現在約783億円 → 2.6倍成長が必要
150
年間配当金(FY2025/3)
4期連続増配中
FY2021/3の100円から50%増
7.8%
配当利回り
化学セクター内でもトップクラス
株価下落で利回り上昇
1.7万人
連結従業員数
世界約30ヶ国で事業展開
グローバル体制を強化中

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 150円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
普通
ROE 6.2%
話題性
普通
ポジティブ 40%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
150
方針: 累進配当(減配なき配当方針)
1株配当配当性向
FY2016/3834.9%
FY2017/31421.6%
FY2019/310025.9%
FY2020/310051.3%
FY2021/310033.6%
FY2022/312021.2%
FY2023/312027.8%
FY2024/314053.2%
FY2025/315087.9%
8期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度はありません。配当金による利益還元を基本方針としています。

FY2021/3の年間100円からFY2025/3の150円まで4期連続で増配を実施し、配当利回りは7.77%と化学セクター内でも際立って高い水準にあります。ただしFY2025/3は純利益の減少により配当性向が87.9%まで上昇しており、利益水準が回復しない場合は増配継続が困難になるリスクもあります。FY2026/3は純利益550億円への回復を見込んでおり、配当性向の正常化が期待されます。株主優待制度は設けておらず、配当による還元を重視する方針です。

同業比較(収益性)

化学の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
6.2%
業界平均
10.0%
営業利益率下回る
この会社
0.6%
業界平均
14.6%
自己資本比率下回る
この会社
0.0%
業界平均
49.2%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/38,309億円
FY2023/39,549億円
FY2024/38,670億円
FY2025/38,884億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/364.2億円
FY2025/353.2億円

三井化学の業績は、石油化学事業の構造改革と成長3領域への資源集中という転換期にあります。FY2022/3にはナフサ高を背景に売上高1.6兆円・営業利益1,473億円と過去最高水準を記録しましたが、その後は石化市況の低迷と中国の供給過剰により収益が縮小。FY2025/3は売上収益1兆8,091億円・営業利益783億円と持ち直したものの、純利益は322億円にとどまりました。FY2026/3は営業利益980億円・純利益550億円への回復を予想しており、成長領域の収益貢献拡大が鍵を握ります。

事業ごとの売上・利益

ライフ&ヘルスケアソリューション
-0%)
モビリティソリューション
-0%)
ICTソリューション
-0%)
ベーシック&グリーン・マテリアルズ
-0%)
ライフ&ヘルスケアソリューション-

メガネレンズ材料(世界トップシェア)、不織布、歯科材料、農薬有効成分など。安定収益と高利益率が特徴のコア成長領域

モビリティソリューション-

ポリプロピレンコンパウンド、エラストマー、機能性コンパウンドなど自動車向け素材。EV化・軽量化需要の取り込みを推進

ICTソリューション-

半導体製造用ペリクル、ICTテープ、光学フィルムなど。最先端EUV露光装置向け次世代品を2027年に投入予定

ベーシック&グリーン・マテリアルズ-

フェノール、PET樹脂、ポリウレタンなど汎用化学品。2027年の分社化に向けた構造改革が進行中。出光興産・住友化学との国内事業統合を検討

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
6.2%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
3.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
0.6%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/312.8%4.8%-
FY2022/36.1%7.3%-
FY2023/312.3%5.7%-
FY2024/39.3%3.3%0.7%
FY2025/36.2%3.3%0.6%

FY2022/3にROE13.6%・営業利益率9.1%と高水準を達成しましたが、その後は石油化学事業の市況低迷を主因に収益性が急速に悪化。FY2025/3はROE3.3%・営業利益率4.3%と低水準にとどまっています。VISION 2030で掲げるROE10%以上・営業利益率10%の目標に対して大きなギャップがあり、成長領域への集中投資とベーシック事業の構造改革による資本効率の改善が急務です。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率0.0%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
6,499億円
会社の純資産
4,047億円

総資産は約2.2兆円規模で、自己資本比率は39%前後と化学メーカーとしては標準的な水準を維持しています。BPS(1株当たり純資産)は4,528円に対し株価1,931円とPBR0.85倍で推移しており、資産面からは割安感があります。有利子負債はFY2024/3以降6,500億円前後で推移しており、設備投資や成長投資のための資金調達を行いつつも財務健全性は確保しています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+2,005億円
営業CF
投資に使ったお金
-1,650億円
投資CF
借入・返済など
-744億円
財務CF
手元に残ったお金
+355億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/31,652億円-604億円-874億円1,049億円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/31,613億円-1,239億円-260億円374億円
FY2025/32,005億円-1,650億円-744億円355億円

