Mitsubishi Chemical Group Corporation
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
スマホの有機ELディスプレイ材料、自動車のアクリル樹脂（ルーサイト）、食品包装フィルム、半導体向け高純度薬品、炭素繊維複合材（ボーイング787や風力発電ブレード）——三菱ケミカルの素材は暮らしと最先端産業を「見えないところ」で支えています。2025年に田辺三菱製薬を売却して化学専業へ回帰し、国内シェア約4割の産業ガス（日本酸素HD）を安定収益基盤に、半導体・スペシャリティ素材への集中を進める総合化学の国内最大手です。
三菱ケミカルグループは総合化学で国内最大手。2026/03期（IFRS）は売上収益3兆7,040億円（△6.2%）、コア営業利益2,250億円（△1.7%）とほぼ横ばいでしたが、報告営業利益は301億円（△78.8%）へ急減しました。差の約1,949億円はコークス撤退や早期退職、減損などの一過性費用です。親会社帰属当期利益118億円は、継続事業が約△828億円の赤字ながら、田辺三菱製薬（田辺ファーマ）を含む非継続事業の当期利益（税引後・約946億円）が相殺した結果です。50.59%子会社の日本酸素HD（4091）を含む産業ガスがコア営業利益2,007億円と全社の約9割を稼ぎ下支え。2025年7月に田辺三菱を約5,100億円で売却完了し、石化事業の分社化も検討中。配当32円を維持し、中計2029では継続事業ベースでコア営業利益4,600億円（当初5,700億円）を目指します。
50.59%子会社の日本酸素HD（4091）を中核とする産業ガスがコア営業利益2,007億円と全社の約9割を稼ぎ、化学市況の変動下でも収益を下支え。長期契約に基づくストック型の安定収益基盤です。
田辺三菱製薬を約5,100億円で売却しヘルスケアから撤退、コークス事業も撤退。石油化学の分社化も検討し、半導体材料・スペシャリティ素材へ資源を集中する化学専業への転換を進めています。
最終年度（2029年度）に継続事業ベースでコア営業利益4,600億円（利益率10.2%）・ROIC 7%を掲げる成長戦略（田辺譲渡前の当初は5,700億円）。半導体・電子材料やMMA（世界首位級）など競争優位事業に集中投資します。
株価は解散価値近辺のPBR約0.90倍。最終利益が落ち込む局面でも配当32円を維持し、自己株500億円取得を実施。構造改革の進展次第でPBR1倍への回帰余地があります。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
日本酸素HD（4091・50.59%子会社）。価格マネジメントと欧州・豪州（コアガス等）の買収連結で増収増益。全社コア営業利益の約9割を稼ぐ最大の利益源
半導体材料・機能性フィルム・高機能エンプラ・炭素繊維。半導体製造装置用エンプラや炭素繊維コンポジットが増販、前期の減損解消もあり増益（+84億円）
エチレン・ポリオレフィン等の石化と炭素。特定子会社譲渡・原料安で減収も、ポリオレフィンの原料と製品の価格差拡大等で赤字幅縮小（+104億円）。石化は分社化を検討中
MMAモノマー・アクリル樹脂で世界首位級。市況下落で売買差が悪化しコア営業損失に転落（△372億円）。市況の底打ち・反転が回復の鍵
エンジニアリング・運送・倉庫等のグループ機能事業
FY2026/3実績
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2022/03期 | 13.2% | 3.2% | - |
| 2023/03期 | 6.4% | 1.7% | 3.9% |
| 2024/03期 | 7.2% | 2.0% | 6.0% |
| 2025/03期 | 2.6% | 0.8% | 3.6% |
| 2026/03期 | 0.7% | 0.2% | 0.8% |
2026/03期のROEは0.7%、報告営業利益率は0.8%へ低下しました。ただしこれは減損・早期退職等の一過性費用による報告値で、コア営業利益率は6.1%と前期（5.8%）から改善しています。継続事業は赤字ながら、産業ガス（日本酸素HD）のコア営業利益率14.8%が全体を支えています。中計2029では継続事業ベースでコア営業利益率10.2%を目標に、不採算事業の整理と高付加価値シフトを進めます。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | 増収率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022/03期 | 4.0兆円 | — | 1,772億円 | 124.7円 | — |
| 2023/03期 | 4.6兆円 | 1,827億円 | 965億円 | 67.8円 | +16.5% |
| 2024/03期 | 4.4兆円 | 2,618億円 | 1,196億円 | 84.1円 | -5.3% |
| 2025/03期 | 3.9兆円 | 1,416億円 | 450億円 | 31.6円 | -10.0% |
| 2026/03期 | 3.7兆円 | 301億円 | 118億円 | 8.6円 | -6.2% |
2026/03期（IFRS）は売上収益3兆7,040億円（△6.2%）。報告営業利益は301億円（△78.8%）ですが、これは減損・事業撤退損などの一過性費用約1,949億円によるもので、これらを除くコア営業利益は2,250億円（△1.7%）とほぼ横ばいです。親会社帰属当期利益118億円は、継続事業が約△828億円の赤字だったものの、田辺三菱製薬（田辺ファーマ）を含む非継続事業の当期利益（税引後・約946億円）が相殺した結果です。2027/03期会社予想は一過性費用の剥落で売上3兆8,000億円・営業利益3,000億円・純利益1,270億円へ回復見込み。※田辺三菱を非継続事業に区分したため、2025/03期実績は同社を除く継続事業ベースに組替えており、2024/03期以前（同社を含む）との連続性にはご留意ください。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
化学の同業他社平均（自社を除く当サイト掲載銘柄より算出）と比べると…（自社は直近の年次実績で比較）
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 産業ガス | 約1兆3,525億円 | 約2,007億円 | 約14.8% |
| スペシャリティマテリアルズ | 約1兆596億円 | 約323億円 | 約3.0% |
| ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ | 約7,907億円 | 約△42億円 | 約△0.5% |
| MMA＆デリバティブズ | 約3,519億円 | 約△15億円 | 約△0.4% |
| その他 | 約1,493億円 | 約135億円 | 約9.0% |
セグメント利益はコア営業利益（非経常項目を除く本業利益）ベースです。2026/03期は産業ガスが売上1兆3,525億円・コア営業利益2,007億円と最大の売上・利益源で、全社コア営業利益の約9割を稼ぎました。スペシャリティマテリアルズは半導体製造装置用エンプラや炭素繊維の増販で増益。一方MMA＆デリバティブズは市況下落でコア営業損失、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ（石化）も赤字が続きます。田辺三菱製薬（ファーマ）は非継続事業に区分し2025年7月に売却完了、セグメントから除外されました。石油化学事業は分社化を検討中です。なお上記5区分のセグメント損益合計2,408億円に全社費用・セグメント間調整△158億円を加味し、連結コア営業利益は2,250億円となります。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026/03期 | 3兆7,400億円 | 3兆6,720億円 | 3兆7,040億円 | -1.0% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026/03期 | 2,650億円 | 2,500億円 | 2,250億円 | -15.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026/03期 | 2,020億円 | 700億円 | 301億円 | -85.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026/03期 | 1,450億円 | 470億円 | 118億円 | -91.9% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
2024年11月策定の中期経営計画2029は、当初（田辺三菱を含むベース）で最終年度2029年度にコア営業利益5,700億円・利益率12%・ROIC 8%・売上収益4兆9,500億円を掲げました。その後の田辺三菱製薬の譲渡（非継続事業化）を受け、2026/03期決算説明会では継続事業ベースの2029年度目標をコア営業利益4,600億円・コア営業利益率10.2%・ROIC 7%・売上収益4兆5,060億円へ置き換えています。2026/03期実績はコア営業利益2,250億円（継続事業ベース、進捗約49%）。5,700→4,600億円の引下げは主に田辺譲渡に伴う継続事業ベースへの組替であり、業績未達によるものではありません。MMA・スペシャリティの市況回復とポートフォリオ再構築の進捗が達成の鍵です。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
三菱鉱業と三菱化成工業の前身が合流し、日本のコールケミカル産業の礎を築きました。
三菱化成と三菱油化が合併し、国内最大級の総合化学メーカーが誕生しました。
三菱化学・三菱ファーマ・三菱樹脂を統合する持株会社を設立し、「化学を超える」多角化経営に踏み出しました。
グループ内の化学3社（三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨン）を統合し、機能商品から基礎化学品まで一貫体制を構築しました。
ギルソン前社長の退任を経て筑本学氏が社長に就任。祖業の化学への回帰と構造改革を宣言しました。
田辺三菱製薬をベインキャピタルへ売却完了し、コークス撤退・石化分社化検討を進め、産業ガスとスペシャリティを軸にした化学専業へ再出発。中計2029では継続事業ベースでコア営業利益4,600億円を目指します。
2026/03期本決算。コア営業利益2,250億円（△1.7%）は横ばいも、減損・早期退職等の一過性費用で営業利益は301億円（△78.8%）。親会社帰属当期利益118億円。配当32円維持、2027期予も32円。自己株500億円取得（6月消却）。
50.59%子会社の日本酸素HD（4091）が営業利益1,978億円（+19.3%）と好調。グループのコア営業利益2,007億円を牽引し、化学市況低迷を下支え。
石油化学・基礎化学品事業の分社化（カーブアウト）の検討開始を公表。2027年度をめどに事業再編を目指す。
コークス・炭素材事業からの撤退を決定（2/2）。リストラ引当・減損・特別退職金など関連損失約850億円（3Qで約190億円・4Qで約660億円）を計上。2/5に通期業績予想を下方修正（営業利益2,020億円→700億円、純利益1,250億円→470億円）。中国の供給過剰が背景。
子会社の田辺三菱製薬を米ベインキャピタルへ約5,100億円で売却完了（税前売却益約1,286億円）。ヘルスケア事業から撤退し化学専業へ。12月に「田辺ファーマ」へ改称。
中期経営計画2029を発表。最終年度（2029年度）にコア営業利益5,700億円（田辺三菱を含む当初ベース）・ROIC 8%を目標に掲げ、ポートフォリオ変革を推進。
「化学の力で社会を変える」という原点に立ち返り、ポートフォリオ変革を断行しています。田辺三菱製薬の売却やコークス事業からの撤退、石油化学事業の分社化検討を通じて、半導体材料・スペシャリティ素材や産業ガスといった成長・安定領域に経営資源を集中します。中期経営計画2029のもと、継続事業ベースでコア営業利益4,600億円・ROIC 7%の実現に向け、規律ある経営を推進してまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
※ 有利子負債・純資産はいずれもFY2026/3末時点
親会社所有者帰属持分比率は30.0%（+0.5pt）へ改善、BPSは1,297円です。田辺三菱売却で得た資金で有利子負債（リース含む）を1,566億円圧縮し2兆219億円、ネットD/Eレシオは1.06→0.83へ低下しました。株価はBPSを下回りPBR約0.90倍と解散価値近辺で、財務改善と収益回復が再評価の鍵です。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2024/03期 | 4,651億円 | ▲2,461億円 | ▲2,417億円 | 2,191億円 |
| 2025/03期 | 5,528億円 | ▲2,754億円 | ▲2,467億円 | 2,774億円 |
| 2026/03期 | 4,363億円 | 1,245億円 | ▲3,752億円 | 5,608億円 |
2026/03期の営業CFは4,363億円（△1,165億円）。投資CFは田辺三菱売却による子会社売却収入5,175億円でプラス1,245億円に転じ、FCFは5,608億円と大幅な収入超に。財務CFは有利子負債返済2,507億円・配当673億円・自己株取得500億円で△3,752億円。現金及び現金同等物は5,271億円（+2,010億円）へ積み上がりました。
2026年6月の株主総会で取締役は9名（社外6名）となり、うち女性1名（11.1%）です。三菱ケミカルグループは指名委員会等設置会社で、監査は取締役会内の監査委員会が担い（監査役は置かず）、執行役が業務執行を担います。会長は福田信夫氏、社長（代表執行役）は筑本学氏。監査報酬8億7,400万円、設備投資3,088億円と大規模グループを統治しています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 1,060万円 | 414人 | - |
平均年間給与は約1,060万円（提出会社・単体、平均年齢47歳前後）と化学業界でもトップクラスの高水準です。三菱ケミカルグループは純粋持株会社のため提出会社（単体）の従業員は約414名と少数ですが、連結では国内外にグループ従業員を擁します。※単体の給与・人数と連結人数は基準が異なります。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、市場平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
直近5年間のTSR（配当込み株主総利回り、2021/03期末＝100）は129.8%とTOPIX（201.0%）を下回るアンダーパフォームです。ギルソン前社長時代の経営混乱、化学品市況の低迷、コークス撤退等の一過性損失が株価の重しとなりました。2024/03期末には123.7へ上昇したものの、2025/03期末に102.7へ反落。産業ガスの安定収益と構造改革の進展が再評価の条件です。なお本指数は2026年3月末時点で、その後の株価上昇は反映していません。
※ 配当を含む株主総利回り（TSR）ベースです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2022/03期 | 30円 | 24.1% |
| 2023/03期 | 30円 | 44.4% |
| 2024/03期 | 32円 | 38.1% |
| 2025/03期 | 32円 | 101.2% |
| 2026/03期 | 32円 | 370.8% |
| 2027/03期（予想） | 32円 | 34.2% |
株主優待制度なし。
年間配当は32円を維持しています。2026/03期は最終利益の落ち込みで配当性向が370.8%へ跳ね上がりましたが、産業ガスの安定収益と田辺三菱売却資金を背景に減配は回避しました。翌2027/03期も32円を予定し、利益回復により配当性向は34.2%へ正常化する見込みです。加えて2025年度に約500億円の自己株式取得（2026年6月消却）を実施。中期経営計画2029では配当性向35%を目安とする株主還元方針を掲げています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2022/03期 | 101.7万円 | 1.7万円 | 1.7% |
| 2023/03期 | 102.0万円 | 2.0万円 | 2.0% |
| 2024/03期 | 123.7万円 | 23.7万円 | 23.7% |
| 2025/03期 | 102.7万円 | 2.7万円 | 2.7% |
| 2026/03期 | 129.8万円 | 29.8万円 | 29.8% |
※ 株価と配当をもとに配当込みで試算したTSR（株主総利回り）です。配当は再投資すると仮定しています。直近期は有価証券報告書が未提出のため株価から試算しています。将来のリターンを保証するものではありません。
PBRは0.90倍と解散価値を下回る割安圏で、化学業界平均（約1.2倍）を下回ります。実績PERは一過性費用で最終利益が僅少なため高倍率ですが、2027/03期予想EPS（93.5円）ベースの予想PERは約12.4倍と平均並みです。信用倍率は8.55倍と買い長。構造改革の一巡と産業ガスの安定収益が再評価の支えとなります。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2022/03期 | 2,904億円 | 810億円 | 27.9% |
| 2023/03期 | 1,680億円 | 324億円 | 19.3% |
| 2024/03期 | 2,405億円 | 621億円 | 25.8% |
| 2025/03期 | 1,507億円 | 451億円 | 29.9% |
| 2026/03期 | 1,350億円 | 566億円 | 41.9% |
IFRS適用のため経常利益はなく、税引前利益に対する法人所得税費用で実効税率を算出しています。表は継続事業と非継続事業を合算した税引前利益・税額です。2026/03期は税引前利益1,350億円（うち田辺三菱売却益を含む非継続事業1,343億円）に対し法人所得税566億円（うち売却益への課税367億円）、実効税率41.9%。継続事業は減損等で税引前利益が僅少でした。
まとめと、関連情報・似た会社へ
総合化学国内最大手。2026/03期は一過性費用で営業利益が急減もコア営業利益は横ばい。田辺三菱を売却し石化分社化を検討、産業ガスが利益を下支え
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最終更新: 2026/07/29 / データ提供: OSHIKABU