営業キャッシュフローはFY2025/3に2,005億円と過去5年で最高水準を記録し、運転資本の改善とコスト削減が効果を発揮しています。一方、投資キャッシュフローは-1,650億円と成長領域への積極投資が続いており、フリーキャッシュフローは355億円の黒字を確保。FY2022/3には大型M&Aの影響でFCFがマイナスとなりましたが、近年は営業CFの改善により投資と株主還元の両立が可能な水準に回復しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1原材料・エネルギー価格変動リスク:主原料のナフサ価格やエネルギーコストの変動が収益を大きく左右し、石化製品のスプレッド縮小が利益を圧迫する
2中国の供給過剰リスク:中国での石化プラント大量稼働により、アジア市場での競争が一段と激化し、価格下落圧力が継続する可能性がある
3構造改革リスク:石化事業の分社化や事業統合において、期待通りのシナジーや収益改善効果が得られないリスク
4為替変動リスク:海外売上比率が高く、円高局面では連結利益が目減りする構造にある
5研究開発投資リスク:半導体材料やヘルスケアなど成長領域での競争激化により、R&D投資の回収が不確実になるリスク
6環境規制リスク:脱炭素やプラスチック規制の強化により、石化事業が大幅な設備投資や減損を迫られる可能性がある

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3754億円12.0億円1.6%
FY2022/3834億円0円0.0%
FY2023/3429億円0円0.0%
FY2024/3377億円0円0.0%
FY2025/3198億円0円0.0%

FY2026/3の予想税引前利益980億円に対し、法人税等は約430億円、実効税率43.9%を見込んでいます。通常の法定実効税率(約30%)を大幅に上回る水準ですが、これは海外子会社の源泉税や持分法適用会社の損益調整、繰延税金資産の評価減など一時的な要因が影響している可能性があります。石化事業の構造改革に伴う損益変動が今後の実効税率にも影響を与える見通しです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
851万円
従業員数
17,320
平均年齢
40歳
平均年収従業員数前年比
当期851万円17,320-

三井化学の平均年収は851万円で、化学業界の中でも上位に位置する水準です。連結従業員数は約1.7万人で、平均年齢40歳・平均勤続年数16年と比較的若い組織構成が特徴です。グローバルに約30ヶ国で事業を展開しており、技術系人材を中心に多様な専門性を持つ人材が在籍しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主44.8%
浮動株55.2%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関38.5%
事業法人等4.8%
外国法人等29.1%
個人その他20.6%
証券会社7%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 主な安定株主は三井化学取引先持株会氏。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(33,393,000株)17.82%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(20,471,000株)10.92%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(4,984,000株)2.66%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510311 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)(3,852,000株)2.05%
三井物産株式会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)(3,474,000株)1.85%
株式会社日本カストディ銀行(信託口4)(3,402,000株)1.81%
JPモルガン証券株式会社(2,972,000株)1.58%
ゴールドマン・サックス証券株式会社BNYM (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(2,917,000株)1.55%
三井化学取引先持株会(2,860,000株)1.52%
野村信託銀行株式会社(投信口)(2,814,000株)1.5%

筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行(信託口)の17.82%で、日本カストディ銀行と合わせた信託口比率が約29%と機関投資家の存在感が大きい構成です。三井物産が1.85%を保有し三井グループの一角を担いますが、特定の支配株主は存在しません。外国法人等が約29%を占め、State Street BankやGoldman Sachs系など海外機関投資家の保有が目立ちます。三井化学取引先持株会も安定株主として名を連ねています。

会社の公式開示情報

役員報酬

4億2,800万円
取締役5名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
ライフ&ヘルスケアソリューション---
モビリティソリューション---
ICTソリューション---
ベーシック&グリーン・マテリアルズ---

三井化学はライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICTの成長3領域とベーシック&グリーン・マテリアルズの4セグメントで事業を展開しています。成長3領域は高付加価値品を中心に利益率が高く、VISION 2030における営業利益拡大のドライバーです。一方、ベーシック&グリーン・マテリアルズは市況変動の影響を受けやすく、2027年をめどに分社化を検討中。役員報酬は取締役5名で4億2,800万円と、売上規模1.8兆円に対して堅実な水準にあります。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
4億4,200万円
設備投資額
1452.1億円
平均勤続年数(従業員)
16

取締役12名中、女性は2名(16.7%)で、政府が掲げる2030年30%目標に向けてさらなる改善が求められます。監査等委員会設置会社として独立社外取締役が過半を占める体制を構築しており、投資家との対話では社員を排除した社外取締役と投資家の直接対話会を開催するなど、先進的なガバナンス運営に取り組んでいます。設備投資額は1,452億円と大規模であり、半導体材料やヘルスケアなど成長領域への集中投資を進めています。

会社の計画は順調?

C
総合評価
成長3領域への集中戦略は明確だが、VISION 2030の数値目標に対しては大幅にビハインド

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

石油化学事業の市況低迷と中国の供給過剰という外部環境の悪化が重なり、VISION 2030の収益目標に対して営業利益の進捗率は約39%にとどまります。一方、石化事業の分社化検討やDNAチップ研究所のTOBなど構造改革の実行力は評価でき、成長領域への資源配分は着実に進んでいます。
VISION 2030 長期経営計画
FY2021〜FY2030
売上収益: 目標 2兆円 順調 (1兆8,091億円(FY2025/3))
90.5%
営業利益: 目標 2,000億円 大幅遅れ (783億円(FY2025/3))
39.2%
営業利益率: 目標 10% やや遅れ (4.3%(FY2025/3))
43%
ROE: 目標 10%以上 未達 (3.3%(FY2025/3))
33%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上収益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20251兆9,500億円1兆8,091億円1兆8,091億円-7.2%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20251,000億円783億円783億円-21.7%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

長期経営計画VISION 2030では、2030年度に売上高2兆円・営業利益2,000億円・営業利益率10%・ROE10%以上という財務目標を掲げています。FY2025/3時点で営業利益は783億円と目標の約39%にとどまり、特にROEは3.3%と目標の10%に大きく届いていません。石化事業の分社化によるポートフォリオ改革と、半導体材料・ヘルスケアなど成長領域での利益拡大が達成の鍵です。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は193.7%とプラスのリターンを確保していますが、TOPIX(213.4%)に対してはアンダーパフォームしています。FY2024にはTSR234.6%と一時TOPIXを上回りましたが、FY2025に石化市況の悪化と業績下方修正により大きく調整。配当を含めたリターンは堅調ですが、株価のキャピタルゲインでは市場全体に劣後する結果となっています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+93.7%
100万円 →193.7万円
93.7万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021175.3万円+75.3万円75.3%
FY2022161.4万円+61.4万円61.4%
FY2023182.8万円+82.8万円82.8%
FY2024234.6万円+134.6万円134.6%
FY2025193.7万円+93.7万円93.7%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残647,400株
売り残305,400株
信用倍率7.76倍
2026年3月6日時点
今後の予定
2026年3月期 本決算発表2026年5月中旬
定時株主総会2026年6月下旬

PER 13.2倍は化学セクター平均14.5倍をやや下回り、PBR 0.85倍も業種平均を下回る水準で推移しており、バリュエーション面では割安圏にあります。特に配当利回り7.77%はセクター中央値2.08%を大きく上回り、インカム投資の観点から魅力的です。信用倍率は7.76倍と買い残が積み上がっている状態であり、短期的には上値が重い展開が予想されます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや期待
報道件数(30日)
120
前月比 +12.5%
メディア数
42
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 化学工業日報, ダイヤモンド・オンライン ほか
業界内ランキング
上位 15%
化学業界 300社中 45位
報道のトーン
40%
好意的
40%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

石化再編・分社化35%
決算・業績30%
M&A・事業売却20%
株価・配当15%

最近の出来事

2025年5月構造改革

ベーシック&グリーン・マテリアルズ事業の提携推進および2027年をめどとした分社化の検討開始を発表。石化再編の主導的役割を果たす。

2026年2月決算発表

2025年度第3四半期決算を発表。売上収益1兆2,187億円と前年同期比9.0%減、コア営業利益も10.3%減の680億円となり市場の警戒感が強まった。

2026年2月M&A

DNAチップ研究所に対する公開買付けを開始。ライフ&ヘルスケア領域の強化へ向けたバイオ関連投資を加速。

最新ニュース

ネガティブ
2025年度第3四半期決算を発表、売上収益・コア営業利益ともに前年同期比減
2/5 · 三井化学IR
ポジティブ
DNAチップ研究所に対する公開買付け(TOB)の開始を発表
2/4 · 日本経済新聞
ポジティブ
日経Veritasインタビュー:CFO「半導体材料に注力、ROIC7%超へ在庫削減」
1/20 · 日経Veritas
中立
石化再編の実行局面へ、三井化学など主要3社が国内事業統合を検討
12/1 · 日本経済新聞
ネガティブ
2025年度第2四半期決算発表、通期業績予想を下方修正(最終益23%減)
11/7 · 株探

三井化学 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 150円
安全性
注意
自己資本比率 0.0%
稼ぐ力
普通
ROE 6.2%
話題性
普通
ポジティブ 40%

「石化再編の旗振り役が描く“二刀流経営”――成長3領域への集中とベーシック事業の分社化が同時進行」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU